ヒトリシズカのつぶやき特論

起業家などの変革を目指す方々がどう汗をかいているかを時々リポートし、季節の移ろいも時々リポートします

埼玉県川越市にある伊佐沼には、脚が長いセイタカシギが飛来しています

2017年08月23日 | 季節の移ろい
 埼玉県川越市にある伊佐沼のハス田では、古代ハスの行田ハスは花期の終わりを迎えています。

 伊佐沼は、大まかには長方形に近い形の池で、南北方向に長さが800メートル・東西方向に幅が200メートルほどの大きな池です。いくらか西側に傾いています。

 伊佐沼の貯水量はほぼ満杯で、池の水位は高いままです。北側部分にあるハス田の中に架かった歩道橋の上から南側を見た風景です。



 薄曇りですが、日中の気温は高くなっています。

 ハス田の中では、まだハスの花がポツポツと咲いています。



 ハス田近くの杭の上に、セイタカシギが3羽、休んでいます。脚が長い点が特徴です。



 このセイタカシギは時々、背伸びしたりなど、座ったり、伸びたりと動きました。時々、一本脚で立っています。





 3羽のセイタカシギは、それぞれに好きなように過ごしています。





 しかし、この3羽は飛び上がると、必ず3羽、一緒に移送します。





 3羽のセイタカシギは、親子の家族なのか、仲間なのかは分かりません。

 残暑の伊佐沼では、いくらか蒸し暑いですが、のどかな時間が流れています。

日本経済新聞紙のOpinion 創論の見出し「AIが人間を超える日」を拝読しました

2017年08月23日 | 日記
 2017年8月22日に発行された日本経済新聞紙の朝刊中面に掲載されたOpinion 創論の見出し「AIが人間を超える日」を拝読しました。AIとは、人工知能(Artificial Intelligence)の略語です。

 このコラムの創論では、米国の2人の識者がインタビューに応じています。識者の一人は米国マサチューセツ工科大学(MIT)のメディアラボ所長の伊藤穰一さんです。「社会をどう変えるかを考えよ」という見出しで、AIの今後の進化を解説しています。

 もう一人の識者は、米国シンギュラリティ大学のCEO(最高経営責任者)のロブ・ネイル氏です。こんな名前の大学を、民間宇宙開発を支援するXプライズ財団が2008年に設立したそうです。米国らしい反応です。そじて、ロブ・ネイル氏は2011年にCEOに就任しています。

 このOpinion 創論は、日本経済新聞紙のWeb版である日本経済新聞 電子版でも、見出し「AIが人間を超える日」と伝えています。



 今回のロブ・ネイル氏のインタビュー記事では「半導体は集積度が18カ月ごとに2倍になる“ムーアの法則”が知られている」と語り、こうした半導体の進化は、計算処理の速度を加速度的に進化させたと伝えます。

 この結果、通信や記録素子の“ストレージ”が大幅に進化し、パソコンからスマートフォンへとIT機器が急速に進化したと、当たり前の事実を語ります。

 こうした進化の状態を「収穫加速の法則」と名付け、これまでの伝統的な経済学や物理学が通用しない世界に入ったと語ります。

 「AIの進化は今後、どのような変革をもたらしますか」という質問には、「医療や教育、金融、農業や製造業で、デジタル・トランスフォーメーション(事業変革)をもたらす」と語ります。

 このシンギュラリティ大学の授業コースの基本は、ベンチャー企業を興す起業家向けの10週間の基本プログラムと説明します。これまでの普通の大学とは教育内容・仕方がかなり異なります。通信教育もあるようです。

 最後に「日本の大企業の動きは鈍いように見えます」か、という記者からの質問に対して「多くが100年前からの事業モデルを踏襲しているが、次の100年にそれが通じる保証はない」と答えています。

 実は、この日の朝刊一面には、見出し「富士通、携帯事業売却へ」という記事が載っています。米国アップル社や中国通信大手の華為技術(ファーウェイ)などが攻勢をかけている中で、スマートフォン・携帯電話機の国内シュエ第5位の富士通が事業売却に動き始めました。

 同社は主にNTTドコモ向けにスマートフォンを販売してきましたが、2017年度見通しは、2011年度の販売台数の半分以下に落ちています。この市場での世界の競合メーカーとの戦いに新戦術はなさそうです。大胆な事業展開はなさそうです。

 さらに、この日の朝刊の二面には、自動車の自動運転・運転支援に用いる画像認識用半導体で先行したイスラエルのモービルアイ社は、8月上旬に半導体大手の米国インテル傘下に入ったと伝えています。インテルは、未来の有望技術を買収によって手に入れています。

 このモービルアイ社の技術は、日産自動車のRV「セレナ」の自動追従機能に採用されています。自動運転・運転支援のコア技術を世界の大手IT企業や半導体企業が将来への布石を打ち、いろいろと傘下に入れています。巨額の企業買収によって、未来の事業を買っています。

 日本の大手企業は、ロブ・ネイル氏から「事業モデルを踏襲しているが、次の100年にそれが通じる保証はない」といわれたことに対して、反論する動きを見せることができるのでしょうか・・。未来の事業を買っていく判断力や資金調達ができるのかどうか・・。逆に、東芝の半導体事業は売りに出されています。事情があってのことですが・・