先日何気にラジオを聞いていたら子宮頸がんワクチン推進のラジオ番組が…
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HellosmailのHPより転載＊
Hellosmileは、「子宮頸がん」という日本の若い女性に増え続けている病気への予防啓発を推進するプロジェクトです。
Hellosmileは20代、30代の女性に増え続けている「子宮頸がん」の予防啓発プロジェクトです。 TOKYO FMが、ステーションキャンペーンとして展開している「HUMAN CONSCIOUS ～生命（いのち）を愛し、つながる心～」の一環として2010年に立ち上げ多くの企業・団体・学校と共に推進しています。
＊転載おわり＊
子宮頸がんワクチンは副作用が多いので低迷傾向にあると何かでみた気がしてたのに？？？
怖いなぁ。本当に怖い。
だからこちらも読んで欲しいです。
内海さんのブログより
＊転載はじめ＊
子宮頸がんワクチンについての浜さんの記事。
医学的にはうまくまとまっていると思うので参照されればよいでしょう。
はじめに
子宮頸がんを予防するとして2種類のワクチンが承認使用されており、その害が憂慮される事態となっている。
このワクチンにより得られる利益と害を考察する。
結論は、救い得る死亡率の数倍から20倍超の重篤な害反応がすでに報告されており、報告漏れが多いと考えられる多発性硬化症や膠原病など遅発性の自己免疫疾患を考慮すると、重篤な害反応の頻度はさらに大きいと推察される。
従って、接種は中止すべきであると考える。
増加しているのは罹患率のみ
子宮頸がんの死亡統計を分析したところ、増加しているのは罹患率であり、死亡率は微増である。
子宮（頸）がんによる死亡率は、戦後一貫して減少してきていたが、ここ十数年微増している。
しかしながら、急激な増加とはとてもいえない。
また、脂質や動物性タンパク質摂取量と見事に逆相関していることが分かった。
従って、こうした死亡率の変動を、ヒトパピローマウイルス・ワクチン（HPVワクチン）によって下げることができる可能性は低いのではないか、と考える。
100種類ある型のうち2種類のみ防止
日本ではサーバリックス（グラクソスミスクライン）とガーダシル（MSD社）が販売されている。
子宮頸がん予防用に、主な原因ウイルスである16型18型HPVのウイルスタンパクを再構成したウイルス様粒子（VLP）を用いている。
遺伝子組み換えにより、これらVLPに免疫賦活を目的としてアジュバントを加えたワクチンである。
抗体を持続させる必要があることから、他のワクチンよりも強力なアジュバントを加えているようだ。
例えば、サーバリックスの場合は、グラム陰性菌の細胞壁成分である発熱物質のリポポリサッカライド（LPS）のうちアジュバント作用を有するリピドAの毒性を軽減したとされる脂質誘導体であるMPLがアルミニウムとともにアジュバントとして添加されている。
そして、HPVのウイルス様粒子そのものが、免疫発現の要ともいうべき樹状細胞（dendritic cell）に強力に結合し、IL-6やTNF-αなど炎症性サイトカインの誘導を増強する。
こうして、もともと免疫系を強く賦活させるように製剤設計をしているため、それに起因する急性・慢性の反応が、臨床試験の段階から生じていた。
12～15歳が対象で任意接種から定期接種に
HPVは、粘膜型と皮膚型があり、明瞭にすみ分けている。
性交により生じたわずかな傷から細胞内に侵入して持続感染となり、持続感染後にワクチンをしても無効であるばかりか、かえって悪化させる。
そこで、感染前に接種する必要があることから、小学校6年生から高校1年生相当の女子を対象として、本年4月から予防接種法に基づく定期接種ワクチンとなり積極的に接種が薦められるようになった。
害の重篤さと頻度は自然発症頻度とは桁違い
この年齢層の女子では、例えば多発性硬化症の頻度は1年間10万人に0.1～0.5人である。
ところがガーダシルの臨床試験では、ガーダシルもしくはアルミニウムアジュバントを接種された約2万人中6人が6か月以内に多発性硬化症になった。
10万人・年当たり60人という高頻度の発症である。
この他、10万人・年当たりで甲状腺機能異常が1000人、乾癬が250～300人、関節炎・関節痛が2000人など、合計で自己免疫疾患が10万人・年当たり5000人近く発症している。
救命し得る頸がんは年間10万人に1人
子宮頸がん中、16型と18型が関与している割合は海外では70％とされるが、日本ではせいぜい50％～60％である。
そして、HPVに未感染の場合には、16型と18型のHPVの感染は90％以上で防止し得るが、実際には感染していることもあり、全体として組織異常の防止割合は40%程度である。
一方、日本における子宮頸がんの死亡率は10万人当たり・2.1～2.6人（世界標準人口で調整）であるから、子宮頸がんによる最大死亡率減少効果は、10万人当たり・1人、最大でも1.5人である。
重篤な害反応は10万人当たり・10～30人以上
これまでに厚生労働省に報告されたHPVワクチン接種後の重篤な害反応は、ガーダシルが10万人当たり・9～11人、サーバリックスでは26～29人であった。
1週間後以降の反応はほとんど報告されず
HPVワクチンの接種事業では、接種との因果関係の有無に関わらず、「接種後の死亡、臨床症状の重篤なもの、後遺症を残す可能性のあるもの」に該当すると判断されるものを報告対象としている。
また、「重篤」とは、死亡、障害、それらにつながる恐れのあるもの、入院相当以上のものとされているが、必ずしも重篤でないものも「重篤」として報告されるケースがあり、製造販売業者からの副反応報告は、薬事法第77条の4の2に基づき「重篤」と判断された症例について報告されたものである。
しかし、薬事法に基づく場合は、因果関係があり得ると医師が考えた害反応例であり、因果関係を医師が疑わなかった場合は、決して報告されない。両ワクチンによる重篤例で接種から発症までの日数が判明している599人中、接種当日発症例は478人（79.8％）であり、3日までで90％を超え、1週間未満が94.7％、2週間未満が584（97.5％）であった。
接種から2週間以上の報告例はわずか15人（2.5％）であり、うち1ヵ月以上は3人にすぎなかった。
1週間以上経てから、特に1カ月を経て異常を呈した場合に医師が無関係として報告しない例が多いことが推察される。
ギラン・バレー症候群や急性散在性脳脊髄炎（ADEM）だけでなく、多発性硬化症やエリテマトーデスなど自己免疫疾患との因果関係を疑う医師は極めて少ないことから、報告漏れが非常に多いのではないかと推察する。
重篤害反応のバランスから中止すべき
子宮頸がんによる死亡率を低下させる最大効果に対する、重篤害反応の頻度は、海外で3.5倍から約10倍、日本では6～9倍（ガーダシル）ないし、17～23倍（サーバリックス）と推定された。
これは、HPVに完全に未感染であることが分かっている人に対する最大効果に基づいている。
仮に、すでに性交を経験し感染の可能性のある女性が接種した場合には、利益に対する害の倍率は、この2.5倍、すなわち15～22倍（ガーダシル）、42～57倍となることを想定しなければならない。
そして、接種から1週間以降、特に2週間以降に発症する自己免疫系の疾患は、膠原病やギラン・バレー症候群、多発性硬化症などの難病であり、発症した場合、その人の一生を左右する重大な事態となる。
ところが、そうした重大な害反応ほど報告されない、という現実は深刻である。
医師は、HPVワクチン接種後に生じた自己免疫疾患は、ワクチンとの関連を考えなければならない。
現在判明している規模の害と、子宮頸がんを減少させる効果とのバランスを考慮しても、明らかに、はるかに害が大きく、報告漏れを考慮すると、害の大きさは想像を絶するものであり、即刻HPVワクチンの接種は中止すべきである。
これまで接種した全員をさかのぼって調査し、自己免疫疾患、神経難病に罹患していないか、徹底的な調査が必要であり、被害者の救済が必要である。
＊転載おわり＊
物事には必ずメリットとデメリットがあります。
片方の情報だけを鵜呑みしたり、情報に嘘があれば、簡単に判断することも難しいでしょう。
YouTubeでは被害者の動画があったりもします。
推進するなら、副作用の情報も平等に提供するべきだと思います。
わたしの友人の知り合いの娘さんは子宮頸がんワクチンで副作用を発症したそうです。
ずっとそれをこれから背負って行くことになります。
誰も責任をとってはくれません。
残念ながら。
