長野県下伊那郡大鹿村の「大鹿村ジビエカリー」をいただきました

　長野県下伊那郡大鹿村の大鹿村観光協会が販売している「大鹿村ジビエカリー」をいただきました。

　大鹿村を通った時に、大鹿村観光協会の物産館で、この「大鹿村ジビエカリー」を購入しました。賞味期限が迫り、このレトルトカレーをいただきました。



　この“ジビエ”とは、大鹿村で獲れる「鹿肉」のことです。10数ミリメートル角のサイコロ状のシカ肉が多数入っています。少し硬めですが、天然のシカ肉とはこんな感じではと思いました。

　このシカ肉に、大鹿村特産のブルーベリーを入れて、煮込んであると説明されています。このほかに、リンゴとトマトのペーストが入っていると表示されています。

　カレーの味は、シカ肉の臭みを消すためか、香辛料が多いと感じる味ですが、まあまあの味わいです。また購入するかどうかは微妙ですが・・

　実は、以前に大鹿村を通過した時に、この「大鹿村ジビエカリー」を購入したのですが、価格はやや高めだったと記憶しています。

　大鹿村観光協会の物産販売所では、シカ肉も売っていました。シカ肉は、1年中、販売できる程度に、狩猟をしているとのことでした。“大鹿村”という名前の通りに、シカはたくさん、生息し、狩猟しているようでした。

　また、ブルーベリーも1キログラム単位で販売していました。

　大鹿村は現在、JR東海が建設を始めるリニア新線の工事で出てくる、掘った土を運ぶトラックが列をつくることで、当面の問題が持ち上がっています。

　工事期間内は、トラックが国道などに列をつくり、この工事が終わると、また寒村に戻るという事態が心配されています。工事が始まる前のふだんの大鹿村は、通過する車も少なく、歩いている方も少ない、静かな村でした。

日本経済新聞紙の見出し｢米経済、際立つ新陳代謝 NY株、初の2万ドル｣を拝読しました

　2017年1月27日に発行された日本経済新聞紙の朝刊一面の見出し｢米経済、際立つ新陳代謝　NY株、初の2万ドル｣を拝読しました。

　米国のダウ工業株30週平均が1月25日に、史上初めて2万ドル台の大台に乗せたというニュースです。

　米国企業は長期的には、M&A（合併・買収）や再編などによる事業再編を実行し、成長し続けていると解説します。時価総額の上位10社を、1999年3月期と2017年1月期を比べると、1999年3月期のトップはゼネラルエレクトロニクス（GE）です。これに対して、2017年1月期のトップはアップルです。IT系事業や事業転換した企業が上位に座ると解説しています。

　日本経済新聞紙のWeb版である日本経済新聞　電子版では見出し｢米経済、際立つ新陳代謝　NY株が初の2万ドル｣と伝えています。



　この米国株の相場上昇は、トランプ新大統領が就任前後で伝えた“米国第一主義”がもたらす期待値が、株価を高めています。いわゆる“トランプラリー”現象です。

　米国の富裕層を中心に、株高で儲ける方々がいて、今回の「NY株が初の2万ドル」はその期待値による一時的な現象です。

　米国の真の問題点は株高の裏では、経済成長率が低いという根本的な課題です。ダウ平均の株価の推移は、もう少し長い目でみる必要があります。

　ただし、今回のダウ平均の株価の上位10社には、第6位にゼネラル・エレクトロにクス（GE）が入っています。事業利益を上げていた金融系事業を売却し、事業構造を大きく変えています。将来を見据えた事業再編を大胆に進めています。

　これに対して、日本企業の代表格の1社である東芝は、以前に買収した原子力事業（米国ウエスティング・ハウスを買収）をうまく運営できていません。日本を代表する企業の多くは、将来を見据えた事業再編に成功していません。ここが日本の企業の大きな問題点です。

　また、今回の米国ダウ平均の株価の上位10社の第5位に入っているジョンソン・エンド・ジョンソン（J&J）は、スイスのバイオ医薬品大手のアクテリオン・ファーマシューティカルズを買収すると発表しています。将来を見据えた事業再編を大胆に進めています。

　少し話は飛びますが、2017年1月27日発行の日本経済新聞紙最終面の文化欄に掲載されているされた「私の履歴書　カルロス・ゴーン26」では、現在の再建された日産自動車では、女性や外国人の役員・社員を活躍させ、ダイバシティを実現していると伝えています。

　管理職の10パーセントが女性になり、52人いる執行役員の20人は外国人（国籍は10カ国）、副社長以上の最高意思決定機関のメンバーは日本人と外国人が半数ずつになっていると伝えています。この人材のダイバシティ化は、日本の代表的な企業の多くで実施できていません。特に、役員では他国籍化はできていません。いろいろな視点を入れることは事業再編にも重要なことです。

　話を米国企業の話題に戻すと、事業再編を実行し、成長し続けている米国企業は、社員が多様化・多国籍化しています。このため、トランプ大統領を支持したといわれている白人系労働者の就職率が高まるという仮説は成り立たないと推定されています。人件費が安い労働者を雇う可能性が高いからです。ここにトランプ大統領の将来の問題点がみえてきます。