内田理央 得意料理は「オトコ飯」？ 食べたいのは「カワウソの脳みそ」

毎日新聞　2016年8月22日
　女優の内田理央さんが22日、マンガ「ゴールデンカムイ」の狩猟料理を1日限定で再現する料理店「渋谷道玄坂ゴールデンカムイ軒」のプレス向け特別試食会に登場。得意料理について聞かれた内田さんは、「熊を買いにいくことはないですけど、スーパーで買った豚肉とかで男の料理みたいなのをしています」とジョーク交じりにコメント。グルメドラマ「侠飯〜おとこめし〜」（テレビ東京系）にも出演している内田さんは、オイルサーディンにはまっているとしながらも、「缶詰なんです。オイルサーディンの缶詰を開けてそのままコンロにかける、というめちゃ簡単なやつ……」と恥ずかしそうに明かし笑いを誘った。
　同マンガの大ファンという内田さんは、ゴールデンカムイの舞台である明治時代後期の軍服をイメージした衣装で登場し、「マンガで普段見たことのない料理が出てきて、みんな（おいしいときに食事に感謝するという意味の）『ヒンナ、ヒンナ』と言いながら食べているので、食べたいなと思っていたところだった」と説明。「ウサギのチタタプの汁物」や「ユクオハウ（鹿肉の鍋）」、「熊のあぶり焼き」など、マンガに登場する料理など7種類4皿を試食した内田さんは、「今一番怖い」という熊を初めて食べ、「すごい弾力！」「熊の強さを感じます」と感激。試食後には今後、マンガの料理で食べてみたいものを聞かれ、「カワウソの脳みそを塩で食べてみたいです」と笑顔でリクエストする場面もあった。
　料理店「渋谷道玄坂ゴールデンカムイ軒　supported　by　渋谷百軒店ノ小屋」」では、同作に登場する狩猟料理をリアルに再現。マンガの描写を参考にしながら作られた、ウサギ肉のつみれを行者にんにくなどで味付けした「ウサギのチタタプの汁物」や、シャチの脂肪を使った油で揚げた「子持ち昆布の串揚げ」、作中で主人公たちが戦うヒグマを使った料理などをコースメニューとして全品無料で提供する。9月22日の1日限定で完全予約制。特設サイトで同4日まで予約を受け付け抽選を行う。
　「ゴールデンカムイ」は、野田サトルさんが「ヤングジャンプ」で連載中のマンガ。かつて日露戦争で活躍した「不死身の杉元」が、ある目的のために大金を求めて北海道へ足を踏み入れ、アイヌが隠した埋蔵金への手掛かりをつかみ、アイヌの少女らと共に冒険をするというストーリー。今年の「マンガ大賞」の大賞を受賞している。黄金を求める冒険ストーリーに加え、アイヌの文化や歴史、食事の描写なども話題を集めている。
http://mainichi.jp/articles/20160822/dyo/00m/200/013000c

白老町、象徴空間の進捗状況説明 温泉施設、年度内の事業者決定を

苫小牧民報 （2016年 8/22）
　白老町議会民族共生象徴空間整備促進・活性化に関する調査特別委員会（小西秀延委員長）が１９日開かれ、国が進める象徴空間整備と、周辺整備に係る進捗（しんちょく）状況について町側が説明した。町は政府が掲げる１００万人来訪に向けたＰＲ活動として、町内３カ所の郵便ポストをアイヌ文様に塗装するほか、郵便配達車両に象徴空間開設を周知するマグネットステッカーを貼り付けるなど、積極的なＰＲを進める方向で日本郵政と協議していることを明らかにした。
　町は、国が示す象徴空間全体の整備計画について概要を解説。予定地の東側高台に整備する慰霊施設に水道施設とトイレを整備する内容が盛り込まれたことを挙げ、「どのように対応するか国交省と協議を進めている」と述べた。
　周辺整備関連では、来場者１００万人達成に向けた各種取り組みを展開。日本郵政と協議中のアイヌ文様郵便ポストは９月中に白老郵便局前、ＪＲ白老駅前、町役場前の３カ所で実施する考えを示した。郵便配達車両に貼り付けるマグネットステッカーは町公用車にも導入する方針。
　町活性化推進プランに基づく「まちづくり会社」は今月８日に設立準備委員会を発足。設立準備事務局と事業検討チームで各検討項目の協議を進めているとし、「年内に（事業概要などを）まとめて設立作業を進める」としている。
　民設民営方針が示されている温泉施設については、年度内の事業者決定を目指す。現在の掘削管は設置から４７年が経過し、腐食などが進んでいるため管の入れ替えの必要性を挙げている。。
　乗降客の大幅増が見込まれるＪＲ白老駅は「老朽化による改修が必要」と説明。（１）現駅舎の改修整備（２）現こ線橋の改修（３）駅北側改札口の設置（４）自由通路に自動改札口設置（５）駅橋上化と自由通路の設置（６）駅舎の東側移転新築―の各整備方針案に基づき関係機関と検討を進める。
　周辺道路整備では、象徴空間中核区域への交通アクセス改善に向けて、複数路線の右折車線設置などを盛り込んだ。
　委員会では、象徴空間予定地の国への売却見通しやＰＲ事業の手法など多岐にわたる質問が相次いだほか、民設民営を目指す温泉施設に係る条件整備、ＪＲ駅舎改修、まちづくり会社などに係る町財政への影響を懸念する意見が出た。町は駅舎整備の見通しについて、今後の協議の中で負担率などを検討する考えを強調。民設民営を目指す温泉施設は「まだ明確に手を挙げている事業者はない」、まちづくり会社も「基本的な運営は民間主体だが、設立に至るまでの事業計画の作り込みなどを町が関与して進めている」とした。
http://www.tomamin.co.jp/20160841836