ＪＡ四万十の本気

午後に、ＪＡ四万十というか、高知県須崎農業振興センター 高南農業改良普及所から、以下のメールとともに、土壌分析結果データと講習用の資料が送られてきた。

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いつもお世話になっております。

今月16日にJA四万十厳選にこまる栽培者を対象に勉強会を開催します。

その中で、以前から土づくりについて西島社長からアドバイスを受けておりました。
そのため、今回普及所として添付スライドと各個人の土壌分析結果を下に土づくりについて講習します。
内容につきましては、ごく基本的なことですが、まずは土づくりの第１歩を踏み出せたらと思います。

講習の資料について、西島社長にも情報提供させていただきます。
ご確認等よろしくお願いします。
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土壌分析結果データは、「すごい」と言えるほど、シッカリと分析されていた。
「よく頑張ったな」っと言ってあげたいほどである。

これで、見えていなかった欠点が、あらいざらい見えた。
今迄の「厳選にこまる」についても、プラスなのかマイナスなのか判らない、微妙な特徴の原因についても、全て理解できた。

だから当然、７ＭＢの講習用の資料も、説得力がある。
これであれば、土を知らない生産者であっても、十分に理解できるだろう。
そして、頑張る事が出来るだろう。

「にこまる」開発者の坂井先生からの助言も受け、考え方に合わせたブランド化基準に修正し、さらに今回の分析。
「厳選にこまる」のレベルは、確実に上がるだろう。

食料自給率 目標４５％に引き下げ 達成可能性を考慮 農水省

日本農業新聞ｅ農ネットに「食料自給率　目標４５％に引き下げ　達成可能性を考慮　農水省 （2015/3/13）」という記事が出ていた。

内容は以下の通り
農水省が、カロリーベースの食料自給率目標を４５％に引き下げる方針を固めたことが１２日、分かった。
今月末にも決定する新たな食料・農業・農村基本計画に盛り込む。
現行の目標は民主党政権下の２０１０年に設定した５０％だが、実際の自給率は１０～１３年まで４年連続で３９％で推移している。
達成の可能性を考慮しつつ、農家の生産意欲を喚起する水準に改める。

現行目標の「２０年度に５０％」を「２５年度に４５％」に改める。
食料自給率目標は、基本計画に盛り込まれる形で２０００年に初めて設定され、基本計画の改訂に合わせて５年ごとに見直してきた。
過去の自民党政権下で設定された２回の目標は、いずれも４５％。
１０年に民主党政権が「持てる資源の全てを投入して初めて可能となる高い目標」の位置付けで、５０％に引き上げた。

だが基本計画を議論する食料・農業・農村政策審議会の企画部会（部会長＝中嶋康博東大大学院教授）や自民党からは、５０％の目標は「実態と懸け離れている」「非現実的」と指摘されていた。
これを受けて農水省は、品目ごとの現実的な需要量や生産条件を踏まえ、目標を検討。元の４５％に戻す格好となった。
ただ同省は、生産、需要拡大の両面から、食料自給率向上のため　の取り組みを引き続き進める考えだ。

基本計画では、この食料自給率目標に基づき、飼料用米を含む主要品目ごとの生産努力目標も設定する。
今回から新たに、農地を最大限活用した際の国内での食料生産の潜在的能力を示す「食料自給力」を指標化する。
（１）栄養バランスを考慮して米や小麦、大豆を中心に作付けする場合（２）芋類を中心に作付けして供給カロリーを最大化する場合――など四つの指標を提示する。

農水省は１７日に同企画部会を開き、食料自給率目標を含む基本計画の原案を示す予定だ。
月内にも閣議決定する。
というもの。

現状の消費者の食に対する考え方の酷さからすると、指標を作ったって誰も参考にしないだろうな。
多分今回も、判り無くいだろうし、難しいだろうし、実現不可能だろうし・・・

もっと、日本の食全体の見直しをしたらどうなんだろう。

料理家等の多くは、おかずを作れても、お米の知識が無く、お米を雑に扱っている。
そんなレベルの人が、偉そうに、お米が中心にある和食を語るのだ。
最悪としては、和食を語る料理家が、タンパク質ダイエットとか、ふざけた事を声高らかに言っているのだ。

聞いていて、恥ずかしいやら、情けないやら。

そんなレベルが、テレビや雑誌に出るんじゃないっていうの。
ましてや料理本。
無知をさらけ出しているって、判ってないのだろうか。

ついでだから、お互いのために、一緒にやったらよいと思う。

献金停止 議会に圧力 ＴＰＡ法案廃案めざす 全米最大労組がＴＰＰ反対で行動

日本農業新聞ｅ農ネットに「献金停止　議会に圧力　ＴＰＡ法案廃案めざす　全米最大労組がＴＰＰ反対で行動 （2015/3/13）」という記事が出ていた。

内容は以下の通り
米国の労働組合が、環太平洋連携協定（ＴＰＰ）反対の姿勢を鮮明にし始めた。
自由貿易で海外からの輸入が拡大し、国内の雇用が脅かされるとして、米議会に対しオバマ政権への協力をしないよう働き掛ける。
有力な支持基盤からの反旗で、同政権が描く早期のＴＰＰ合意が怪しくなってきた。

全米最大の労組、米労働総同盟産別会議（ＡＦＬ―ＣＩＯ）は１１日、「傘下の労組を含めて、当分の間、連邦議員候補への政治献金を差し止める」と発表した。
オバマ政権が議会に働き掛ける、貿易交渉の権限を政府に一任する大統領貿易促進権限（ＴＰＡ）法案に賛成しようとする議員に対し、資金面から締め上げる狙いだ。

同会議のリチャード・トラムカ会長はこの日、地元メディアに「ＴＰＰは生活や賃金の低下をもたらす。
議員たちがこの法案をどう扱うか長く記憶しておきたい」と語り、鍵を握るＴＰＡ法案の廃案に向け全力を尽くすと強調した。

同政権は、議会でできるだけ早くＴＰＡを取得し、難航しているＴＰＰ交渉を早期にまとめ上げることを目指している。
昨年末からオバマ大統領や米通商代表部（ＵＳＴＲ）のフロマン代表は「党派を超え、ＴＰＡを認めてほしい」と議会に要請を重ねてきた。
来年の大統領選挙を考えるとＴＰＰは春までに１２カ国で合意し、年内に議会承認する必要があるというのが同政権の判断だ。

ところが、共和党の強硬派や民主党内で労組の支援を受けている議員らは、ＴＰＡに強く反発。
法案採択に必要な半数を得ることが微妙な情勢が続いていた。

ワシントンポスト紙（電子版）は「労組の反発は想定内だが、今回の反対活動は最も重要なポイントで行われた」と指摘。
ＴＰＡの早期取得でＴＰＰ交渉促進を狙うオバマ政権に、大きな打撃となるとの見方を示している。（山田優特別編集委員）
というもの。

日本は、陰でグチグチと文句を言っているだけ。
反対集会だって、ただのパホーマンスにしか見えない。

本当に反対というのであれば、献金だの選挙協力などをして、当選後の恩恵などを期待しないで、絶対に反対として「一揆」を起こすしかない時期になっていると思う。
当然、自分たちの犠牲も物凄い事になる。
しかし、時代は、そうやって変わって行ってきた。

自分のブログなどを読んでいる人なら、自分が今何をしようとしているのかを。
どれほどの敵と、真正面から戦い始めているのかを。
なんとなくではあるが、理解し始めているのではと思う。

自分たちの将来も、今のままでは無いからである。

農水省の対応に激怒 手続き先行説明遅れ 農協法改正骨子案で公明

日本農業新聞ｅ農ネットに「農水省の対応に激怒　手続き先行説明遅れ　農協法改正骨子案で公明 （2015/3/13）」という記事が出ていた。

内容は以下の通り
公明党が、農協改革をめぐる農水省の不誠実な対応に不信感を強めている。
中央会や監査制度の見直しに伴う新組織への移行期間などの論点について自民党との協議が決着していないにもかかわらず、法案提出に向けて同省が政府内や自民党内の手続きを急いでいるためだ。

公明党農林幹部は「こちらをなめているとしか思えない。官邸の顔色だけ見ていればいいのか」と怒りを隠さない。

農協改革をめぐっては、公明党は一貫してＪＡグループの自己改革を尊重し、慎重な立場をとってきた。
特に、移行期間については、与党協議で「大幅な組織改編に見合わない」として「施行後５年が妥当」と強く求めていた。

だが、同省は１１日までに自民党農林幹部に対しては「法施行後３年」と明記した農協法改正の骨子案を配布。
１２日に報道されたにもかかわらず、公明党には求められるまで骨子案を説明しなかった。

そもそも、議論のベースとなる昨年６月の政府・与党の取りまとめでは、法施行後５年の移行期間を設けた公益法人改革などを念頭に「他の法人法制の改正時の経過措置を参考に適切な移行期間を設ける」と明記していた。

しかし、今年２月に政府・与党がまとめた農協改革の法制度の骨格の文書には、なぜか移行期限が「２０１９年３月３１日」（施行後３年となる計算）と明記されていた。
しかも、その後、与党協議で積み残しとしたにもかかわらず、公明党に事前説明がないまま閣議にもそのまま通された。

度重なる不誠実な対応に、同幹部は「こんな重要法案を勝手に進めて、いつまでに法案を出したいと言われても応じられない」と突き放す。
というの。

自民党と手を結んだ時から、ただの票集めとしか見られていないはず。
今自民党は、自分たちが一番力を持っていると自惚れているから、どんどんとごり押しをしていく。
農水省であっても同じようなものなので、なめた対応をするのだろう。

なんでもかんでも一緒になることが、全て正しいはずはない。

畑作 過剰施肥でメタボに

日本農業新聞ｅ農ネットに「［２０１５　国際土壌年　異変　２］　 畑作　過剰施肥でメタボに （2015/3/13）」という記事が出ていた。

内容は以下の通り
静岡県磐田市でチンゲンサイを栽培する角田茂巳さん（６１）は、近くの農家のハウスで黄色に変色したタアサイを見て、恐ろしい病気が入ってきたと恐怖を感じた。
周りの農家は誰もが自分たちの圃場（ほじょう）に病気を持ち込まないよう、そのハウス内には立ち入らなかった。
１０年ほど前の光景だが、今も鮮明に覚えている。

「家に帰る前に天竜川で靴を洗った。それからも、そのハウスを見に行く時は、必ず靴を履き替えた」と振り返る。
東京農業大学に調査を依頼したところ、原因は土壌にあることが分かった。
窒素、リン酸、カリが異常に多い土壌の養分過剰、いわゆる“メタボ化”が原因だった。
養分過剰による土壌の酸性化、養分バランスの崩壊が、タアサイに悪影響を及ぼしていたのだ。

・リン酸の蓄積に考慮が必要

施設園芸を中心に、土壌のメタボ化は各地で深刻化している。
隣の愛知県では、県が２００９年度の土壌診断結果をまとめたところ、１７７０カ所の園芸施設のうち、植物が吸収可能なリン酸含量（可給態リン酸）が県の適正基準を上回った施設は、全体の９５％を占めた。

県の可給態リン酸の基準は、土壌１００グラム中５０ミリグラムが上限。
基準値の倍を超える同１００ミリグラム以上の可給態リン酸を含む土壌は約８０％を占めた。
施設園芸以外でも、露地畑では８０％以上がリン酸過剰。
樹園地でも９０％以上が適正基準値を超えていた。

過剰なのはリン酸だけではない。
施設園芸ではカリと苦土が全体の４５％、石灰は５５％で過剰だった。
ただ、やはり目立つのはリン酸。

肥料メーカーの片倉チッカリンが、９県６２カ所のトマト圃場を調べたところ、可給態リン酸の含量は、平均で土壌１００グラム当たり２５４ミリグラムだった。
同社筑波総合研究所の紀岡雄三所長は「日本の土壌に多い火山灰土では、作物がリン酸を吸いにくいため、昔からリン酸施肥を積極的に指導してきたためだ」と背景を語る。

施設園芸では、土に雨が当たらないため、作物が使わなかったリン酸などの養分が土壌表面にたまりやすい。
さらに施設の大型化や長期展張が可能な被覆資材の普及など、雨にさらされる機会が激減してきた。
紀岡所長は「データは古いが、今も養分がたまった施設は多い」とみる。

２０アールでチンゲンサイを栽培する角田さんの圃場も家畜ふん堆肥を、年間１０アール当たり５、６トンを入れるなどで、土がメタボ化していた。

今は植物由来の堆肥に替え、散布量も減らした。
リン酸は有機肥料に含まれるわずかな量を除けば、施用はしていない。
作付けによっては無施肥にすることもあり、適正な肥培管理の実践で、チンゲンサイの生育が良く、病気も減った。
「堆肥の散布作業や、肥料代がかなり減った」と角田さん。
しかしリン酸過剰は、まだ解消できていない。

東京農業大学と農家などで組織する全国土の会が、５００カ所を超える全国の会員の圃場を調べたところ、ほとんどが養分過剰だった。
同大学の後藤逸男教授は「土づくりに熱心で真面目な農家ほど、土がメタボだ」と捉えている。
真面目な農家は良い農産物を作るため、毎作、基準通りの施肥と堆肥を施す。
しかし「残った養分や堆肥の養分を考慮する意識が抜け落ちている」と指摘する。
というもの。

土の上の作物の生育については、誰もが気にしている。
農薬などについても、気にしている。
しかし、作物を育てる土についいての意識は低い。

作物を作るためには、絶対に土の栄養を使わなければならない。
それをコントロールしてあげるのが、生産者の勤めなのだ。

水田 全国でケイ酸が不足 （2015/3/12）

日本農業新聞ｅ農ネットに「［２０１５　国際土壌年　異変　１］　水田　全国でケイ酸が不足 （2015/3/12）」という記事が出ていた。

内容は以下の通り
国連は２０１５年を「国際土壌年」と定め、土の保全、適正利用を進める。
元気な土、健康な土にこだわる国連の取り組みは、裏を返せば、土に元気がなくなり不健康になりつつあることを示す。
命の源になる、食を作り出す土。
その土に何が起き、どんな対策があるのかをシリーズで考える。
第１部「異変」では、国内で起きている農地の問題を掘り起こす。（８回掲載）

・高温障害助長し品質低下

１０年産米は全国的に品質が落ち、１等米比率は６２％と、前年より２３．１ポイント落ち込んだ。
品質低下をもたらした原因は、米粒が白く濁る白未熟粒。
高温で稲の光合成が阻害されるなど、白未熟粒の発生原因はいくつか考えられている。

青森県では、１２年産米も高温障害が起きた。
１等米比率は８０％と、前年に比べ７・９ポイント下がった。
ＪＡ全農あおもりは、白未熟粒を引き起こす原因は高温障害だが、「ケイ酸不足も白未熟粒を助長する」と指摘する。
ケイ酸は土から根を通じて稲に供給される。
米の品質低下の原因に、土の影響をみている。

青森県産業技術センターが０９～１２年に調査した３２カ所の水田のうち７８％で土壌中のケイ酸が不足していた。
ケイ酸は古くから倒伏防止や稲体を強くするといわれる。
土壌の研究者は、全国規模での不足を指摘。
近年は、それが稲の体力を低下させ、高温障害を助長するとの声が出ている。

ケイ酸カルシウム「ケイカル」の生産量は、１９８９年に５０万トン近くあったものが、１１年に約１７万トンにまで落ち込んだ。
米価下落を受けて農家が施肥を減らしたことに加え、稲わらや堆肥などの有機物による還元量も減少。
ダムや水路がコンクリートになったことで水や土壌から自然に供給される量も減り、水田のケイ酸不足を助長させる。

ＪＡ全農や肥料メーカーなどで組織する「土づくり肥料推進協議会」によると、ケイ酸は稲の吸収などで１年に１０アール当たり１５６キロが奪われる。
天然供給量は２０～６５キロ、有機物による還元量は５０キロ。
差し引き、毎年４１～８６キロのケイ酸が持ち出されていると推定する。

秋田県立大学の研究では、登熟期にケイ酸質肥料を施した水田は、無施肥の水田に比べ、高温に見舞われても乳白米や着色粒を軽減する効果が高く、高温障害に強いことが分かった。
「ケイ酸の吸収で、高温でも根の活性が保たれ、水分吸収ができる」と同大学の金田吉弘教授。
高温下でも根が働き、稲体内に水が十分供給できれば、蒸散で温度上昇を防げ、高温下で阻害されがちなでんぷんの生成、転流も維持できるとみる。

水田土壌に不足しているのはケイ酸だけではない。
島根県雲南市で、東京農業大学が５１カ所の水田を調べたところ、およそ６割で鉄が不足していた。
青森県でも調査水田のうち４４％が鉄不足。
鉄が足りないと、水稲の栽培後半に生育が鈍る「秋落ち」を引き起こす。

新潟県のＪＡ十日町が０６～１１年に土壌分析した約２７００カ所の水田では、３２％でケイ酸と鉄が不足。
ケイ酸だけの不足も１８％、鉄だけの不足も２１％を占めた。
ＪＡは「高品質米にケイ酸、鉄は必要」と、土壌診断の結果を示し、農家へ土づくりを促す。

植物が利用できる窒素成分（可給態窒素）量の低下も明らかになってきた。
可給態窒素の量は地力に関係している。地力低下は、土地利用型農業の収入源である大豆、麦類の減収も招く。
金田教授は「地力は気候変動に対する抵抗力。地力低下は、わずかな気候変動でも、農業被害を大きくする」と警鐘を鳴らす。
というもの。

自分が、「土」だの「地力」だのと口うるさい訳が、判ってもらえるだろうか。
お米を作るための母体が栄養不足だったら、健康なお米も出来ない。

３地区同時ブランド化

午前中、ＪＡ全農しまねと、ＪＡしまね おおち地区本部、和穀の会と、「石見高原ハーブ米きぬむすめ」のブランド化についての話し合いをしていた。
テーマは「ハーブならではの特徴と邑智（おおち）らしさ」

おおち地区本部が作成してきたブランド化に向けての資料には、まだ足りない部分があったので、そこを捕捉していった。
さらに、他県のブランド化していく品種や考え方や、「きぬむすめ」とバッティングする品種についても説明した。

今回、ＪＡしまねとして１本化された事で
・ＪＡおおちとして、単独でのブランド化をしていく
・おおち地区本部（きぬむすめ）、石見銀山地区本部（つや姫）、隠岐地区本部（コシヒカリ）とのタッグも組み、ブランド化の足並みを揃えて、３品種の同時にブランド化をしていく
・ＪＡ全農しまねとも連携を取っていく。

そのために、自分は今回、３地区本部の側にいるだけでなく、ＪＡ全農しまねや島根県の側にいる事になるかもしれない。
なぜなら、今迄には無い事例なので、ＪＡ全農しまねとしてのブランド化モデルケースともなっているからである。
それに、地域の現状からしても、消費地の現状からしても、数年という単位ではなく、最短で進めていきたい。
さらに、全てに於いて、絶対にミスは許されないという事もあるからである。

ちなみに、今日話し合ったことは、しばらくして始まる農作業において、さっそく適用されていく。

地力にしても、地力バランスにしても、新旧バラバラな水田地帯。
まだまだ、調べたい事などは山ほどあるのだが、のんびりと、石橋を叩いて渡る余裕は無い。
よって、全ては実践の中で、タイムリーに調整していく事にする。

さらに、３地区本部からの情報発信として、Ｆａｃｅｂｏｏｋを検討している。
各々で立ち上げてもらうか、３地区本部で統一するかは、宿題となっている。

知っていそうで、知らない島根。
これで、見通しが良くなってくると良いのだが。