メンタルヘルス問題の背景

メンタルヘルス問題の背景
　いわゆる失われた10年を経て、企業におけるメンタルヘルス問題は深刻なものになってきてしまいました。

　メンタルヘルス関係の講座も多く、参加者も多いようですが、それらのほとんどは、「早期発見」「具体的対応策」「職場復帰の際の留意点」などが中心になっているようです。
　確かにこれらは重要で、対応を間違うと、事態を一層深刻化することは明らかですから、組織の中で働く人は誰でも、特に部下を持つような立場の人は十分な理解が必要でしょう。

　しかし本当の問題は、体の病も心の病も同様に予防にあるのではないでしょうか。予防のためには原因を知らなければならないのですが、最も多くいわれるように「職場が楽しくない」というのが主要な原因ではないでしょうか。

「確かに仕事は大変だけれど、今日も職場で、みんなと一緒に苦労するのは結構楽しいよ」といった状況の中で、メンタルヘルス問題が起こるとは考えられません。
　朝起きて、「会社に行きたくないなぁ」と思うような状態が長く続いたら、これは要注意でしょう。

　ならば、予防の基本は、職場の中に「会社に行きたくない」と思っているような人をなくすことで、それを誰かが積極的にやる必要があります。これこそが、係長、課長、部長といった管理・監督者の役割でしょう。

　このブログで、 名ばかり管理職のことを書かせていただきましたが、管理職は、本来、自分が直接仕事をするのではなくて、部下がより良い仕事をするように動機付け、教え、育て、その成果の中から賃金を貰うのが仕事です。

　長期不況の中で、管理・監督者の教育訓練が長期間なおざりにされ、人間理解を十分に学ばない管理・監督者が増えたことが、メンタルヘルス問題多発の主要な背景の1つではないでしょうか。
　戦後の高度成長期から1980年代にかけて、日本企業は管理者教育に実に熱心でした。そうした意味ではメンタルヘルス問題多発の現状は、管理・監督者の責任というより、本当は、経営・管理者の教育に責任を持つべき「経営者の責任」が大きいと見るべきではないでしょうか。