新興宗教団体には、教団そのものに加え、信者の入信問題があります。信者が新興宗教団体に入信する場合、必ずしも動機は一つではないのでしょう。
多くの人々がイメージしているのは、耐え難い苦しみや悲しみから救われるために、精神的な安寧を求めて特定の宗教団体に入会するというものです。しばしば‘新興宗教団体は、人の弱みに付け込む’として非難されるのも、精神的に不安定な状態にある人々、すなわち、判断力が低下している人々を主たる勧誘のターゲットとするからです。心神耗弱状態に近いわけですから、正常な判断力を欠いており、いわば、騙される形で入信してしまうのです。勧誘に際して、新興宗教団体側は甘言を弄し、様々な誘導トリックを準備しているのでしょう。教団側のマインドコントロールやカルトに嵌った信者の精神状態については多くの心理学者や専門家等が書籍なで説明していますが、おそらく、何らかの‘マニュアル’があるものと推測されます。この場合、入信者は、騙されてしまった被害者ということになります。
しかしながら、考えてもみますと、既存の伝統宗教・宗派の施設や団体もあまたあるのですから、心の救い説では、新興宗教団体の信者の数が多すぎるように思えます。一般の人々には、敢えて怪しい新興宗教団体に加入する必要性はないのです。そこで、別の動機を推理してみることとしましょう。
第２に推定される動機は、出身国を同じくする同朋意識です。例えば、キリスト教系の統一教会の創始者である文鮮明氏は現在の北朝鮮の地に生まれており、教団の本部も韓国にあります。日本国内の組織は支部に当たるのでしょうが、その信者の多くが、朝鮮半島出身者、あるいは、その子孫たちや縁者たちであることは容易に推測されます。一方、創価学会は、その母体は日本国の伝統宗教である日蓮宗なのですが、教祖である池田大作氏も、朝鮮半島出身と囁かれています。同教団の親中、あるいは、反日的な姿勢は、同氏の出自にも由来しているのかもしれません。同教団のインターナショナルな志向も加わって、今日の創価学会のメンバーの多くも、中国や朝鮮半島などの海外諸国に出自を持つ人々も少なくないはずです。日本国内において海外出身故の阻害意識が強いほど、教団の結束力も強まるのでしょう。
となりますと、新興宗教団体の入会動機には、同胞との親睦、並びに、民族的結束が加わります。すなわち、新興宗教団体には、民族団体、あるいは、移民系団体という性格を帯びることとなります。しかも、出身国が日本国に恨みを持つ、あるいは、敵対視する反日国ともなりますと、日本国内にあっては、反日活動、あるいは、出身国の文化拡大に従事することともなりかねないのです。安倍政権下にあって、保守層の反対を無視して移民受け入れ拡大へと大きく政策が転換し、LINEといった韓国系企業や中国系IT企業等が日本国内で幅を利かせるようになったのも、新興宗教団体と政治との繋がりによって説明し得るかもしれません。そして、このケースでは、信者による献金は、一種の‘政治献金’という色合いが強くなるのです。日本国を、自分たちの都合の良いように内部から変えてゆくための…。
第３の動機は、麻薬による誘引です。日本国を含め、多くの諸国で麻薬は禁止されていますが、新興宗教団体の内部では、信者たちが密かに使用しているとする根強い噂があります。今日、宗教法人は手厚く保護されていますので、警察も、むやみに立ち入ることはできません。言い換えますと、新興宗教団体の施設の内部は‘治外法権’となり易く、館内で違法行為が行われていたとしても発覚しずらいのです。麻薬による快楽によって教団から抜け出ることができない信者も少なくないのかもしれません。
そして、麻薬利権がイエズス会や東インド会社等の流れをくむ超国家権力体の利権となってきた歴史を考慮しますと、新興宗教団体の存在は、急速に超国家権力体に近づきます。超国家権力体による許可や配分がなければ、新興宗教団体は、麻薬を入手することができないからです。かつて満州国にあったとされる麻薬利権も、当事の大日本帝国、あるいは、政府高官が、超国家権力体の強い影響下にあったことを示唆しています。今日でも、故安倍元首相時代を含め、自民党内から大麻解禁論が提起されていますが、麻薬は、超国家権力体を理解するキーワードかもしれません（自民党の保守とは大日本帝国系の保守では…）。因みに、地政学の泰斗であった曾村保信氏は、その著書『地政学入門』において「麻薬の製造と販売網を制する者は世界を制するということわざがあるかないかは知らない」と半ば本気で書いています。
オウム真理教も凶悪犯罪集団となりましたが、新興宗教団体の閉鎖性は、信者たちを他の一般社会から隔離させると共に、犯罪の温床に閉じ込めてしまうリスクがあるのです（続く）。
