小室圭氏NY州弁護士試験失敗に思う

こういう事態もあり得たのだった：

私は小室夫妻の件にはもう触れないつもりだったが、昨日からマスコミが騒ぎ始めていた「小室氏不合格」の報道で模様が変わったので、また取り上げようと思うに至った。

先ずは“The Firm”から。私は1991年に刊行されたJohn Grishamの“The Firm”は読んであったし、トム・クルーズ主演の映画も見ていたので、私の守備範囲外の“bar exam”（弁護士試験）等のことは少しだけ承知していた。余計なことだろうが、映画よりも小説の方が何倍も面白かった。小説では新卒で法律事務所に採用された主人公は、所長から厳しく繰り返し「必ず弁護士試験に合格してこい」と言われていた。小説のことだが、小室氏のように受験してから入所するのではなかったと記憶している。

昨日の午前中にMLBのWシリーズを見ていると、BSニュースで「発表された合格者の名簿のKの項に小室はない」と報じていた。「なるほど、こういう事態もあり得たのだ」と思わせられた。新規受験者の合格率は70％超とあったから、まさか不合格になるとはご当人も予期してはいなかったのではないのかな。

一方では、女性自身が報じるところでは夫妻が住む100㎡のアパートの家賃が80万円とあったから、試験に失敗してパラリーガルの儘ならば600万円の年収となって、生活は成り立たないのではないのだろうか。だが、私はそれ以前の問題として、雇用主であるLowenstein Sandler（RS）が小室氏を雇い続けるのかを疑いたくなる。彼は援助してくれた奥野弁護士に「申し訳ない」と謝ったそうだが、それで済む問題なのだろうか。

それ以外に、私はマスコミの報道姿勢を責めたいと思っていることがある。それは「真子さんがNYの某美術館に勤務して、年収1,500万円を得る」と予測していること。アメリカに移住して、いきなり就職とはあり得ない気がする。私が30年ほど前に現地で知らされたことは「移住してきた外国人の家族からは1人にしか就労ヴィザは出ない」ということ。これは香港から本社に転勤してきたニュージーランド人のマネージャーとオーストラリア人の奥方の夫妻からも聞かされていた。同じ事は駐在員たちからも聞いていた。だが、21世紀の現在では変更されたのか。

彼らマスコミは皇室出身の真子さんならば、特例で就労ヴィザが一発で取れると言いたいのだろうか。この就労ヴィザは雇用主が申請するものだそうだと聞いている。我が友のYM氏の場合には大学教員等の特別なヴィザなので、本人がアメリカ大使館に申請して簡単に取得していた。

他に私が不審に感じていることは「第一に真子さんは未だ日本にいるのだから、アメリカで生活するのに最も必要だとされるSocial security number（SSN）はこれから取得するのだろう」という点だ。それが無くては銀行に口座も開けないのだからローンは組めないのだから、生活必需品の車だって買えないのだ。小室氏は奥野事務所から援助を受けていたのならば、銀行に口座があって、そこの送金されていたのだろうと推定できるから、SSNは持っているのだろう。マスコミは何故こういう点を解説しないのか。

マスコミの連中はそういうことを知らないはずがないにも拘わらず、シレッとして美術館に勤務できるなどと言うのは、一般人を惑わすフェイクニュースではないのか。そんな彼らは既に「RSは未だ小室氏の就労ヴィザを申請していない」と報じているのだ。これだけでは中途半端な報じ方ではないのか。

小室氏夫妻に関して、意外な展開になってきたので、敢えて私が少しだけ知る限りの情報を基にしてマスコミ報道を批判したまでである。