レイアウトー寺院ー3

資料作りを諦めた事から、少し前にベース色の焦げ茶色を塗った、寺院のレイアウトに、土色のターフを振りかけた。

まだ側面は振りかけていないが、乾くまで触る事が出来ないので、資料作り同様、今日はこれで終わり。

ぐぁー駄目だ。

休みながらも、２１日の北海道での講演資料を作っているのだが、集中できないというか、内容がまとまらないというか、全く進んでいない。
北海道米プロジェクトに、ほころびが出来始めている事もあるかもしれないが、完全に「駄目だこりゃ」という感じ。
資料全体の内容が、プラスではなく、マイナスとなってしまうのだ。

今までも、北海道米プロジェクトについては、今年が勝負の年となると言いつづけているが、資料を作って行くにしたがってい、まさに勝負の年だという事が決定的となっていく。

近年最強のブランド米と評価されている「ゆめぴりか」でさえも、３年目となり、消費者としては目新しくは無くなっている。
つまり「ゆめぴりか」は、もうダークホースでは無いのだ。

昨年については、競合の「つや姫」が思った以上に苦戦していたし、新品種で競う相手が偶然いなかったから、運良くトップを維持できただけで、危うさは付きまとっていた。
まさに、細い線の上で綱渡りしていたようなもの。

この危うさを、産地に対して、どう説明をすれば良いのだろうか。
どう説明すれば、危機意識を強く持ってもらえるだろうか。
どう説明すれば、ブランド力が衰えないまま、今年の新米も最強のブランド米として続けて行けるのだろうか。

考えれば考えるだけ、答えが出なくなってしまっている。

今日は、もう駄目だ。
本当なら、明日の朝にはホクレンに提出したかったのだが、とてもではないが出来上がらない。
明日、明後日を使って、北海道米プロジェクトについて、見直してみる必要が出て来てしまった。
それが終わらないと、北海道米の明日が見えてこないようだ。

レイアウトー寺院ー2

夕方に穴を塞いだ寺院のレイアウトに、階段をつけて、それからベース色の焦げ茶色をぬった。

ＴＰＰ交渉で甘利担当相 「いよいよ正念場」 自由化率、緩い水準から

日本農業新聞ｅ農ネットに「ＴＰＰ交渉で甘利担当相　「いよいよ正念場」　自由化率、緩い水準から （2013/8/16）」という記事が出ていた。

内容は以下の通り
政府は１５日、ブルネイで２２日から開かれる環太平洋連携協定（ＴＰＰ）交渉会合を前に、ＴＰＰに関する主要閣僚会議を首相官邸で開いた。
会議後に甘利明ＴＰＰ担当相は記者会見し、各国が目標とする年内妥結を視野に「交渉はいよいよ正念場」と述べた。
また関税を撤廃・削減する品目の割合（自由化率）について「（各国が受け入れ可能な）緩い数字（水準）から、次第に絞り込んでいく交渉になる」との見解を示した。

甘利担当相は年内妥結について「日本を含めて全１２カ国が（目標として）共有している。なかなか厳しいが最大限の努力を日本もしていく」と強調した。
またブルネイ会合で開かれる閣僚会合は「（遅れている分野を）政治的に後押しする」ものになると指摘。
年内妥結に向け、「日本としてはブルネイと、次にどこかで開かれる会合、この二つが大きなヤマになる」との見方を示した。

一方、甘利担当相は自由化率について「ブルネイ会合では、各国がいろいろと話し合っていく」と述べ、日本も提示する考えを示唆したが、その水準については明らかにしなかった。
またブルネイ会合の期間中、関税分野についての２国間協議を交渉参加１１カ国全てと行うよう調整していることを明らかにした。

閣僚会議には菅義偉官房長官、林芳正農相、岸田文雄外相らが出席し、ブルネイ会合の日程や協議分野などの情報を共有。
交渉が進む中で政治判断が必要な場合には、現地の交渉官との連絡を甘利担当相に一元化し、甘利担当相が関係閣僚と協議するという手順も確認した。
品目ごとの関税撤廃・削減などに関する提案（オファー）については協議しなかったという。

・経産相１８日　ＵＳＴＲ代表と会談

茂木敏充経済産業相は１５日の閣議後会見で、ブルネイでのＴＰＰ交渉会合前に来日するフロマン米通商代表部（ＵＳＴＲ）代表と１８日夕に会談することを明らかにした。
茂木経産相は、会談で「ＴＰＰ、ＷＴＯ（世界貿易機関）、ＩＴＡ（情報技術協定）の問題を含めて、日米協力について幅広く意見交換を行いたい」と述べた。

林芳正農相も同日の閣議後会見で、「私も（フロマン代表との）会談を調整しており、会う可能性はある」と明かした。

フロマン代表は、２２日からブルネイで開かれるＴＰＰ交渉会合に先立って来日する。
１９日には甘利明ＴＰＰ担当相と会談し、ＴＰＰについて意見交換する他、日本記者クラブで講演する予定だ。

・ＴＰＰ閣僚会合　担当相が出席　政治主導で交渉促進へ

甘利明ＴＰＰ担当相は１５日の会見で、２２、２３日にブルネイで開かれるＴＰＰ閣僚会合に出席することを明らかにした。
閣僚会合の議題について「交渉でしこりが残っている分野について、政治的な前進をかける会議になる」と述べ、閣僚級の政治判断で、交渉が進展する可能性を示した。

甘利担当相は、どの分野で交渉が難航しているかは明らかにしなかった。
これまでの交渉では関税について扱う市場アクセス（参入）や知的財産権の分野で、各国の主張に隔たりが大きい。

ブルネイでは、ＴＰＰ閣僚会合に先立って東南アジア諸国連合（ＡＳＥＡＮ）経済大臣会合も開かれ、茂木敏充経済産業相が参加する。
１９日から現地入りし、ＡＳＥＡＮと日中韓など１６カ国が参加する東アジア地域包括的経済連携（ＲＣＥＰ）交渉の進め方について議論する見通しだ。

１５日に政府が開いたＴＰＰ主要閣僚会議で甘利担当相は、茂木経産相との間で「現地での連絡、引き継ぎをしっかりやろうと確認した」ことを明らかにした。

この他、西村康稔内閣府副大臣が１６日からＴＰＰ交渉参加国であるメキシコ、ペルーなどを訪問。
ＴＰＰを含む経済連携で意見交換する。
というもの。

関税を撤廃・削減する品目の割合（自由化率）について「（各国が受け入れ可能な）緩い数字（水準）から、次第に絞り込んでいく交渉になる」との見解ということだが、物凄く危ないことを言っていると思う。
どこから？どこまで？という事について、その場で変わってしまう可能性があると、言っている事だよな。

香港フードエキスポ開幕 全農が初出展

日本農業新聞ｅ農ネットに「香港フードエキスポ開幕　全農が初出展 （2013/8/16）」という記事と、「香港フードエキスポ　メロン、ブドウ、ユズ・・　ＪＡ積極売り込み （2013/8/16）」という記事が出ていた。

内容は以下の通り
【香港・白柳いずみ】アジア最大級の国際食品展、第２４回「香港フードエキスポ」が１５日、当地で開幕した。
世界２６カ国・地域から１１４５社・団体が参加し、日本からは過去最多の３６都道府県の２３１社・団体が出展。
農水産物や加工品などをＰＲする。農林中央金庫のブースではＪＡ全農が初出展した。

世界各国から食品業者、卸売業者のバイヤーらが訪れ、日本産の食材に注目。
バイヤーは試食や出展者と意見交換し、連絡先を交換するなど取引に意欲をみせた。

農林中金の種田宏平常務は「ＪＡ、全農、法人、漁連とオールジャパンで国産をアピールし販路を広げていきたい」と期待を込めた。
視察に訪れた自民党の山田俊男参院議員は「日本の食文化を積極的に発信してほしい」と意気込んだ。
というもの。

そして
【香港・白いずみ】農林中央金庫は１５日、「香港フードエキスポ」にブースを出し、日本産農産物を世界各国のバイヤーにＰＲした。
ブースにはＪＡや農事組合法人など１１団体が参加。青果物や加工品などを並べ、多くのバイヤーから注目を集めた。

出展したのはＪＡ全農、ＪＡ松本ハイランド（長野）、ＪＡ土佐あき（高知）、ＪＡ土佐れいほく（同）の３ＪＡ、ＪＦ全漁連、全国農協食品、新井園本店（埼玉）、秀農業（愛知）、大里畜産（三重）、秋香園（福岡）、南州農場（鹿児島）。

全農はメロン、ブドウ、梨、桃など果実をアピールした。
桃を試食した香港の果実店のバイヤーは「味、香りが良く柔らかさもちょうどいい。取引価格や流通経路を知りたい」と前向きな姿勢を見せた。

ＪＡ松本ハイランドは生産者自らがブースに立った。
管内でブドウ、リンゴなどを生産する新生園の横山竜大代表（４８）は、種がなく皮ごと食べられるブドウ「黄華」をＰＲ。
「国内で定着してきた。世界で通用するか反応を直接見たい」と期待を込めた。
同ＪＡのブースでは交流のある桃山学院大学（大阪府）の学生がボランティアとして通訳などの手伝いをした。

ＪＡ土佐あき、ＪＡ土佐れいほくは特産ユズの果汁や加工品を売り込んだ。
ゆず果汁とショウガのジュースを試食したマレーシアの食品業者は「ユズとショウガの相性がぴったりで甘さもちょうど良い」と評価。
商談に向けて名刺を交換していた。

・日本産食材でおもてなし　農水省が現地文化人招き食事会

【香港・白いずみ】１５日に開幕した「香港フードエキスポ」に先駆け、農水省は１４日、当地で日本産の農畜産物を使った中華料理の食事会を開き、日本食材の魅力をアピールした。
香港の文化人、メディア関係者ら約２００人が参加。食材は山口産「コシヒカリ」や京野菜、北海道産トウモロコシ、佐賀牛、秋田産のジュンサイ、徳島産サツマイモなどを使った。
料理人の一人で、東京都内の中国料理レストランを経営する脇屋友詞代表は「四季が豊かな日本で大切に育てた安全・安心な農畜産物の味をぜひ味わってほしい」と話した。
というもの。

「頑張っているな」と言ってあげたいものなのだが、世界に売り込む前に、まず国内での知名度を上げる方が先だろうと思う。
各ＪＡ等がＰＲした農産物なんて、いったいどれだけの人が知っているものなのだろうか。
地元である程度知られている程度では、絶対にＴＰＰが動き出したら、絶対に勝てない。
知名度が無い、知られていない農産物に対しての、消費者の関心は薄い。

「知られていないけど、国内産だから」というだけでは、売れないのは、今も以前も同じ。
国内を強化する必要があるはず。

レイアウトー寺院

ひとつ目の資料が出来たことから、小休止をしている最中に、600×900サイズのNゲージのレイアウトの修復をした。

このレイアウトは、形ができた後に、ニャンコたちによって、爪でズタズタにされてしまっていたのだ。

このままでは、どうにもならないので、小休止を利用して、傷口を紙粘土で塞いだ。

乾燥するまでには時間があるので、その間に、次の資料を、少しでも作っておこうと思っている。

豪雨被害で激甚災害指定 政府・農地復旧で補助率かさ上げ

日本農業新聞ｅ農ネットに「豪雨被害で激甚災害指定　政府・農地復旧で補助率かさ上げ （2013/8/16）」という記事が出た。

内容は以下の通り
政府は１５日、梅雨時期の６月８日から８月９日までの豪雨災害を「激甚災害」に指定し、自治体が取り組む復旧事業の国庫補助率をかさ上げすることを決定した。
農業関係では農地やＪＡが所有する共同利用施設の復旧などが対象になる。
農水省でも、同期間内に被害を受けた農家向けに災害資金の無利子化や機械、施設を再導入する際の助成などの支援策を実施する。

激甚災害指定によって国庫補助率が引き上げられるのは、農地や水路などの農業用施設、ＪＡが所有する倉庫などの共同利用施設。
特に被害が深刻だった山形県西川町、島根県津和野町、山口市（旧阿東町）、山口県萩市については、ダムや漁港など公共土木施設を復旧するため国庫補助率も引き上げる。
引き上げ幅は全体の事業額などに応じて設定する。

農水省の農家向け支援策では、認定農業者などを対象にした「農林漁業セーフティネット資金」を新たに借り入れた場合、５年間無利子にする。
既存の「経営体育成支援事業」の豪雨被害農家向け事業として、ハウスの再建や修繕、機械の再導入にかかる費用を１０分の３以内で助成する。

果樹の改植を助成するため既存の「果樹・茶支援対策事業」を通じ、被害を受けた果樹の植え替え、改植によって生じる未収期間の経費を支援する。
というもの。

地球全体の自然環境が狂い始めてしまっていることから、豪雨災害や猛暑による被害は、これからは当たり前のようになっていくことだろう。
被害地域も拡大していくだろうし、被害の程度も大きくなっていくことだろう。

訳の判らないところにお金を使ってしまうのではなく、本当に利用価値があるときに、利用すべき物に対して、有効に使ってもらいたいものだ。

協同活動強化へ ＪＡに仕掛け人養成 長野中央会

日本農業新聞ｅ農ネットに「協同活動強化へ　ＪＡに仕掛け人養成　長野中央会 （2013/8/16）」という記事が出ていた。

内容は以下の通り
ＪＡ長野中央会は、地域の協同活動を中心になって担うＪＡ職員を確保するため「協同活動コーディネーター」の養成を９月から始める。
組合員の声や力を引き出すノウハウや具体的な活動を提案し実践する能力を備えた人材を育成。
ＪＡを核とした活力ある地域づくりを促す狙いだ。

・組合員の結集力を向上

今年度の研修会は来年１月までに５回開く。
協同活動の必要性について三重大学の石田正昭名誉教授が講義する他、ＪＡの具体事例やコーディネーターに求められる能力についてＪＡ長野県グループの調査研究機関や地域振興に関わる特定非営利活動法人（ＮＰＯ法人）の専門家が指導する。
先進ＪＡの視察や、学習内容を実践に移すための企画提案書の作成・発表も行う。

対象は、県内ＪＡの支所長や「１支所１協同活動」などの責任者、食農教育や助け合い活動の担当者らを想定。
３０人を募集する。
受講料は１人３万円。
ＪＡ内の部門を横断して活動を実践する手法を身に付けるとともに、ＪＡを超えたネットワークづくりを目指す。

同県のＪＡは、組合員のおおむね５割が７０歳以上。
ＪＡ県グループが２０１３年度から取り組む６カ年の長期構想は、組合員の世代交代対策を重点に掲げる。
協同活動の強化によってＪＡへの結集力を高めたい考えだ。

中央会は「組合員や地域のニーズをくみ取り、協働の仕組みをつくりだす仕掛け人を育てたい」（協同活動推進部）としている。
研修会は当面１５年度まで継続する予定だ。

色々な産地で、次の時代へ向けた動きが始まっているようだ。
その中で、ＪＡが動き出してくれているのは頼もしい。

これからの時代は、１人でも多くの優秀な人材が欲しい。
なのに、優秀な人材ほど、一人ぽっち農業をしている場合が多い。

地域のためにも、日本の農業のためにも、優秀な人材をまとめていく必要がある。
そのために、本来、ＪＡはあるのだから・・・

「本山茶」のリキュール 県外でも売り出し ＪＡ静岡市

日本農業新聞ｅ農ネットを見始めたら、いきなり「「本山茶」のリキュール　県外でも売り出し　ＪＡ静岡市　卸売業免許取得 （2013/8/16）」という記事が出ていた。

内容は以下の通り。
ＪＡ静岡市は、自ら開発した茶のリキュール「本山（ほんやま）茶緑茶ワイン」をより多くの人に味わってもらおうと、開発した酒類を小売店に卸売りできる「自己商標酒類卸売業免許」を取り、この夏から県外１１ＪＡの直売所でも販売を始めた。
協同組合に関する調査・研究などをするＪＣ総研によると、同免許の取得はＪＡでは珍しいという。
同ＪＡはリキュールを通し、原料のＪＡブランド茶「本山茶」の知名度向上につなげたい考えだ。

・１１ＪＡ直売所に販路

同ＪＡは、特産の茶の新たな味わい方を提案しようと２０１２年７月、「本山茶緑茶ワイン」を開発した。
製造は、山梨県の酒造業者に委託する。
ＪＡの直売所「じまん市」３店舗が、開発後に酒類小売業免許を取り、販売している。

同ＪＡは、ＪＣ総研のファーマーズマーケット戦略研究会に所属。同研究会に所属するＪＡ直売所間の流通経路を活用し、基幹作物の茶などを販売していた。
リキュールも販売したいと考えたが、他店で販売するには酒類卸売業免許が必要だった。
同ＪＡは税務署に申請し、１３年６月に免許を取得。
登録免許税として９万円かかった。

７月から同ＪＡは、同研究会の会議で所属するＪＡにリキュールを紹介したり、県外２ＪＡの直売所のイベントに参加して試飲販売で宣伝。
その結果、酒類小売業免許を持つ全国の１１ＪＡで販売が決まった。

同ＪＡ販売企画課の浅場貞文課長は「リキュールの全国展開を通して、材料に使っている『本山茶』を、県外にも幅広くアピールできる」と基幹作物の茶の振興に期待している。
というもの。

おもしろい。
これについては、全く考えたこともなかった。
実際、どんな味がするのだろうか？
興味深々である。

１つ目の資料を送った

午後から、島根県隠岐で話をするための資料を作成していて、先ほどそれをメールで送った。
講演というよりも、ブランド化するための説明というものであるが「先進的な米産地の動向および隠岐の島の取り組みに必要なこと」という内容である。

ページ数は７０ページ。
２時間程度では話し切れない、膨大な情報を詰め込んでいる。

資料冒頭の「原発事故の影響」「動きだしたＴＰＰ」「消費地の現状」「産地の現状」は、ほとんど共通の内容であるが、「ブランド米を考える」からは、完全な隠岐ブランド米についての内容となっている。
さらに、産地側が欲しがっている、先進的な米産地の動向については、北海道プロジェクトの１２期までを入れた。

これらをガッツリと説明して、今年のデビューをさせていくのだが、準備不足である事は良く理解しているので、これについては諦めているが、問題点は、この内容を産地側が消化し切れるかどうかである。

１つ終わると次の原稿

先ほど午前中までという原稿チェックが終わった。
それで、講演資料を作り始めていたのだが、またメールに新しい原稿チャックが入ってきた。

仕事モードに入っているつもりなのだが、まだまだボーっとしている様で、資料作りを中断して原稿チェックを始めても、頭がすぐに切り替わらないため、チェックが進まない。

ヤバイな、これ。
午前中には、頭がフルに動くようにしておかなければ。

ぎょぎょ。575位

昨日は、１日中投稿していたので、それの効果なのだろうか、順位：575位 / 1,916,890ブログ中 (前日比)という、とんでもない順位となっていた。

お米の情報をいくら投稿していても、１０００番台が当り前であるのに、趣味の部分で５００番台とは・・・
嬉しいような、悲しいような。

今日は、来週、北海道と隠岐の２カ所で講演するための資料作りをしなければならない。
だから趣味の部分はお預け。
お盆休み最終日で、本当なら１日ゆっくりしていたいところなのだが、そうはいかない。

今もブログを書き込もうとしていら、本日中の原稿チェックが来てしまった。
今日から完全に仕事モードだな。

おはよーニャンコ

ノンビリダラダラ、3日目のニャンコたち。