コクゾウムシって、どんな虫

Ｆａｃｅｂｏｏｋスズノブの投稿したものと同文。

収穫後、穀物の貯蔵または流通しているときに害を及ぼす貯穀害虫の一種です。
さらに難しく言うと、甲虫目・ゾウムシ科に属します。

お米の害虫として最も良く知られていて、成虫は、体長４～５ミリの紡錘型。
体色は黒褐色、象鼻状の細長い口吻を持っていています。

成虫は、米粒の表面に口吻で穴を開け、１個ずつ産卵して、分泌物で蓋をします。
卵は半透明の乳白色で楕円をしていて、長さは０．６ミリ程度。
しかし、卵は米粒中に産みこまれているため目に付きません。

幼虫は数日で孵化し、身体が白くウジ状体で、頭部は淡褐色。
米粒の中を食べながら成長し、成熟すると２～３ミリとなります。

その後サナギを経て成虫となのますが、サナギは白～褐色で大きさは３～４ミリ。
成虫は米を食害しながら２～３ヶ月生存し、メスはその間に２００卵ほど卵を産みます。

日本全国に分布していて、３０度前後の高温と多湿を好み、約１ヶ月で成虫になり、成虫のまま越冬します。
という困った害虫ですので、まず家の中では発生させないようにしてください。

近年、各産地では、農薬の使用量を減らす傾向となっていますので、よけいに発生する確率は高くなりつつありますので、ご注意ください。

めざせ低炭素の島 太陽光発電＋ＥＶ 売電益 農家に還元

これが今日最後の日本農業新聞ｅ農ネットからの記事となるが「めざせ低炭素の島　太陽光発電＋ＥＶ　売電益　農家に還元　新潟・佐渡２ＪＡ （2013/6/19）」というものが出ていた。

内容は以下の通り
新潟県佐渡島の佐渡市と市内の２ＪＡ（佐渡、羽茂）は太陽光発電施設の建設などを進める「低炭素島づくり」に取り組んでいる。
２００９～１３年度の５カ年計画の国の「低炭素むらづくりモデル支援事業」を利用し、ＪＡの倉庫や選果場の計３カ所に太陽光パネルを設置。
市やＪＡは電気自動車（ＥＶ）も導入し、二酸化炭素（ＣＯ２）の削減を積極的に進める。
島のＰＲの波及効果や、売電によるコスト削減や農家への還元も目指している。

ＪＡ佐渡は、水田が広がり日当たりの良い畑野地区にある農業倉庫と金井地区にある中央営農農機センターにパネルを設置。
ＪＡ羽茂は柿選果場に設置し、太陽光発電を稼働させた。

シミュレーションでは、合計発電量が年間で約７万８０００キロワット時に上り、ＣＯ２を約５４トン削減できる計算。
これまでの実績はシミュレーション以上の発電量だという。
ＪＡ佐渡の農機センターは電力を施設で利用。
他の２施設は発電した全量を、再生可能エネルギーの固定価格買取制度を利用して、東北電力に売電する。

全施設の建設工事費（７７００万円）には国と市から計６割の補助が出ており、５、６年での償却を見込んでいる。
電力を販売した分は施設利用料を下げるなどして、農家への還元を目指す。

市はＥＶの車体や充電器の購入に補助金を出す他、観光用レンタカーへの導入も計画する。

ＪＡ佐渡は組合員に電気軽トラックの普及を始め、これまでに農家２戸がそれぞれ１台ずつ導入した。
ＪＡ―ＳＳ（給油所）２カ所に急速充電器を設置し、後押しする。
ＪＡ佐渡とＪＡ羽茂もそれぞれＥＶを１台購入した。

佐渡島は、トキと共生する農業で世界農業遺産にもなった。
全島挙げて環境保全に取り組んでおり、「環境保全に対する住民の意識などが高い分、低炭素の取り組みも導入がスムーズにいった」（市農林水産課）。

農家からもＥＶや太陽光パネルに関する問い合わせが多く、ＪＡ佐渡企画課の竪野信課長は「環境を守ることで、島の自然や農産物のＰＲにもなる。太陽光発電で佐渡を盛り上げたい」と抱負を話す。
というもの。

とっても良い試みだと思う。
独特の環境を持っているからこそ、やるべきことだと思う。

世界遺産に登録されてから、なんとなくパッとしていなかったのだが、これで一つの方向性が見えてきたのではないだろうか。

日本の畜産ネット 反ＴＰＰ米国に訴え

これも日本農業新聞ｅ農ネットからなのだが「日本の畜産ネット　反ＴＰＰ米国に訴え　全議員へ衆参決議送付 （2013/6/19）」という記事が出ていた。

内容は以下の通り
全国１０５の畜産・酪農関係団体でつくる「日本の畜産ネットワーク」は環太平洋連携協定（ＴＰＰ）交渉参加問題で、米国の上院と下院の議会議員５５人に、日本の衆参農林水産委員会が４月に採択した決議の英訳と、畜産業界の懸念を伝える文書を送付した。
今週中にも、残りの全議員４８０人に同様の文書を送付し、反ＴＰＰの決意をアピールする。

ＴＰＰなどの通商交渉の権限を持つ米国議会に、牛肉・豚肉、乳製品などの重要品目を「聖域」と位置付ける日本の国会の強い意向を伝えるのが狙い。
通商政策を担当する上院財政委員会と下院歳入委員会の議員に、７日に郵送した。

同封した文書では「日本の畜産は農業の中でも生産額の３分の１を占める重要な産業であり、関連産業も広範囲に及ぶ」と説明、耕畜連携で農畜産業が一体的に展開していることから「畜産の崩壊は 日本農業の崩壊を意味する」と強調した。
その上で、国会決議の重みを確認するよう求めた。

米国議員の一部からは「大変興味深い。今後も情報提供してほしい」と反響があったという。
事務局の中央畜産会は「米国でも、ＴＰＰについて賛否が分かれていると聞く。
推進派は日本の参加で交渉が長引く恐れがあると感じ取ってもらい、慎重派とは互いに手を携えるきっかけになればうれしい」と話している。
というもの。

耕畜連携で農畜産業が一体的に展開していることから「畜産の崩壊は 日本農業の崩壊を意味する」というのは、本当のところなんだけど、飼料も輸入が多くなってきたので、言い切りたいけど、言い切れないもどかしさがあるな。

民主 参院選公約を決定 ＴＰＰ「脱退辞さず」

日本農業新聞ｅ農ネットに「民主　参院選公約を決定　ＴＰＰ「脱退辞さず」 （2013/6/19）」という記事が出た。

内容は以下の通り
民主党は１８日、７月の参院選のマニフェスト（公約）に掲載する政策を決めた。
焦点となっていた環太平洋連携協定（ＴＰＰ）については、農林水産物の重要５品目を関税撤廃から除外することなどの国益を確保するため「脱退も辞さない厳しい姿勢で臨む」とした。
農業政策では、食料自給率５０％を目指すことや戸別所得補償制度の法制化などを掲げた。

ＴＰＰでは、国益として他に（１）食の安全の確保（２）国民皆保険の堅持――などを挙げた。
これらを確保するために「脱退も辞さない厳しい姿勢で臨む」との原案通りの文言を採用した。

経済連携では「高いレベルを推進し、世界のルールづくりを主導する」との方針を示した。
「共生実現に向けたアジア外交」の一環として、日中韓の自由貿易協定（ＦＴＡ）、東アジア地域包括的経済連携（ＲＣＥＰ）などを進める。

農林水産業では「食料自給率５０％をめざす」とした。
その上で戸別所得補償制度の法制化に加えて、畜産・酪農所得補償制度の導入の検討、農業生産と加工・販売を一体的に手掛ける６次産業化などで「所得の安定・向上を図り、新規就業者を増やす」とした。
都市農業の振興にも取り組む。

食の安全では、輸入農産物を含む食品トレーサビリティー（生産・流通履歴を追跡する仕組み）の促進や原料原産表示の拡大、食品添加物、遺伝子組み換え食品の表示などを進めるとした。
というもの。

マニフェストって、嘘をつきますっていう公約なんだと理解してしまった。
だから、何を言われても、信用できないんだよな。

いいことを言われれば、言われるだけ、信用出来ないし・・・

子どもの食 大丈夫？ 子育てママに問題アピール

これも日本農業新聞ｅ農ネットなのだが「［ＴＰＰ反対ふるさと危機］　子どもの食　大丈夫？　子育てママに問題アピール　イベントでＪＡ北海道中央会 （2013/6/19）」という記事が出ていた。

内容は以下の通り
ママもＴＰＰに関心持って――。
ＪＡ北海道中央会は１８日、札幌市で開かれた子育て中の女性が集まるイベント「ママナビフェスタ２０１３」の会場で、環太平洋連携協定（ＴＰＰ）交渉への参加反対を呼び掛けた。
「ＴＰＰはあなた自身の問題です」と題したちらしなどを配り、ＴＰＰの暮らしへの影響を伝えた。

同フェスタは、道内の育児情報を提供するホームページ「ママＮａｖｉ」主催のイベント。
食の安全・安全などに関心が高い子育て世代の若い母親が多く集まる。
同中央会は道民各層へのＴＰＰ問題の周知活動を展開しており、フェスタにもその一環として初めて参加した。

会場内にブースを設け、ちらし５００部を用意して、子ども連れの参加者らに配布した他、子育て世代でも注目されている遺伝子組み換え（ＧＭ）作物種子で世界的に多くのシェアを持つ多国籍企業を追ったドキュメンタリー映画「モンサントの不自然な食べもの」を大型モニターで上映。
ベビーカーを引いて来場したママも関心を寄せていた。
ＴＰＰに関するパネル展示も行った。

同中央会は「ＴＰＰの問題を知らせる活動に、あらゆる機会を見付けて取り組んでいく」（基本農政対策室）方針だ。
というもの。

真実は、今判っている現実は、若い人たちにシッカリと伝えるべきだと思う。
自分たちみたいに、先が短いものには関係ないことかもしれないが、子供たちは、そのツケを全て背負わなければならないのだから。

東日本大震災 ７割「健康に不安」 首都圏避難者アンケート

日本農業新聞ｅ農ネットに「東日本大震災　７割「健康に不安」　首都圏避難者アンケート　一層の行政支援必要 （2013/6/19）」という記事が出ていた。

内容は以下の通り
７割が健康状態に不安――。
東日本大震災に伴い、首都圏に避難生活を余儀なくされている被災者を対象に市民団体がとりまとめたアンケートで、深刻な結果が出た。
震災発生から２年３カ月を過ぎても慣れない生活環境の中で心身とも改善が見られず、「被災者に寄り添う」行政支援が十分ではない点も浮き彫りになった。

アンケートは３月、東京災害支援ネットと震災支援ネット埼玉が福島県の自治体の協力を得て、東京・埼玉に避難中の４２６８世帯を対象に行った。
体調や行政の支援、損害賠償の問題、人間関係などを聞いた。
今回は早稲田大学の辻内琢也准教授らが分析し、両都県各１００世帯分を抽出して中間報告した。

体調に心配を訴えている被災者は埼玉（７０％）、東京（７３％）とも７割を超えた。
また、持病を患っている被災者の５５％が「悪化した」と答え、新たな病気を抱える被災者も両都県でそれぞれ４割に上った。

回答した被災者は、現在の住居に落ち着くまで平均４回の転居を経験している。
近隣とのコミュニケーションに対し「やや不満」「大変不満」を含めて埼玉で５０％、東京で３９％あった。
震災関連のコミュニティー・交流会へのそれぞれ３割以上が「参加したいと思わない」と答え、交流に後ろ向きな回答も目立った。

また、原発事故に対する賠償や補償に関する不安は両都県で９割が「心配あり」と回答。
賠償を受け取った人も十分な額だったと考えている回答は５％にも届かなかった。

震災を機に失業した人は両都県で５３％。
このうち、就職活動をしていない人も４割前後いて、経済的問題が大きなストレスになっていることも明らかになった。

東京支援ネット代表の森川清弁護士は「阪神・淡路大震災の場合、３年たったころから自殺者が増えた、とのデータもある。
早急に支援強化が必要」と述べ、健康状態の改善を訴えた。
また、分析に加わった早稲田大学の行動医学研究室も「経済状況の改善など根深い問題の解決がなければ、高いストレス状態は今後も続く」と一層の支援の必要性を指摘した。
残りの回答は分析し、７月２７日に開くシンポジウムで最終報告する予定だ。
というもの。

自分としては、当然の数字だと思う。
アベノミクスとかで、表面上は動き出しているように見えていることから、３．１１以降、時が止まっている人たちが、ものすごく沢山いる現実があるのに、無視され始めている感じもしている。

外国に目を向けるよりも、国内を先に、被災地を先に、何とかしてほしいものだ。

企業の農地所有主張 集積バンク創設 猛反対

日本農業新聞ｅ農ネットに「企業の農地所有主張　集積バンク創設　猛反対　規制改革会議で寺田副大臣 （2013/6/19）」という記事が出ていた。

内容は以下の通り
農業の競争力強化を集中審議した５月３０日の政府の規制改革会議で寺田稔内閣府副大臣が、一般企業の農地所有の全面解禁を主張する発言を繰り返していたことが、内閣府が公表した議事概要で分かった。
外資も含め不特定多数から資金を集める不動産投資の仕組みを農地制度に導入することまで提案。
一方、貸し付けを主体に担い手への農地集積を加速させる農地中間管理機構（農地集積バンク）の創設には猛反対した。
同バンクは、安倍晋三首相が同月１７日に発表した成長戦略の農業分野の目玉政策で、閣内不一致との批判も出そうだ。

・閣内不一致に批判も

５月３０日の会合では、民間委員を中心とした規制改革会議が農水省から農業の成長戦略案を聴取。
政府内で規制改革を担当する寺田副大臣は、農地集積バンクについて膨大な財政負担とモラルハザード（倫理観の欠如）を生み、経営が成り立つかも「非現実的だ」と、ほぼ全否定した。

また寺田副大臣は、農業構造改革には「資本の原理を貫くため、リース方式のみならず、オーナーシップ（所有権）も当然解禁しないといけない」とし、所有を解禁すれば農地流動化が進むとの持論を説明。
「Ｊ―ＲＥＩＴ（リート）方式の導入など、さまざまな外資導入も含めた活性化」が期待できるとした。

リートとは、不特定多数の投資家から資金を集めて商業施設やマンションなど不動産に投資する信託の一種。
一般企業の農地所有解禁を求める圧力の背景に、国内外の投資家の運用期待があるとも受け取れる発言で、真意が問われそうだ。

民間委員からは、農地集積にこじつけたＪＡ批判が相次いだ。
東京新聞論説副主幹の長谷川幸洋氏は、ＪＡが独占禁止法の適用除外を受けていると強調した上で「自分たちの農協に利益のあるところを先に貸し付けるという事態が発生する懸念はないか」と発言。
日本総合研究所理事の翁百合氏は、ＪＡ経営への外部監査の導入を求めた。

これらの指摘は７月以降の課題としてあらためて取り上げる方向になっており、警戒が必要だ。
一般企業の農地所有についても、国会答弁などで安倍首相は否定的な見解を示しているが、１４日に閣議決定した「成長戦略」では検討課題とした。
というもの。

自分は、政府の規制改革会議で寺田稔内閣府副大臣の存在を知らないのだが、この人は農業に関しての知識が、もしかしたら全くないのではないだろうか。
今、日本の山や水が、外国から買い占められているという事を、ときたま報道が言っているし、その問題点も、沢山議論されている。
そんな問題がある中で、農地まで解禁すると、魚沼、新潟、東北は、外国の人たちに、全て買い占められてしまうだろうと思うのだが。

自分の考え方が、極端なのだろうか？

計量カップの１カップは茶碗に何杯くらい

Ｆａｃｅｂｏｏｋスズノブの投稿したものと同文。

小学生から「計量カップの１カップは茶碗に何杯くらい」というの問い合わせがありましたので、お答えいたします。

米１カップ(２００cc≒１４５～１６０ｇ)
お米は普通に炊くと、約２倍～２.５倍に増えますので、一般的な茶碗に８分目程度で盛るとすると、約２．５～３杯位になります。

お子様用のお茶碗だと、３杯は盛れるでしょう。

ご飯は太るのか？

Ｆａｃｅｂｏｏｋスズノブの投稿したものと同文。

ダイエットの方法として、お米やパンなどの炭水化物を食べない、炭水化物を大幅に減らすという「炭水化物抜きダイエット」というのが、少し前にはやりましたが、結果すとしては。「十分な根拠がないため、低炭水化物ダイエットを推奨することも、これに反対することもできない」という結果となり、話題も消えて行ってしまいました。

ダイエットの基本は、使うエネルギーと食べたものから摂るエネルギーのバランスをとること。
つまり、お米やお肉とかではなく、食事全体量のカロリーの大きさで、太るか痩せられるかが決まるということです。

栄養バランスからいうと、お米などの炭水化物は、身体にとって欠かせない栄養素で、毎日一定量摂る必要があります。
またお米は、炭水化物は肉類や魚などのたんぱく質食品に比べると脂質が少なく、生活習慣病を予防したり、胃腸に負担がかかりにくいというメリットもあります。エネルギー（カロリー）で比較しても、たんぱく質と炭水化物は１ｇあたり４ｋｃａｌで同じ、脂質は１ｇあたり９ｋｃａｌです。

よって、現代の栄養学としては、日々の食事では、炭水化物・たんぱく質・脂質の３つの栄養素は欠かしていはいけないというのが、基本となっています。

それでは実際に、どのくらいお米などの炭水化物を食べるのが良いのかというと、一日に摂りたいカロリーの５０～７０％程度は、炭水化物で摂ることが推奨されているそうです。
つまり、一日１８００ｋｃａｌを目安とするのなら、９００～１２６０ｋｃａｌは炭水化物から摂るのが栄養学上理想的ということになります。

その量をご飯に換算すると、ご飯２～３膳（一膳あたり約１５０～２００ｋｃａｌ）という事になりますので、一日３食のご飯類を食べても、量的には全く問題ないということです。

北海道選挙区は自主投票決定 ＴＰＰ反発

これもｇｏｏのニュースからなのだが、「道農政連：北海道選挙区は自主投票決定　ＴＰＰ反発　毎日新聞2013年6月18日（火）21:37」という記事が出ていた。

内容は以下の通り
北海道のＪＡグループでつくる政治団体「北海道農協政治連盟」（道農政連）は１８日、札幌市内で役員会を開き、７月の参院選で道選挙区（改選数２）の候補者は支援せず、自主投票とすることを全会一致で決めた。
道農政連が参院選の選挙区候補に推薦・支持を出さないのは初めて。
３月以降、自民党公認候補を推薦するか協議してきたが、環太平洋パートナーシップ協定（ＴＰＰ）への対応を巡って自民党への反発が強かった。

道農政連の飛田稔章会長は取材に対し、「組合員は（自民党から）北海道の農業を守ってもらえるか、自信が持てないということだ」と述べ、昨年１２月の衆院選からわずか３カ月でＴＰＰ交渉参加の表明をした自民党への不信感が組合員の間でぬぐいきれていない現状を説明。
参院選比例代表では自民党公認の現職を推薦する。

「全国農業者農政運動組織連盟」（東京、全国農政連）によると、１３日現在、参院選で推薦を決めた候補者は２５県２８人で、今後、追加する可能性もあるという。
ただし、推薦候補の中には民主党やみどりの風などの公認もおり、自民党離れが進んでいる。
長年、自民党の支持母体だった群馬県興農政治連盟は１４日、参院選群馬選挙区で自民党公認候補の推薦を見送り、自主投票を決めた。【円谷美晶、森健太郎】
というもの。

地方に行くと、いまだに会社を上げてとか、ＪＡで一体となって政党支持みたいなことが言われているが、自分としては、その考え方には、いつも疑問しかなかった。
それって、自由な考えかたや行動を、あえて出来ないようにしていると思えてしょうがないからである。

でも、自分の中にも、「バラバラに行動しても、何の効果も無いから、まとまって行動しろ」という考え方も、いつもあるので、それからしても、自分としてもおかしなことを言っているとは判っているが・・・

でも、流石に今回については、そんなことは言っていられないというのが正直なことだろう。
今回の１票って、産地の将来を決定してしまうかもしれないのだから。

奇跡の一本松から希望の芽生え

これもｇｏｏのニュースからなのだが、「「奇跡の一本松」から希望の芽生え　昨年採取の種９個　河北新報　2013年6月19日（水）09:08」という記事が出ていた。

内容は以下の通り
東日本大震災の津波に耐えた岩手県陸前高田市の「奇跡の一本松」から昨年秋に採れた種子７５個のうち、１８日までに９個で発芽した。
津波をかぶって２年が過ぎて種をまいたため生育が心配されたが、３、４センチの小さな苗に成長している。

一本松からは震災直後の２０１１年にも種を採取し１８個が発芽したものの、ことし２月までに最大７センチ止まりで全て枯れたという。
苦心を重ねた担当者は「今度こそ苗木に育てたい」と望みをつないでいる。

一本松の再生事業に取り組むのは住友林業筑波研究所（茨城県つくば市）。
第１陣の種は１１年秋にまいたが、本来は発芽の季節ではない上、人工照明の施設内で育てたことが枯れた原因とみている。

今回は松の保存、復元のため昨年９月に切断した枝の松かさから種を採取。
自然の生育環境に近づけようと冷蔵庫で“越冬”し、４月から研究所の温室で土にまいた。
良い条件を探るため、種ごとに水の量や土の種類、容器の形なども変えた。

一本松の再生では接ぎ木で苗木に育てることは成功したが、種の栽培は試行錯誤が続きそう。
同研究所の中村健太郎主席研究員（４６）は「発芽して安心した。大事に育てて陸前高田の皆さんに戻したい」と話している。
というもの。

便利を追求し続けた人間の犠牲となった自然だが、自然の方が人間よりも、明らかに強いという事なんだろうな。

地下水からトリチウムなど検出

ｇｏｏのニュースに「地下水からトリチウムなど検出＝濃度限度の３０倍―東電福島第１（時事通信） 2013年06月19日 10時38分」という記事が出ていた。

内容は以下の通り
東京電力は１９日、福島第１原発の建屋脇で採取している地下水から通常より高い値の放射性ストロンチウムとトリチウム（三重水素）が検出されたと発表した。
地下貯水槽から漏れた汚染水の可能性があり、東電が汚染の原因を調べている。

東電によると、汚染が確認されたのは２号機タービン建屋脇の検出孔から採取された地下水で、放射性ストロンチウム９０が１リットル当たり約１０００ベクレル、トリチウムが同約５０万ベクレルだった。
法律で定められた濃度限度はストロンチウムが同３０ベクレル、トリチウムが６万ベクレルで、検出値はそれぞれ約３０倍と約８倍に当たる。
というもの。

怒りを通り越して、呆れ返るようになってきた。
こんな状態なのに、外国に対して原子力を売り込む政府に対しては、どうしても納得できないのだが・・・

破壊神フク

洗濯物を干しに部屋に戻ったら、フクがNゲージのレイアウトで遊んでいた。
破壊は続く。

お茶碗１杯はいくら

Ｆａｃｅｂｏｏｋスズノブの投稿したものと同文。

「お米は高い」と思い込んでいる人も多いと思います。
確かにスーパーなどで、５ｋｇや１０ｋをまとめ買いをすると、お札が次々と飛んでいってしまいます。

しかし、本当にお米は高いのでしょうか。
実はそうではなく、お米は意外に安くて、手頃な値段で買える食べ物なのです。

大まかな計算となってしまいますが、ご飯１杯の値段は、コシヒカリが１０ｋｇ　５５００円、ご飯１杯分を１００ｇと仮定して考えてると、茶碗１杯（１００グラム）５５円ぐらいになります。

つまり１０ｋｇ購入価格の１／１００が、お茶碗１杯と考えることが出来るのです。

さて、比べてみてください。
缶コーヒーは、いくらですか？
ファーストフードのハンバーガーは？
サンドイッチは？
カップラーメンは？
ランチの後のデザートは？

茶碗１杯は高いでしょうか？
安いでしょうか？

おはよーニャンコ

マタタビが無くなって、ブーたれて、ふて寝し始めた。