日本復活の契機に出来るか
東日本大震災の直前、3月8日に、このブログで「ジャパン シンドローム?」 と書きました。憐憫か応援か解りませんが、低迷する日本についての海外からの見方への疑問符でした。
しかし、今回の大震災は、改めて日本人、日本社会の真面目さと強靭さを世界に示すことになりました。外国の要人から「日本は必ず復興すると信じています」という励ましの言葉を何度も聞き、感謝すると同時に、矢張り日本人の粘り強さは外国から認められていると感じます。
更にわれわれ自身はどうかといえば、ほとんど日本人が、多分外国が驚くほどの速さで、この巨大な災害からの復興を成し遂げることになるだろうと信じ、そのための努力を惜しまないといった気持ちを強めているというのが現実ではないでしょうか。
コロンビア大学のジェラルド・カーチス氏が来日し、「日本の政治家は、国民が確りしているからその分楽が出来ている」という趣旨のことを述べたと報道されていました。
日本人を本当に理解している人の言葉だけに、素直に同感する日本人は多いと思います。言い換えれば日本人自身が、そういう目で、最近の政局を見ているということでしょう。
転禍為福という言葉が適切かどうかは別としても、この災害を契機に、長引くデフレで沈滞していた日本経済・社会に、改めて、目標に邁進する日本人の気概を植え付けなおすことは、日本の将来のために必要と多くの日本人は考えているのではないでしょうか。
客観的に見ても、まさにチャンスだと思われます。一方で、物理的な意味での生産(GDP)の落ち込みがあり、他方では、膨大な復興のための資金が必要です。年々のGDPをすべてつぎ込み 、巨大に積みあがった国民貯蓄を取り崩してでも、復興に徹底して力を注ぐべきです。
アメリカもここまで来れば、日本が米国債を買わなくても 文句は言わないでしょうし、日本政府も『当面は復興に全力を注ぎますから、余裕はありません』と明言すべきでしょう。復興の間は赤字国転落もありです。これは、平時の体質的な赤字とは違います。
国際投機資本はどう見るか解りませんが、投機利益しか考えないギャンブル資本の思惑による円レートの変動には、政府・日銀は、国の復興をかけて、徹底的に対抗するぐらいの毅然たる態度を示し、国際協調も勝ち取るべきでしょう。日本経済が早期に復興することが世界経済のためでもあるのです。
今、政府のなすべきことは、国民が安心して復興に邁進できる環境を、目に見える形で整備することでしょう。
東日本大震災の直前、3月8日に、このブログで「ジャパン シンドローム?」 と書きました。憐憫か応援か解りませんが、低迷する日本についての海外からの見方への疑問符でした。
しかし、今回の大震災は、改めて日本人、日本社会の真面目さと強靭さを世界に示すことになりました。外国の要人から「日本は必ず復興すると信じています」という励ましの言葉を何度も聞き、感謝すると同時に、矢張り日本人の粘り強さは外国から認められていると感じます。
更にわれわれ自身はどうかといえば、ほとんど日本人が、多分外国が驚くほどの速さで、この巨大な災害からの復興を成し遂げることになるだろうと信じ、そのための努力を惜しまないといった気持ちを強めているというのが現実ではないでしょうか。
コロンビア大学のジェラルド・カーチス氏が来日し、「日本の政治家は、国民が確りしているからその分楽が出来ている」という趣旨のことを述べたと報道されていました。
日本人を本当に理解している人の言葉だけに、素直に同感する日本人は多いと思います。言い換えれば日本人自身が、そういう目で、最近の政局を見ているということでしょう。
転禍為福という言葉が適切かどうかは別としても、この災害を契機に、長引くデフレで沈滞していた日本経済・社会に、改めて、目標に邁進する日本人の気概を植え付けなおすことは、日本の将来のために必要と多くの日本人は考えているのではないでしょうか。
客観的に見ても、まさにチャンスだと思われます。一方で、物理的な意味での生産(GDP)の落ち込みがあり、他方では、膨大な復興のための資金が必要です。年々のGDPをすべてつぎ込み 、巨大に積みあがった国民貯蓄を取り崩してでも、復興に徹底して力を注ぐべきです。
アメリカもここまで来れば、日本が米国債を買わなくても 文句は言わないでしょうし、日本政府も『当面は復興に全力を注ぎますから、余裕はありません』と明言すべきでしょう。復興の間は赤字国転落もありです。これは、平時の体質的な赤字とは違います。
国際投機資本はどう見るか解りませんが、投機利益しか考えないギャンブル資本の思惑による円レートの変動には、政府・日銀は、国の復興をかけて、徹底的に対抗するぐらいの毅然たる態度を示し、国際協調も勝ち取るべきでしょう。日本経済が早期に復興することが世界経済のためでもあるのです。
今、政府のなすべきことは、国民が安心して復興に邁進できる環境を、目に見える形で整備することでしょう。