8月31日 その2 私のアメリカ

1972年8月に初めてアメリカ本土に渡った：

ここでは「私が長年慣れ親しんだアメリカ」を語って見よう。

先ほど「私が知っているアメリカは、全体を100とすれば精々20程度」と言ったが、その根拠はアメリカに全部で50ある州のうちで20州では空港の外に出た経験がある州を数えたので、それ以上のものではない。アメリカについては、イギリスから渡ってきた人たちが作った国で、その後に欧州からも渡ってきた者が多く、アフリカから連れてこられた奴隷の名残で黒人がいるくらいは承知していた。

しかし、羽田から今はなきパンナムでサンフランシスコに入り、更に飛行機を乗り継いで恐る恐る目的地のジョージア州・アトランタに着いたのは確か真夜中だった。そこまでで出会ったのは白人だけで、南部の都市であるアトランタでも南部訛りには面食らったが、黒人は見かけなかった。空港から不安とスーツケースを抱えて乗ったホテルまでのバスを運転していたのも白人だった。

その何日か後にオハイオ州・デイトンを経て到着したニューヨークでは、道路工事の作業員も白人で皆がチャンと英語を話しているのには、訳も解らずに感動していた。この初めてのアメリカ出張では25日間滞在したが、何処に行っても黒人に出会うことはなかった。当時は余りそういう意識もなく、唯々アメリカとは素晴らしい国だと無邪気に感動していただけだった。

そのアメリカが political correctness だか何だか知らないが、何時の間にか negro も black も禁句となった模様で、「アフリカン・アメリカン」と言わねばならないようだと知ったのだった。しかし、私の勤務先でも取引先でも、アフリカ系アメリカ人の社員が存在することは先ずなかったので、差別があるとかないとか意識する前に「アメリカとはこのように白人の世界だったのだ」と何となく認識するようになっていた。

更に細かく言えば、仕事上ではなくと、シアトルでもアトランタでもシカゴでも何処でも、買い物にも出掛けるし、食事にだって出掛ける。そういう先で、アフリカ系の店員なりウエイターかウエイトレスに出会うことは、ホテルのダイニングルームを除けば先ずないことだった。しかし、ニューヨークでもシカゴでもヒスパニックには当たり前のように出会った。

私が好んでネクタイその他の紳士用品を買いに行った店やバーバリーだのブルックスブラザース、ラルフローレン等々では店員は皆白人だった。馴染みになった化粧品を買っていたデパートの店員も愛想が良い白人男子だった。しかし、シアトルの近辺では、これという人気がる日本料理屋は韓国人の経営でウエイターでも誰でも、韓国語で話しかけて正体を見破って楽しんでいた。

中でも印象に残った出来事が、往年の大統領御用達の紳士用品のアメリカ最高のブランドであるSulka のサンフランシスコの店では、珍しく応対されてしまったアフリカ系の店員が横柄な口調で「Sulkaと知って入ってきたのか」と尋ねるのだ。失礼なと怒って「知らないで入ってくるか。ここのネクタイを何本持っていると思うのか」と切り返すと、手のひらを返すように態度が変わり「是非共当ブランドのカタログを貰って下さい」と言って持ってきた。彼らは東洋人を下の如くに見るのかと一瞬疑っのだった。

また、1980年代までは治安に問題ありとして先ず連れて行かれることは希だったロスアンジェルス（LA）市内では、確かに韓国系もアフリカ系の数多く見かけたものだった。この傾向は明らかに悪化（？）して、2012年にYM氏とSM氏に案内された訪れたLAの近郊でもヒスパニックと韓国人ばかりで「今後カリフォルニア州に出掛ける方は英語よりもスペイン語と韓国語を学んでからの方が現実的で役に立つだろう」と旅行記で皮肉ったほどだった。

1992年4月に起こったロスアンジェルス暴動は、Wikipedia によれば、以下のように解説されているが、表面的にはアフリカ系の人たちの仕事だった下層の労働を韓国人が奪い去っていたことに対するアフリカ系の恨みが現れたと伝えられていたと思う。そうだろうと解る気もするほど、単純反復労働の職場には韓国人が著しく増えたと思っている。

＞引用開始
ロサンゼルス暴動はロドニー・キング事件に対する白人警察官への無罪評決をきっかけとして、突如起こったかのような印象で日本では報道されることが多かったが、その潜在的要因として、ロサンゼルスにおける人種間の緊張の高まりが挙げられる。アフリカ系アメリカ人の高い失業率、ロスアンジェルス市警察（以下「LA市警」）による黒人への恒常的な圧力、韓国人による度を超した黒人蔑視、差別に対する不満などが重なり、重層的な怒りがサウスセントラル地区の黒人社会に渦巻いていた。そこにロドニー・キング事件のLA市警警官に対して無罪評決、ラターシャ・ハーリンズ射殺事件における韓国人店主への異例の軽罪判決が引き金となり、黒人社会の怒りが一気に噴出して起きた事件であるといえる。
＜引用終わる

このように増え続ける少数だったはずの民族が今や白人の人口を凌駕するのも遠くないだろうと言われている。その非白人やイスラム教徒の流入を食い止めたいとするトランプ大統領の大統領の発令も解る気にはなる。だが、22年半のアメリカの会社勤務の間に一度も話題にならなかったし、誰も語ろうとしなかったほどの微妙な案件に、大統領が触れたのは得策ではなかったようだと思う。

私は自分が少数民族の一員なのか、一部で古くから言われた「名誉白人？」なのか等に思いが及んだことはなかった。だだ、アメリカの会社の一員として職の安全（job security と言うと何度も述べた）の為に、何とかして彼らの中に溶け込んで「一員である」と認識させようと懸命だった。その為には、何とかして対日輸出で成果を上げていくしかないのだった。

では、私か彼らの一員として認められていたかとお尋ねか。ある時「君が話している英語と仕事ぶりと、着ている服や持ち物を見ていれば、てっきり心を許しても良いだろう仲間の一人だと誰しもが思うだろう。だが、君の正体は何処まで行っても骨の髄まで日本人なのだ」と同僚に言われたことがあった。これは果たして褒め言葉か、それとも仲間じゃないと言っているのか。悩んだものだった。だが、何処まで行っても、如何なる場合でも「日本人としての誇り」には徹底的に執着したものだった。

矢張り、最後に英語の講釈をすれば “You are a Japanese to the core.” というのが、「骨の髄まで日本人だ」に当たる英語だった。

アメリカという国

白人至上主義って何：

トランプ大統領のこの件についての失言としか思えないような軽率なTwitterでの意見表明以来、我が国のマスコミも話題として採り上げるるようになった。正直に言って、私はこの問題については何らかの意見が言えるほどにはその性質が解っていない知識もないと思う。

これまでに、私は如何にもアメリカを知り尽くしているのかと取られそうなことを述べてきた。だが、以前にも告白したことで、私のアメリカに対する理解というか認識の度合いは「アメリカを仮に 100 とすれば、私が知っているのは精々20程度だ。それでも、一般の方の知識と比べれば数倍にはなるだろう」と経験からも思っている。

これも以前に採り上げたことで、私が最初に転進したM社の代表だったHM氏はアメリカ留学の経験もある海外経験豊富で博学多識なビジネスマンだった。そのHM氏が1973年だったかに「私も長い間のアメリカ人との付き合いで彼らの考えることの70％は読めるようになったが、未だ30％も解らない部分が残っている」と述懐された。

それを聞いたUKの大手製紙会社の日本代表者だった日系カナダ人のGN氏はHM氏が帰った後で「HM氏はおかしい。この俺だってイギリス人やアメリカ人というものの精々30％くらいしか解っていないのだ」と批判したのだった。未だ外国に慣れていない私は「そんなものかな」と思って経験豊富な大先輩方のご意見を承っていた。

私は少しはアメリカの建国の歴史を学んだこともあれば、南北戦争（何で Civil War がこういう訳語になるのだろうか）があったことも承知しているし、アフリカ系アメリカ人たちがどのような存在か程度は心得ていた。だが、22年半も務めた2社では周囲にアフリカ系の人がいたこともなく、会社の外でもアフリカ系の人と語り合ったことすらなかった。そこに今回の一件である。何が問題か直ちに理解できなかった。

少しはこの件を理解できるかと、30日夜のPrime Newsをある程度の期待を持って見ていた。確かに登場された自民党の辻代議士、山口真由弁護士、モーリー・ロバートソン氏等は詳細に解説され、アメリカにおける人種問題の難しさを教えてくれたと思う。だが、彼らが語ったアメリカは勉学のために渡ったアメリカであり、そこで吸収された知識を元に客観的に解説されただけで、アメリカ人の中で働くか生活された経験から見たアメリカ論ではないと聞こえた。その意味では非常に論理的だが、頭でっかちかなとも思えたのは一寸残念だった。

今にして思えば、私がお世話になったアメリカの紙パルプ産業界の大手メーカーでは白人優位も何も会社側と言うべきか本社機構には、白人以外の誰がいるのかという世界だった。出会ったアフリカ系の人は22年半でメールボーイ等を除けば片手にも満たない数だった。また、良識ある？エリート社員たちがアフリカ系の人たちのことを話題にすることすらなかった。そういう人たちの世界だと受け止めていた。私は理論でも何でもなく、白人だけの世界がアメリカのビジネスの世界のようだと実感し、これがアメリカだろうと認識する以外なかったのだ。

確かに、私的な場というか個人的な会話ではアフリカ系を酷評する人に出会ったことはあった。また、同僚には「あのマネージャーはお嬢さんがアフリカ系の人と結婚してしまったので、彼の前では間違ってもアフリカ系アメリカ人を話題にするな」と予め知らされたこともあった。記憶が正しければ、常に接触せざるを得なかった現場の組合員にもアフリカ系はいなかった。

要するに、私が入っていった世界は白人の為のものだったようだし、アフリカ系アメリカ人は如何なる場合でも話題に上ることはなかった。これを白人優位というのか、差別というのかなどは全くあずかり知らぬ事だと思う。確かに、大学入学の選考などで逆差別の話などは聞いてはいた。だが、アフリカ系は急激に増えてくるヒスパニックや中国や韓国を中心にする少数民族（minorities）の一部なのかとすら考えるようになっていた。

私はこのままアメリカに合法・非合法を問わずに外国人の流入が続けば、喧伝されているように白人が少数民族になってしまう事態が生じるだろうと危惧する。だからこそ、トランプ様は立ち上がられたのだと解釈した。そうでもなれば、分断どころではなく、白人と非白人の二つの国に分かれてしまうのではないかなどと危惧している。その非白人国では、アフリカ系アメリカ人がアジア系やヒスパニックと融合するのだろうか。私は大いに疑問だと思う。

私には良く解らないとは言ったが、私はこういう込み入った人種構成とその間での反感と諍いがある国で、トランプ様の発言は矢張り軽率ではなかったのかと思う。何れにせよ、彼は答えがないような、寝た子を起こすような難問に自ら望んで取り組んでしまったのではないだろうか。

8月30日 その2 悩ましい英語の不規則さ

Peptideって：

一昨日だったか、BNPを論じて「PはペプチドのPである」と述べた。更に英語での発音は「ペプタイド」だと補足した。ここには中学の1年だったかに教えられた原則で「単語が e で終わる場合に、その前の子音の前に来る母音は、アルファベットの名称通りの発音になる」という、一度聞いたくらいでは何のことかサッパリ覚えきれないことがあった。

この peptide は見事にその規則通りになっている。だが、ローマ字読みが普及している我が国では、何処かの誰かが勇敢にも「ペプチド」にしてしまい、遍く普及した。同様の例には、目下世間を騒がせている missile がある。これが初めて出て来た頃に、英字新聞の編集にいた大学の同期に「ミサイルという読みはおかしくないのか」と尋ねると「馬鹿な。ミスルに決まっているじゃねーか」と一蹴された。それでも、我が国では「ミサイル」が戸籍を得て大手を振って歩いている。おかしいと思わない人たちは、何処で英語を勉強なさったのだろう。

しかし、何事にも例外はあって、極めて一般的な単語である give を「ガイブ」と発音する人はいないのは何故だろう。結論を急げば、「英語という言葉は、事ほど左様に不規則ばかりなのだ」と高校3年の頃に鈴木忠夫先生に教えられたのが懐かしい。大体からして「不規則動詞」のほうが「規則動詞」よりも多いのは何だと思うくらいに英語を勉強して貰いたいのだ。

Security Council招集だそうだ

事ここに到ってもUNに依存を唱える空しさ：

安倍総理はトランプ大統領との40分間に及んだ電話会談で、緊急のSecurity Councilの会議を招集することで一致したと報じられている。私は、お気づきの方もあるかと思うが、United Nations不信論者であるし、お為ごかしの和訳を忌避してUNとしか表記せず、この委員会も英語のままにするか頭文字を取ったSCとしている。

このSCにはPermanent memberである中国とロシアがおり、常に拒否権を発動してこれという決議に悉く反対して潰してきた。そういう敵国条項が未だに残っている組織に我が国では政府からマスコミまでご信頼申し上げている心理状態は理解不能だ。序でに言っておくが、永久会員とでも訳したいものを「常任理事国」と訳したのは何処の誰だ。この二つの単語にそういう意味が含まれているのか？！

こう言う私でも、安倍総理が緊急にSCの会議を招集されたいお気持ちは解る。だが、その会員の中にどれほどDPRKのmissile発射による危機感に震えている国があるのだろうか。その諸国はDPRKと国交を樹立しているのではなかろうか。この一連のmissile発射の（危害が及びかねない）当事国は我が国と、アメリカと韓国くらいのものだ。他の諸国が「対岸の火事」とでも認識していることはないのだろうか。

私は寡聞にしてアメリカのトランプ様が言われる fake news発信のマスコミや、我が国の偏向新聞が上記の3ヵ国以外でのDPRK問題をどのように受け止め報道しているかというニュースを見たことも聞いたこともない。我が国の報道機関はそういう諸国にも Correspondent を置いているだろうに。言いたくはないが「特派員」なんて言葉は如何にも時代錯誤ではないのか。

私は SC で如何なる決議が為されようと、これまでのように金正恩委員長は何処かの国からの裏と表の支援を受けて試射を継続し、グアム島の周辺に向けて打つ企画も放棄することはないと危惧するものだ。事ここに到っても文在寅大統領は「対話」の固執するそうだから、よほど金正恩委員長の説得に自信があるのだろう。やって頂こうじゃないか。

金正恩委員長はアメリカが核保有国として認めるまでは引かないと報じられているが、文在寅が何を言おうと「はい、そうですか」と引き下がる訳がないと思うのだが、如何なものだろう。

8月29日 その2 段ボール箱の消費は景気の鏡

レンゴーの大坪清社長が語った：

29日の日経新聞に大坪清社長のインタビュー記事が掲載され「段ボールの使用量は景気の鏡」だと語られたそうだった。この説は確かにその通りだと思うし、私は長年「製紙産業の景気回復は一般経済の復調から最長で半年遅れることもあるが、紙パルプ産業の動向は景気のバロメーターである」と唱えてきた。即ち、大坪社長の説と同じだと言うこと。

そこで、一般経済と紙パルプ産業、就中製紙業界の景気の関係を改めて考察してみよう。実は、2005年にウエアーハウザーがアメリカの紙パルプ産業界の一般の動向に先駆けて、全米でも最大級の規模を誇る非塗工印刷用紙（上質紙のことで、我が国では屡々模造紙と言われているコピー用紙のような白い紙）事業部門を分離独立させたのだった。すると、世界最大の製紙会社、International Paperも1年遅れだったかで塗工印刷用紙（アート紙のような紙）事業部門を売却してしまった。

この現象をどう解釈するかと言えば、既にアメリカでは凋落の傾向著しい新聞用紙と同様で、この大手二社は印刷媒体（紙媒体）がICT化の急速な普及に脅かされているので、印刷用紙の将来性は危うしと見て、早めに手を打ってきたのだった。更に言えば、大手スポンサーは印刷媒体ではなくインターネット広告に移行していくと見切ったということ。即ち、経済の先行きが製紙産業の近未来を暗示していると読んだのだった。

ウエアーハウザーはその時に、矢張り全米最大級の段ボール原紙と箱の事業は維持するとの声明を出していた。その理由は「段ボール箱はおよそ全ての産業界から包材としての箱の需要があるし、箱の需要の動向からアメリカの景気の消長を判断する貴重な資料となるので、手放す意思はない」ということだった。即ち、大坪社長の見解と同じであると解るだろう。

この辺りをより卑近な例を挙げて説明すれば、家電業界を例にとって新型の4Kテレビとやらが爆発的に売れれば、それに伴って段ボール箱の需要も増大するというようなことである。また、夏場に缶入りのビールが良く売れれば、段ボール箱の需要も伸びるのである。ここを称して「景気の鏡」と言われたのであろう。

但し、段ボール業界が抱えているだろう今後の課題は「段ボール箱を置き換えるような新たな包装材料が現れた場合に如何にして防ぐのか」であろう。段ボール箱の難しさは一度需要家や最終消費者にまで商品が届けられれば、そこで御用済みとなって後は古紙業者による回収を待つのみなのである。製造業界から見れば、何としてもかかる包装材料のコストを引き下げたいと思うのは当然であろう。この辺りのコスト問題に段ボール業界が抱える難しい問題がある。だが、本稿はそういうことを論じる場ではないと思う。

話を印刷用紙に戻せば、確かに景気が回復してくれば、毎朝配達される新聞の折り込み広告も増えるので、小売業界もやっとそこまで競争が出来るところかで復調したかと解るのだ。だが、新聞の月極め購読者は減る一方のようだし、出版物の伸びは芳しくなく、需要の動向の変化が明らかで、紙の本も伸び悩んでいると聞く。これは景気の問題ではなく、世の中の変化をイヤと言うほど見せつけてくれているのだと　解釈している。何れにせよ、紙の需要は減少傾向にあり、景気ではなく「時代の変化の鏡」となっているのだ。

嘗ては3,000万トンを超えていた我が国の紙・板紙の生産量はここ数年間2,600トン台に低位安定している。だが、それでも中国とアメリカに次ぐ世界第3位の製紙国の座は守られている。と言うことは、一般経済の成長率は鈍化しても、それなりに紙の需要が復調してきたと見ても良いのかと、密かに楽観しているのだ。だが、先行きが明るいとは未だ考えていない。