仕組みとアプローチ － 国や自治体は急速冷凍船やＣＡＳ冷凍船を公共施設として常備、動員してはどうか

　前回の記事を書いてて思ったのですが、せっかくのカツオ豊漁でも生のままだと輸送、流通で管理が大変だし、それで生のカツオを消費者が買って自宅で冷凍するのもまあ出来なくはないですが、いちいち面倒で時間や手間などが負担であるのと、そもそも家庭用の冷凍庫だと例えマイナス26℃程度まで下げられるものでも刺身などの味はやはり急速冷凍やCAS（セルアライブシステムれいとう、Cells Alive System冷凍）には敵わないですね。
　それで各漁業関連事業者がそれを負担しようとしても相当な負担となってしまいます。
　なので国や自治体などが「公共施設」としてこうした「急速冷凍船,CAS冷凍船を常備して漁業者が漁獲したものを直ぐに冷凍する」と言うシステムにすべきなのではないでしょうか？
　公共施設と言うとアリーナとかプールとか公会堂とか、何だかが多く、確かに最低限はそれも必要かも知れませんが、これらが有るからと言って外貨を獲得できる割合は少なく、かえって公共施設でもない富士山とかの自然で日本が国富の獲得をしているケースの方が目に留ります。
　公共施設としての「急速冷凍船,CAS冷凍船」が有れば日本の漁獲物が冷凍ものでないのと見分けがつかない人もいる位に上質なものに激変できるワケで、これって「国富の流出防止効果が大きいだけでなく、上質な冷凍漁獲の輸出で国富の獲得」にも貢献するはずです。
　実際にサンマとかの漁獲について中国はどうも国をあげて船団方式でやって来てて、そこには「急速冷凍船,CAS冷凍船かそれに類するもの」を国家主導で動員しているのではないか？と思える面があるのですが実際にどうかはわかりません。
　少なくとも日本は公共事業としてこうした「高性能の冷凍母船を公共施設として大規模に動員する」と言う必要が有るかと思っています。

仕組みとアプローチ － カツオの豊漁がまだ続いています

　カツオの豊漁はまだ続いているようです。
　千葉県の銚子漁港と勝浦漁港だけでもかなりなようで、ネットで調べるとこれってすごいですね。
　しかも例年獲れる通常の上りカツオとは違って下りカツオにやや近いような脂の乗り方らしいです。
　刺身やタタキで当然美味しいのですが、新鮮なものは心臓とか肝臓とかを塩辛にしたり、加熱したりするとどれだけアスリートに効果が有るのか？と言う点について以前に記事にした事が有るのですが、医学会、医療業界などでその検証はまだ十分になされていないようです。
　心臓と肝臓に関してはまあこれらの有効な内蔵を食べても悪いと言う事は無いでしょうから、心臓や肝臓を強くしたい方は「ダメもとでも良いから十分に新鮮なものなら試して見る」と言うのもいけなくは有りません。
　ただ以前の記事でも書きましたがアニサキスの問題が有るので、これを死滅させてから、と言う前提となります。
　今はマイナス26℃まで可能な冷凍庫など簡単に買えるので魚肉や内蔵はこれでなるべく短時間で冷凍して果たしてどれだけ刺身とか塩辛とか加熱とかでの食味が落ちるのか？となるワケですが、カツオでは試していません。
　どうなんでしょうかね。
　これから試してみようかと思っています。　　
　イワシとアジで試した範囲では刺身とイワシ汁、アジ汁は十分イケたのでカツオでもある程度は期待しています。
　当ブログで書いた関連する記事は大体ですが次の通りです。

仕組みとアプローチ　－ 　アニサキスの話　日本で魚離れ起きているのは何故か　その２
2022/06/11 19:51:23

仕組みとアプローチ　－ 　カツオが豊漁　銚子港や勝浦港などで水揚げ
2022/06/02 18:04:57

仕組みとアプローチ　－ 　カツオの利用　アスリート向け栄養食としての有効活用
2022/06/01 18:03:18

　まだ暫く豊漁が続きそうな話も有り、国産ですからこれらをより消費すれば国富の流出防止にもなって良い事かと思っています。
　また刺身やタタキでは醤油やお米で食べる事が殆どとなりますから、これも国産品利用となって助かる生産者もより多くなると思えます。

仕組みとアプローチ － テレワーク、リモートワークは今後どうなるのか

　最近は自動車関連産業の多くのように一時盛んだったテレワーク、リモートワークを縮小する企業などが有るようですが、その一方で情報、通信関連企業のように更にテレワーク、リモートワークをより顕著にする企業なども有ったりします。
　前者の一例としてはホンダのリモートワーク撤廃が有り、後者の典型としては例えばNTTが有り、両者とも関連するキーワードで検索すると多くのデータが出て来ます。
　何か二極化の傾向が高まっている様相ですね。
　今後のテレワーク、リモートワークって一体どうなるのでしょうか？
　これについては多くの見方が有るようです。
　個人的には、と言う程度ではありますが、どうなるかと言うのは「結論から言うと単純明快」だと思っています。
　それは「その企業の業種がテレワーク、リモートワークが推進される事でメリット、デメリットでトータルして恩恵がどうなのか？」と言う基本的な仕組みではないでしょうか。
　通信大手のNTTは当然、テレワーク、リモートワークが多いほど、働き手や取引先などが個人住宅などで分散していた方が、通信量は当然増えるわけです。
　仮にオフィスとかに人が集合してそこで直接、或いは建物内でNTTとは関係ない独自の独立系通信システムでなされてしまうとNTTなどの通信事業者らにはメリットが減るわけです。
　一方で自動車産業などのように人の移動が収益に必要な業種の場合はやはりオフィスなどで働いて貰った方がメリットがデメリットより勝ると言う事かと思えます。
　ただＩ、情報機器関連の業種でもビルなど人が集合するオフィスが有った方がメリットが多い分野の企業と、そうでなく個人住宅とか観光エリアでのレジャーの別荘、或いは兼住居のような所でテレワーク、リモートワークが推進される事でメリットが勝る業種の企業もあり、様々なようです。
　また自分の業種が更に今後のパンデミックや温暖化防止、資源高などの面でどちらでメリットがデメリットに勝るか？がまだよくわからない、或いは様子見と言う企業なども多いかと思えます。
　果たしてどちらになるのか？

仕組みとアプローチ － 能登地方を震源とする地震と連動傾向がどうも有るように見える東日本のあるエリア

　能登地方を震源とする地震なんですが、どうも連動して地震が発生しやすい傾向が有るのではないか？と考えているエリアが有ります。
　それはズバリ、茨城県北部とその沖、福島県とその沖、宮城県南部とその沖です。
　大地震と言う程でもないのですが、少なくともここの所多い能登地方を震源とする地震についてはそれが言えるかと思います。
最近のごく一部についての事例ですが、こんな感じです。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 Mj　　最大震度

2022年6月17日 23時35分ごろ 福島県沖 　　　　 4.8 　　3
2022年6月17日 17時52分ごろ 沖縄本島近海 　　 3.6 　　1
2022年6月17日 5時12分ごろ 　　 宮城県沖 　　　　 4.1 　　1
2022年6月17日 0時51分ごろ 　　 徳島県南部 　　 4.8 　　4
2022年6月16日 22時20分ごろ 福島県沖 　　　　 3.8 　　1
2022年6月16日 14時45分ごろ 石川県能登地方 2.5 　　1
2022年6月16日 2時27分ごろ 　　 石川県能登地方 4.0 　　2

2022年6月13日 1時57分ごろ 　　 福島県沖 　　　　　4.3 　　3
2022年6月12日 23時21分ごろ 福島県沖 　　　　　4.1 　　1
2022年6月12日 21時46分ごろ 福島県沖 　　　　　5.1 　　3
2022年6月12日 20時00分ごろ 石川県能登地方 3.5 　　1
2022年6月12日 18時14分ごろ 石川県能登地方 3.2 　　1

2022年6月3日 0時22分ごろ 　　 石川県能登地方 3.4 　　1
2022年6月2日 9時52分ごろ 　　 福島県沖 3.9 　　1
2022年6月2日 7時55分ごろ 　　 石川県能登地方 3.0 　　2

　大体は石川県能登地方を震源とする地震が先行して、その後に茨城県北部とその沖、福島県とその沖、宮城県南部とその沖を震源とする地震が後で発生する、と言うパターンが多いようです。
　では特にMj5.2とやや目立った石川県能登地方を震源とする今日の地震の後、果たしてこの傾向が再現されるでしょうか？
　あくまで傾向に過ぎず100％再現されるとは限りませんが、やや注目しています。