二酸化炭素という名の
温室効果ガスを
人類が自らの手で
大量に減らす
などということは
要するに
できない
温暖化が深刻な問題となっているいま
有害な炭素系酸素化合物は
一貫して増加し続けている
節電に励んでいながら
このていたらく
実効がないという事実を知っていながら
その効果のない対策に
公的な資本を投入していることを
なんとも思わない
考える力を失ってしまうと
惰性に流されて過ごす暮らしを
快適な生活だと思い込む
発電所が消費する
炭化水素からなるエネルギー資源を
削減するということは
要するに
不可能なことなのだ
消費者がどんなに頑張って節電したとしても
それは
化石燃料の消費量を
増やし続けるのみであり
決して減らしはしていなかった
交流の発送電システムは
出力調整をすることが
できないものであるからだ
その事実を知らない指導者たちは
電力消費を減らせば
それがそのまま二酸化炭素の削減につながる
と頑ななまでに思い込まされている
電力業界が秘密主義を貫いている限り
省エネ節電という行為は
毎月支払う電気代だけを引き下げて
温室効果ガスの濃度を上げ続けるだけとなる
電力会社の収益は減り
結果として電気料金の値上げが通る
無効な需要を生みだすことで
温暖化を止めた積もりになっていた
その判断の誤りが
地表に異常気象を頻発させ
社会資産だけでなく
人命すらも失う
という深刻な事態を引き起こすようになっていた
環境問題は人災以外のなにものでも ない
節電したことによって
節約した地下資源が実際にどれほど減ったのか
という事実に関するデータは
一度も公表されたことがない
発電で消費した地下資源を
節電したことで節約した
という誤った認識を導入し
節電量に対応する地下資源の輸入量の低下を
誰も確認しようとしなかった
このため
時が経過するのに伴って
大気中の二酸化炭素の濃度は
一方的に高まっていくばかりとなり
気候の変動要因は
高まっていくことしかできなくなっていた
交流送電を実施しているかぎり
地下資源の消費量は
増え続けるだけなのだ
自然エネルギーに切り替えたところで
それが発電所の燃焼炉に
稼働率の低下をもたらした
とするデータはない
そんな記録はあるはずのないものであるからだ
交流の発電機は
電力需要が減ったからといって
回転数を減らすことがまったくできない
それは周波数を
不安定なものにするだけなのだ
乱れた波形をもつエネルギーは
使い物にならない電力を
ただ一方的に増やすのみ
電力の需給バランスが
節電で変化したからといって
発電機の回転量を
業界が勝手に減らす
などいうことは
決して許されないことなのだ
周波数は常時同じ状態を維持することで
電気エネルギーを安定化させておくことが
できるようになっている
乱れた周波数は
電力品位を著しく損なう
このため
法律と省令によって
一定の周期を保つよう
業界に安定性の確保が義務付けられている
現状で二酸化炭素の排出量を減らすことは
本質的に不可能
この認識の不在が温暖化を止まらないものにした
問題の所在を知ることができれば
有効解を簡単に引き出せる
温暖化現象に関する理解が足りなければ
二酸化炭素が増加する状況を
改善することは誰にもできない
増え続けている二酸化炭素は
文明の努力をあざ笑う
異常気象が当たり前のような時代となり
集中豪雨が至るところでおきて
洪水による被害を年毎に募らせる
炭化水素を燃やせば
二酸化炭素と気体の水が
同時に合成されるのは
ものの道理
温室効果と海岸線の縮小とを
毎年着実に高めていく
水は増えることができるだけで
勝手に減る
などということはできない
水を分解することは可能であっても
それは新たなエネルギー消費を要求するものとなり
経済から合理性を奪って
文明に負圧をかけるものとなる
核分裂エネルギーで熱を取り出すことは可能でも
それは別の問題を新たに生じさせる原因となる
環境負荷のない
健全なエネルギーでなければ
文明の存続は
危うい
人類には
問題解決能力というものがないようだ
それを知っている当事者の一部が
エネルギー消費を減らすと
二酸化炭素も減ったことにする
という法律を拵えて
温暖化を防止した積もりになっていた
不正な認識は
すべて
誤った判断に基づいている
地下資源の消費から
人類を開放する方法を
誰かがある日見出したとき
新文明がこの地上に誕生する
正しい認識がそこにあれば
温暖化を止める程度のことなど
たやすくできていた筈のこと
問題の本質を見誤っていたからこそ
止まらない温暖化を引き寄せた
といわなければならない
真実は単純であり
かつ
誰にでもわかるほど
明瞭なものでなければならない
発電する仕組みを再点検すると
最も合理的なエネルギー創出法へと
辿り着けるようになっている
効果のない省エネ節電や
自然エネルギーの大量導入に走ったところで
その実効性はまったく得られない
無効な需要だけを創出していたのだったからこそ
国の債務が膨大化したのであり
経済成長が止まって
失われた２０年を生み出したのだ
実に簡単なメカニズムが
地表に温室効果を与えていた
ということになる話であった
誘導法則を正しく知っていれば
地下資源がなくても
電気エネルギーを取り出す程度のことは
夙にできていた
地下資源の利権と
その決済通貨であるドルの権益とが
温暖化現象の生みの親
エネルギー資源を求める国は
自国通貨を売って
ドルを調達してこなければ
経済成長を維持することが
基本的にできない
ドルの供給量が不十分であるのなら
ドルの通貨価値は高くなる
ドルの発行量が多すぎれば
市場でドル余り現象を加速する
ダブついたドルは
その通貨価値を勝手に引き下げ
通貨インフレの原因を構成する
余っているドルの始末を巡り
ドル安政策が実施され
円高の持続
という状態が産み落とされた
円安と呼べる状況は
１００円から１２０円の間に
収まったとき
ドルの価値がそれ以下であるのなら
円高の持続に変わりない
政策としてのドル安にメリットがある以上
アメリカが円安ドル高を放置しておく
とする理由はない
政権交代を経て
アメリカに従順な内閣が安定し
ＴＰＰに日本が参加を決めたなら
ドル安政策が再発動されるのは
言うまでもなく明らかなこと
一時的な円安で
経済の趨勢を占ってはならない
そこに力学的関係による
目に見えない特殊な配慮が
働いている
日米関係が利害関係の維持調整
で成り立っているものである以上
日本の貧困化が
アメリカの利得拡大に
貢献するものとなっている
アメリカに付き従うことで成り立ってきた歴代の内閣は
アメリカによる円高圧力を止める能力を
本来もつことを許されていないのだ
日本経済の行く末は
今後更に悪化する
これは必然の経過
日本がアメリカの制御圏から離脱して
対等な関係を築くことができたとき
国際経済は
安定成長へと向かう道の選択を
そこで
はじめて実施した
ということになる
温室効果ガスを
人類が自らの手で
大量に減らす
などということは
要するに
できない
温暖化が深刻な問題となっているいま
有害な炭素系酸素化合物は
一貫して増加し続けている
節電に励んでいながら
このていたらく
実効がないという事実を知っていながら
その効果のない対策に
公的な資本を投入していることを
なんとも思わない
考える力を失ってしまうと
惰性に流されて過ごす暮らしを
快適な生活だと思い込む
発電所が消費する
炭化水素からなるエネルギー資源を
削減するということは
要するに
不可能なことなのだ
消費者がどんなに頑張って節電したとしても
それは
化石燃料の消費量を
増やし続けるのみであり
決して減らしはしていなかった
交流の発送電システムは
出力調整をすることが
できないものであるからだ
その事実を知らない指導者たちは
電力消費を減らせば
それがそのまま二酸化炭素の削減につながる
と頑ななまでに思い込まされている
電力業界が秘密主義を貫いている限り
省エネ節電という行為は
毎月支払う電気代だけを引き下げて
温室効果ガスの濃度を上げ続けるだけとなる
電力会社の収益は減り
結果として電気料金の値上げが通る
無効な需要を生みだすことで
温暖化を止めた積もりになっていた
その判断の誤りが
地表に異常気象を頻発させ
社会資産だけでなく
人命すらも失う
という深刻な事態を引き起こすようになっていた
環境問題は人災以外のなにものでも ない
節電したことによって
節約した地下資源が実際にどれほど減ったのか
という事実に関するデータは
一度も公表されたことがない
発電で消費した地下資源を
節電したことで節約した
という誤った認識を導入し
節電量に対応する地下資源の輸入量の低下を
誰も確認しようとしなかった
このため
時が経過するのに伴って
大気中の二酸化炭素の濃度は
一方的に高まっていくばかりとなり
気候の変動要因は
高まっていくことしかできなくなっていた
交流送電を実施しているかぎり
地下資源の消費量は
増え続けるだけなのだ
自然エネルギーに切り替えたところで
それが発電所の燃焼炉に
稼働率の低下をもたらした
とするデータはない
そんな記録はあるはずのないものであるからだ
交流の発電機は
電力需要が減ったからといって
回転数を減らすことがまったくできない
それは周波数を
不安定なものにするだけなのだ
乱れた波形をもつエネルギーは
使い物にならない電力を
ただ一方的に増やすのみ
電力の需給バランスが
節電で変化したからといって
発電機の回転量を
業界が勝手に減らす
などいうことは
決して許されないことなのだ
周波数は常時同じ状態を維持することで
電気エネルギーを安定化させておくことが
できるようになっている
乱れた周波数は
電力品位を著しく損なう
このため
法律と省令によって
一定の周期を保つよう
業界に安定性の確保が義務付けられている
現状で二酸化炭素の排出量を減らすことは
本質的に不可能
この認識の不在が温暖化を止まらないものにした
問題の所在を知ることができれば
有効解を簡単に引き出せる
温暖化現象に関する理解が足りなければ
二酸化炭素が増加する状況を
改善することは誰にもできない
増え続けている二酸化炭素は
文明の努力をあざ笑う
異常気象が当たり前のような時代となり
集中豪雨が至るところでおきて
洪水による被害を年毎に募らせる
炭化水素を燃やせば
二酸化炭素と気体の水が
同時に合成されるのは
ものの道理
温室効果と海岸線の縮小とを
毎年着実に高めていく
水は増えることができるだけで
勝手に減る
などということはできない
水を分解することは可能であっても
それは新たなエネルギー消費を要求するものとなり
経済から合理性を奪って
文明に負圧をかけるものとなる
核分裂エネルギーで熱を取り出すことは可能でも
それは別の問題を新たに生じさせる原因となる
環境負荷のない
健全なエネルギーでなければ
文明の存続は
危うい
人類には
問題解決能力というものがないようだ
それを知っている当事者の一部が
エネルギー消費を減らすと
二酸化炭素も減ったことにする
という法律を拵えて
温暖化を防止した積もりになっていた
不正な認識は
すべて
誤った判断に基づいている
地下資源の消費から
人類を開放する方法を
誰かがある日見出したとき
新文明がこの地上に誕生する
正しい認識がそこにあれば
温暖化を止める程度のことなど
たやすくできていた筈のこと
問題の本質を見誤っていたからこそ
止まらない温暖化を引き寄せた
といわなければならない
真実は単純であり
かつ
誰にでもわかるほど
明瞭なものでなければならない
発電する仕組みを再点検すると
最も合理的なエネルギー創出法へと
辿り着けるようになっている
効果のない省エネ節電や
自然エネルギーの大量導入に走ったところで
その実効性はまったく得られない
無効な需要だけを創出していたのだったからこそ
国の債務が膨大化したのであり
経済成長が止まって
失われた２０年を生み出したのだ
実に簡単なメカニズムが
地表に温室効果を与えていた
ということになる話であった
誘導法則を正しく知っていれば
地下資源がなくても
電気エネルギーを取り出す程度のことは
夙にできていた
地下資源の利権と
その決済通貨であるドルの権益とが
温暖化現象の生みの親
エネルギー資源を求める国は
自国通貨を売って
ドルを調達してこなければ
経済成長を維持することが
基本的にできない
ドルの供給量が不十分であるのなら
ドルの通貨価値は高くなる
ドルの発行量が多すぎれば
市場でドル余り現象を加速する
ダブついたドルは
その通貨価値を勝手に引き下げ
通貨インフレの原因を構成する
余っているドルの始末を巡り
ドル安政策が実施され
円高の持続
という状態が産み落とされた
円安と呼べる状況は
１００円から１２０円の間に
収まったとき
ドルの価値がそれ以下であるのなら
円高の持続に変わりない
政策としてのドル安にメリットがある以上
アメリカが円安ドル高を放置しておく
とする理由はない
政権交代を経て
アメリカに従順な内閣が安定し
ＴＰＰに日本が参加を決めたなら
ドル安政策が再発動されるのは
言うまでもなく明らかなこと
一時的な円安で
経済の趨勢を占ってはならない
そこに力学的関係による
目に見えない特殊な配慮が
働いている
日米関係が利害関係の維持調整
で成り立っているものである以上
日本の貧困化が
アメリカの利得拡大に
貢献するものとなっている
アメリカに付き従うことで成り立ってきた歴代の内閣は
アメリカによる円高圧力を止める能力を
本来もつことを許されていないのだ
日本経済の行く末は
今後更に悪化する
これは必然の経過
日本がアメリカの制御圏から離脱して
対等な関係を築くことができたとき
国際経済は
安定成長へと向かう道の選択を
そこで
はじめて実施した
ということになる
