皇族・王族・政治家の”上からの移民系化”は偶然か？

「女性宮家」削除を懸念＝旧宮家復帰に疑問―民進幹事長
　報道に因りますと、与党である中道右派の統一アイルランド党は、新たな党首としてレオ・バラッカー氏を選出したと報じられております。同性愛者であることを公表したことで注目を集めていましたが、氏は、インド系移民である父とアイルランド人の母との間に生まれており、アイルランドでは、インド系移民の首相が誕生したこととなります。

　ロンドンではパキスタン系移民の子であるサディク・カーン氏が市長を務めており、近年、移民系の政治家が要職に就任する事例は枚挙に遑がありません。ドイツのメルケル首相もポーランド系移民の子孫ですし、前フランス大統領のオランド氏も、その名が示すようにオランダ系移民の子孫です。皇族や王族も例外ではなく、近年の配偶者の選択を見ましても、ベルギー王室を除いては移民系、あるいは、マイノリティー系、かつ、民間人が大多数を占めています。ヨーロッパの王族間では政略結婚による国際結婚の事例はあるものの、政治家に留まらず、皇族や王族が移民系となる今日の世界的な傾向は、単なる偶然なのでしょうか。

　日本国でも、仮に民進党が政権与党となりますと、蓮舫氏が首相となる可能性もあり、日本史上、初めて中国系の首相が誕生するかもしれません。政治家を見ましても、帰化系の国民は人口比にして１％以下でありながら国会議員における比率は10％を越えており、公明党や民進党に限定すればその率はさらに高まることでしょう。アメリカでも、ユダヤ系の政治家の数は人口比に照らしますと過剰であり、イスラエルとの関係やユダヤ・ロビーの絶大なる影響力の強さに対する懸念も指摘されています。こうした移民系、あるいは、マイノリティー系の過剰代表は、多数決を決定原則とする民主主義の観点から見ますと不自然であり、何らかの外部的な力が働いていると考えざるを得ないのです。

　日本国の場合には、しばしば民団や総連の支援活動やパチンコマネーの存在が指摘されていますが、それだけでは、移民系の政治家をかくも大量に国会に送出すことは不可能なはずです。となりますと、その背後には、”国際勢力”からの隠れた支援があるのかもしれません。おそらく、この”国際勢力”の基本方針は、国家の要職を移民系で占めさせることで、国民国家体系を崩壊させ、これらの人々を操ることで世界支配を実現するということなのでしょう。今日の国民国家体系では、マイノリティーを保護しつつも、民族自決主義の下で民族的な枠組みが国民の枠組みを凡そ形成しています。このため、民主主義の制度の元では、本来は、政治家はその国のマジョリティーからの出身者となり、国民との間に強い連帯感が生じるはずです。しかしながら、政治家と国民が連帯意識で結ばれている状態では、”国際勢力”は、自らの利益の為に全世界の諸国を操ることはできません。そこで、積極的にマイノリティーを支援し、情報隠蔽、マスコミの動員、不正選挙によってその国の国民を騙してでもこれらの人々を政治家の地位に就けることができれば、自らの手駒とすることができます。否、マイノリティーのマジョリティーに対する反感や敵意が強ければ強い程、その国の既存の社会秩序に対する強力な破壊力となるのです。皇室や王室もまた同様であり、これらの人々を中心に国民が結束することは、世界支配にとりましては極めて不都合なのであり、移民系に替えてしまえば、もはや、統合の役割は果たせなくなります。

　このように推理しますと、今般の世界的な”上からの移民化”の動きの意図が浮かび上がってきます。各国の政治家は、国民ではなく、実質的に”国際勢力”が自らの基準にあった人物を予め選んでいるのであり、皇族や王族の配偶者も、本人によって選ばれたのではなく、やはり同勢力が事前に適任者を人選をしている可能性があります。今日、世界各国において共通現象が見られるのも、世界支配に向けての”工程表”に基づいて、その配下の諸組織が連携して動いているからではないでしょうか。

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