4月24日 その2 新元号が何を変えると言うのか

軽佻浮薄に過ぎないか：

新元号が何を変えると言うのか。私は既に新元号「令和」を巡ってのマスコミの空騒ぎとビジネスの分野における新元号を過度に商業的にと言うか恰も販売促進の材料に使う有様を苦々しい思いで見て、批判をしてきた。マスコミは言ってみればあの程度の軽々しい輩の集団だと思えば腹も立たない。だが、「この機会を利用して売らんかな」と販促の材料に使う様子を見ると、あの連中はもしかして余りにも消費が一向に盛り上がらない状況下にあって「この機会に新元号利用で何とか盛り上げよう」とでも企図しているのかという視点で見てあげるべきかとも考えるようになった。

だが、仮にそのような手法で需要と消費を喚起できたとしても、新元号が始まって私がウンザリさせられているだけの10連休とやらが終われば「何だ。あの盛り上がりは一過性だったのか」という結果に終わってしまうだろうと危惧している。私がそれ以上に好ましくないと思っていることがある。それは方々で「令和となれば新時代が始まる」とか「新元号を機に世の中が大きく変化していくだろう」と言ったような「新元号頼み」とでも形容したいことをヌケヌケと囃し立てている連中がいることだ。

率直に言って元号が変わったくらいで我が国の中だけではなく、この広い世界に新風でも吹いて世界に大変動が起きるとでも言いたいのかと思う。現在の世界情勢を見よ。アメリカでの2年有余のトランプ政権下でアメリカ国内のみならず、世界の方々でどれほどの変化が生じて来たかを良く考えても見よ。中国に習近平政権が誕生して以来アジア、アフリカ、欧州、対アメリカの貿易戦争、一帯一路だのAIIB等々、あちこちで強引な進出、対立、紛争等々がどれほど生じていたか。金正恩委員長が如何なる行動を起こしてきたか。UKのBrexitがどれほど進展したか。

こういう大規模で急速に変化してきた世界では同じ指導者が、同じ手法で、それぞれの国を導いてきたものが、我が国の元号が変わったからといって新たな動きをするのかということだ。我が国にしたところで、5月1日からいきなり安倍政権が施政方針を一気に変えるというようなことがあり得るのか。枝野幸男と玉木雄一郎が「もしかしてダブル選挙が」と言って大合同でもすると言いたいのか。今日まで再三再四の総理の賃上げの要望をシカトしてきた経営担当者（現在の経営者などは本来の意味の経営などしておらず、単に経営を担当しているだけの器量の輩の集まりだ）がそれではとばかりに一気呵成に「所得倍増」にでも打って出るというのか。

私は4月30日までと同様な政治家と、経営担当者と、製造業界と、流通機構と、これまでと全く何の変化もしていない国民が、昭和から平成と続いた時代と同じ考え方と手法で動き続けていくだけだと思っている。それはAIだのEVだの5Gだのといった新時代の技術的変化やキャッシュレス化などは現実の事としては現れるだろう。だが、何が新たに出てこようとそれを操作するというか、使うのは同じ人間であり、同じ日本国民ではないか。西暦で考えれば世界の流れは昨日までと同じように流れていくだけではないのか。

私は如何なる変化にしても、それが斬新であろうとなかろうと、変えていくのは新元号ではなく、前日まで生きてきていた人が起こすものだと思っている。何となく沈滞気味だと感じさせてくれる我が国を変えていくのは「令和」ではなく、人だと思うべきだろう。そこを考えもせずに「令和になれば」などというような軽々しい論調を私は排除したい。

私も英語では何度も失敗していた

失敗は英語の勉強に役に立つ：

昨日は余所の方の“I can’t ～.”の失敗例を取り上げたのだが、実は私自身がこれと似たような失敗をして「なるほど、英語であるとｋｓアメリカ人の思考回路はそうなっていたのか」と良い勉強になったので、恥を忍んで私の失敗例を紹介して諸賢のご参考にしようと思い立った次第だ。

運転の仕方を知らないのだ：
それは私は自動車の運転の仕方は知らないし、運転の免許を取ろうと試みたこともなかったので、アメリカにいる限りの間は同僚か上司の温情に縋って送り迎えをして頂いていたのだった。なお、その1970年代後半には未だ我が事業部はそれほど我が国の市場で認められていた存在ではなかったので、アメリカ出張も精々年間に1～2ど程度だった。本社でのある会議の席上で議題が終わった後で誰彼となく「何故、君は他の東京事務所の連中のようにレンタカーをして移動しないのか」との疑問を呈された。

そこで深い考えも無しに“I can’t drive a car.”と答えてしまった。すると「それでは君は免許停止でも食らっているのか、または国際免許を取得せずにアメリカに来たのか」と問い質された。そういうことではないので“No. That is not the case. I don’t drive.”と答えてみた。すると「君は運転が嫌いなのか」と追い打ちをかけられた。そうではないので、はたと行き詰まった。そこで数秒考えて“I don’t know how to drive. That’s all.”とやって漸く納得して貰えたのだった。

なお、我々兄弟は自動車の運転免許を取ろうとしたことはない。それは昭和12年12月に父親が東京の数寄屋橋も交差点を徒歩で横断していた時に黄色の信号で突っ込んできたタクシーの後部バンパーに引っかけられて転倒し、後頭部を打って病院に搬送されたが脳底骨折で死亡してしまっていた。そこで母親が我々4歳と2歳の2人の兄弟に「貴方方の父親が死んだだけでも十分に悲しいし辛いのだから、この苦しみを他人に与えることがないように、貴方たちは運転免許を取ろうとしないこと」と厳しく申し渡されていたのだった。

喫煙を止めたのでは：
私は体質的にもアルコール飲料は合わないので、殆ど飲まないし飲めない。事実、国際医療研究センター病院では注射などの際にアルコールで消毒するとかぶれてしまうほど不適合なのである。煙草も喫煙が見つかると最低でも停学である中学（後に新制高校にされてしまったが）に行っていたし、母親には吸いたければ吸えば良いがその分の小遣いは支給しないと言われたお陰で、喫煙とは縁遠かったのだ。

その件だが、矢張りアメリカ人たちの中で「酒を飲まないのは解ったが喫煙は」と尋ねられて、矢張り素直に“I don’t smoke.”と言ってしまった。すると「それは吸ったことがないのか、それとも“Have you quit smoking for good?”と切り返されて“for good”という慣用句（なのだろう）を「良いことの為に」と解釈して何気なく“Yes.”と答えてしまった。すると「それでは嘗ては吸っていたが永久に止めたということか」との疑問を呈された。そこで「しまった」と思い、慌てて“I have never smoked in my whole life time.”とやって理解して貰えた。

後で調べてみれば、“for good (and all)”とは「永遠に」か「永久に」という意味であって「良いことの為に」の意味ではないと知った。英語の勉強とはこのように失敗を重ねて初めて身に付くものなのだ。でが、残念ながらそれ以後に“for good”を使える場面に出会った記憶はない。

4月23日 その2 日本語の発想で英語にしないこと

我が国の英語教育の限界か：

先日ある場所で「ここでの携帯電話とスマートフォンの使用禁止」というポスターが貼られていて、そこには外国人も出入りするので、ご丁寧に英文で“You can’t use cellphones here.”とも記載されていた。失礼を顧みずに言えば、それを見て「我が国の英語教育ではどうしてもこういう結果になってしまうのだ」と痛感したし、1994年のリタイア後にあるアメリカの会社をお手伝いして当時としては未だ斬新の部類だった金融商品の販売促進に、ほぼ通訳として見込み客を回った時の経験を思い出した。

それは某金融機関でのことで、その案件を担当されていた課長さんは通訳は必要ありませんという意思表示をされたので、私は非常に気楽なただ単なる同席者というだけの立場で成り行きを見守っていた。プリゼンテーションを聞き終わられた課長さんは“I can’t recommend such a project up to my superior.”と言って拒絶の意思を表明されたつもりだった。ところが、アメリカ側は「貴職が出来ないのであれば、どうすれば上司に推薦して頂けるのか。出来るようになるようにお手伝いしたいので、我が社が何をすれば良いかご指示頂きたい」とあらためて願い出たのだった。

それを聞いた課長さんは不愉快な表情で“I said I can’t. That is my answer.”と言い返されたのだった。それを聞いたアメリカ側は「だから、どうすれば上司にご推薦願えるかのと伺っているのです」と念を押したのだった。課長さんは一層不愉快そうになって同じ事を繰り返されて拒絶の意志を示されたのだった。そして交渉は言わば押し問答のような妙な形になってしまった。要するに課長さんの”can’t“の使い方が適切ではなかったために、アメリカ側に理解されなかったのだった。

ここまででお解り頂いた方があると思うが、携帯電話などは誰でも何処ででも操作できるのであって、”You can’t use cellphone.“では「貴方は携帯電話の操作できないか、その能力がない」という意味になってしまうのだ。「使用禁止」を表現したければ「禁止」即ち、“prohibit”か“ban”という言葉を使うか、せめて“You should not use ～.”という表現を使っておけば良かったのだということなのだ。

それと同様に、その課長さんも“I can’t”ではなくて“I will not recommend your proposal to my superior, because timing is a little too early for us.”とでも言うか、単純に“I don’t want to promote your idea to my boss.”でも良かったのかも知れない。この方はかなり上手に英語で意思表示をされていたが、ここでは「出来ない」か「上司に上げたくない」を余りに素直に“can’t”で表現されたので行き違いが生じたのだと思う。英語が通じるか通じないかなどという問題は、このように日本語の表現をそのまま安易に英語にしてしまうことからも発生するのだとご理解願いたい。

私が強調しておきたいことは「自分が言いたいことが、どういう意味になるかと十分に分析して考えてみることが必要であり、余り気安く逐語訳的に英語にしないこと」を英語教育の早い時点で教えておくべきではないか」という点である。と言うのも、この種類の行き違いに我が国とアメリカとの交渉の現場で何度も遭遇してきたからである。

働き方改革に思う

皆が一緒になって：

私は安倍内閣が「働き方改革」を唱え始めた頃から「如何にも日本的というか、発想が企業社会における我が国の文化に基づいているようだな」と思って見ていた。私自身がそもそもそういう「皆で一緒になってやっていこう」というか「一丸となって」という考え方の文化の世界で育てられてきた後で、そのような文化とは正反対（「真逆」などというおかしな熟語を流行らせたのは誰だ）とでもいうべきアメリカの会社に移ったので、残業を何か悪の如くに見る考え方は正直に言えば「余りにも日本的過ぎるな」と感じていた。

こんな事を言えば、私がアメリカ式の働き方が優れているとでも思っているのかと批判されそうだが、私は何れが優れているかという問題ではなく「文化と歴史の違いではないのか」と捉えている。例えば、以前にも採り上げたことで、アメリカから初めて来日して「遅刻」という制度があると知った女性の社長は「それは良い制度だ。我が社でも採用しよう」と唸ったものだった。そこで某大手メーカーの人事・勤労の専門家だった常務さんにこの話をしたところ「遅刻制度とは朝は全員が集まって『これから皆で一緒に仕事を始めよう』という精神の表れである。アメリカにはそういう『皆で一緒に』という思想がないのだ」と解説された。

「厚切りジェイソン」（本名は Jason D. Danielson）という芸名でテレビに登場するアメリカの在日企業の役員はPresident誌上で「日本は連帯責任の国で、欧米では個人の力に依存している」という趣旨のことを指摘していた。実際にアメリカの会社の一員として20何年か過ごしてきた経験から言えば「その通りだと思う」なのである。この点はこれまでに何度も採り上げたことで、アメリカの会社に日本式に言えば「中途入社」で入っていけば、何をすべきかが箇条書き的に記されている“job description”を渡され、それに従って働くだけのことだ。

しかも、即戦力として中途採用されたのであるから、何をどうのようにして仕事をするのかといったような細部についての指示などない。採用した者の判断に任されるのだ。採用された者はそこに定められた各項目を遅滞なく達成する為には、朝は何時に出勤するとか夜は何時になったら帰るかなどは重要なことではなく、果たすべき責任と仕事が無事に完了したかどうかが問題なのである。従って、本社では6時に出勤してビル内のカフェテリアで朝食を摂りながら仕事をしている者もいれば、「本日は午後3時で終了したので帰宅する」と宣言する者もいるという具合だ。

これ即ち、個人の能力が軸になっていることを表しているのだ。しかも、本社機構にいる者は須く年俸制であるから、そもそも残業料などという手当は存在していないのだ。視点を変えれば、本社機構にいるということはその年俸に見合うだけの成果が挙がっていなければ、いつ何時“You are fired.”と宣告されるか解らない世界に身を置いているのだ。であれば、出勤・退勤の時間の問題でははないということだ。常に彼らの念頭にあるのは“job security”という自分自身のことだ。

我が国でも某商社でこういう実例があった。新入社員が2晩続けて本社の会議室に泊まって仕事を続けたというので理由を質したことがあった。彼の答えは「この会社の1年生である私に対する仕事の割り当て量を著しく誤っていたか、あるいは私の能力が不十分だったかの何れだと思います。だが、私としては私の能力不足の為に課全体の仕事に遅滞を来してはならないと思って敢えて徹夜を選んで会議室で寝る選択をしました」だった。彼の脳裏には「課の為」というか「会社の為」が優先されていたのだった。

当方もW社をリタイアして早くも25年。仕事を辞めてからも6年も経ってしまった。その間に我が国の雇用事情もそれなりに変化したようで、往年とは異なってアメリカ並みには至っていないまでも「職の流動化」が進んだようだ。数社の大手企業を移って役員なり社長なりに就任する人たちが増えてきたようだ。だが、未だに終身雇用の特徴だと私が看做している「年功なり何なりで段階的に昇進する」仕組みは残っているようだ。私にはそういう制度とアメリカ式の学歴尊重且つ実力主義の何れが良いかといった議論をする気はない。

それは即ち、文化の問題であり、一朝一夕に変わって行くことではないと思っている、だが、アメリかでは大手企業内で生き残ろうとすればMBA（経営学修士）等の学歴が必須に近くなってきているとも聞いている。アメリかでは飽くまでも個人が主体であり、各人が生き残りと出世の為に大袈裟に言えば命を賭けている文化であり、我が国では未だ「会社の為」と「皆の為に一丸となって」という文化が厳然として存在しているのではないかと思っている。

そのような異文化の世界を22年余りも経験してきたので、現在の我が国における企業社会での働き方が如何なる方向に進んでいくかに興味も関心もある。しかし、伝え聞くような「自分に何が向いているかを見出そう」とか「この会社は自分の能力に適していなかった」などいって2～3年で辞めてしまうという傾向は、アメリカ式の個人の能力を如何にして発揮するかという仕組みとは違うと思う。自分には何が向いていたかなどということは、実際に一定以上の年数を経てみないと解らないのだと思う。

私は何も考えずに転進したアメリカの会社の方が適していたという幸運があっただけだと思っている。それもリタイアした後で来し方を振り返って初めて見えてきたことだった。与えられた環境下でどうやれば生き残れるかばかり考えていたものだった。だからこそ、何が自分に適しているかなどを勝手に決めないことではないかと思うのだ。

顎関節症と戦うの記

>顎の運動を継続せよ：

20日（土）には余り希望を抱かないままに目黒線・洗足駅近くの昭和大学歯科病院顎関節症治療科に再診に向かった。前回の初診から丁度1ヶ月だった。希望がないと言ったのは「菅沼教授に指示された思い切りの開口と下顎を右手で降ろす運動を毎日3セット忠実に実行してきたが、未だに口を大きめに開ける食べ物を噛み続けると頬の筋肉に痛みと言うよりも疲労感を覚えるので、回復への道は未だ半ばであろう」と勝手に判断していたからである。即ち、1ヶ月前にはその余りの痛みで食べ物を噛むのを中止せざるを得なかったような事態は生じないということ。

最初に現れた言わば代診のような先生にこれまでの状態を質問された上で定規をあてがって口がどれほど開くかの検査をしたところで、菅沼教授が入ってこられて問診の結果が入力されたPCの画面を読まれて「このままこれまで通りの顎の運動を継続するように」と指示されて退出されてしまった。そして、代診の医師が次回の予約を5月30日の午後4時と決められて診察は終了となった。前回には教授が「軽症の部類だから顎の運動を続ければ95％は治る」と言われたが、1月経ってこの状態では「これで大丈夫なのかな」と少し不安が残った。

永年診て頂いている近所の歯科医の先生は「貴方は口が3 cmも開くのだから未だ軽い方で、重症ともなれば1 cmも開けられない患者さんもいる」と慰められているが、好きも嫌いもなく大きな口を開けずに噛みやすくて柔らかい物だけしか食べていないのでは「これで十分に体力が維持できるのかな」と多少不安に感じている。現に発症以来毎月1 kg体重が減っている。これは心臓に対する負担の軽減にはなるから良いことかも知れないと思って慰めている。何れにせよ、早くこの顎関節症から脱出したい。