トランプ大統領の批判は

許されざる所業なのか：

ここ数日はアメリカの知人たちからの意見を紹介して、言うなればトランプ大統領の批判を続けてきたようだった。そこで、本日発売の雑誌「WILL」に古森義久氏が「トランプ叩きを続けるマスコミ」と題する記事を掲載しておられた。古森氏ならではの論文だろうとは思うとは思うが、やや衝撃的だった。

その内容を読んでいない時点で何か言うのは宜しくないかもしれないが、何となく故田久保忠衛氏の「妾が旦那を批判するのはダメ」と決めつけられたのに似た感があったが、読んでみるべきかと受け止めた。

トランプ大統領は一期目に就任されたころからの強烈な個性に裏打ちされた政策で、“deal”を強調されたし「アメリカファースト」を標榜しておられた。

だが「関税（当時はtariffを美しいとは言わなかったが）とは輸出者か輸出国が負担するもの」と認識されていたし「日本からの数百万台の車が輸出されアメリカの貿易赤字の要因で、現地生産の方が数倍も大きい」とは認識できていなかったようだった。それ故に、このような誤った知識に基づいて日本を含めて他国を非難する傾向が顕著だったことを、確かに批判した。「間違い」を間違っていると指摘しただけだ。

実は、私はトランプ大統領独特の政治と外交における手法である“deal”を8年前の2月に、

＞不動産業界時代からの手法なのだろうが、全ての重要案件を「デｲール」として扱っているという声が高くなってきた。試しに“deal”をOxfordで見ると“an agreement, especially in business on particular conditions for buying or doing ～”となっていた。私は勝手に「取引」乃至は「取引すること」と見なしているのがトランプ大統領の手法かと思っている。

 要するに、自分の狙いを達成する為に先ず「ドカン」ときつい条件をぶつけて相手を怯ました上で、目標か目的を達成しようとする一回きりの不動産の建設や売買の手法、というかこれまで成功してきた経験を活かそうとしているのでは」と見えてきた。問題はそのような一見強硬手段のようなやり方に打って出る前に、事前に「敵を知り己を知れば百戦これ危うからず」的なスカウテｲングが十分に行われてきたかどうかだと思う。

と、紹介していた。

現在の2期目との間に4年間のバイデン政権を挟んでいた為に、dealをより一層強硬に相手国に突きつけられるようになってきた感が濃厚だ。私はトランプ大統領の「MAGA」と「アメリカファースト」の二大方針を推し進める手法が如何なる結果を生じるかを、ジッと見守っていくしかないと考えていると表明したことは、トランプ叩きではないと思っている。

私は確かにどちらかと言えばトランプ大統領を非難したことはあったが、そこではマスコミの論調に基づいていた点があった。だが、主たる論拠はアメリカのトランプ批判派である知人たちの意見なのである。即ち、絶対的少数派である知識階層の人たちがトランプ大統領をどのように見ているかに依存しているし、22年間のアメリカの大手メーカー勤務で学んだ「アメリカとは」にも基づいて論じているのである。

最早、92歳となった私の体力では、アメリカに行って取材して新たな知識を獲得するのは望めない。そこで、機会があればアメリカの政界に多くの情報源を確保され、強力に取材されて実情に精通しておられる古森義久氏のトランプ大統領論を拝読して「何故、マスコミのトランプ叩きが不当であるか」を学びたいと考えている。