今朝又地震が有った、前々から考えていた事がある、地震の発生が大体夏と冬に集中している事だ、大きな地震は殆ど７月～９月・１２月～２月に集中している、それもそれぞれ中心の月に近い所に集中する、そこから思うのは地表温度との関係だ、そこまでデータはわからないのだが今回の地震は数日間全国的な酷暑が続いていた後だった、阪神大震災も気温が低い日が数日続いた後だし、関東大震災も９月になっても猛暑が続いた後だった、素人考えである、今地震のメカニズムとして「プレートテクトニクス理論」が通説だ、あのモデルを見るとサーモスタットに使われている「バイメタル構造」に良く似ているのだ、あそこまで深層でなくとも地表の断層を見ると地表下は何層かに分かれた構造になっている、徐々に気温が変化している内は膨張収縮は同じ率で変化するだろうが極端に気温が違うと地表近くと深層部分でその膨張率に差異が出てくるのではないだろうか、地層ごとに密度が違うと更にその膨張係数に変化が起きる、其れが引き金になってひずみの開放が起きるのではないだろうか、地震発生の日から遡って温度分布を詳細に精査する事でその関連が解るのではないか？もっとも世界的には解らないが全体的に気温がどの程度と言うのではなく発生時までの気温変化が関連していないかと言う検証は意味がありそうな気がする。追いかける様にＮＨＫが学校の耐震化を流していたが「自治体に金が無い」と言う理由で遅れているのらしいのだが此れこそ国が予算を割いて今行うべき施策施ではないかと思う、此処に予算投下することで地方の雇用を短期的にでも確保できる、同時にエコの処理をする、防温処理、再生可能エネルギーの利用、効率の良い機器類を投下する事で今後掛かる経費を削減する事が出来れば長い目で見れば経費の削減に繋がる、少しでも雇用を確保しなければならない、しかしビジョンも無く現金をばら撒いても壁も屋根もなくなった所に住む国民にポケットカイロを渡すようなものだ、何とか晒されている風雨から身を守る方法を考えなければならない、短期間であっても雇用を確保できるなら今必要だとされている耐震化工事を国家で進める事だけでも考えて欲しい物だ