トイレで吐く

昨日の秋田県に続いて、今日は福井県。
産地をどうやって活性化させていけばよいのか。

頑張っている生産者に、努力している生産者に、「それでは駄目」と言わなければならない辛さって、判って貰えるだろうか。

生産者としては、本当に一生懸命考えて、美味しいものを作ろうと努力している。
その努力は、痛いほどに判る。
しかし、努力だけでは、もう駄目なのだ。

もっと早く。
最低でも１０年前に、今のような危機感を持ってくれていれば。
まだ何とかなったかもしれない。
まだ作戦もいくつか作り出す事が出来たと思う。

でも、ここまで追い込まれてしまうと、作戦は限られてしまうし、成果も見えてしまう。

１％を２％にするためには・・・
考えれば考えるほど、自分の頭の悪さにイライラする。
そのイライラが限界になっても、まだ答えが１つも出せない。

ヨロヨロになって、ヘトヘトになって。
そして最後は、トイレに駆け込んで吐く。

もう６か月間。
これの繰り返しをしている。

モンゴルに稲作を 技術指導で国際交流

日本農業新聞ｅ農ネットに「モンゴルに稲作を　技術指導で国際交流　北海道滝川市 （2013/6/26）」という記事が出た。

内容は以下の通り
北海道滝川市と滝川国際交流協会は、自国での米生産を熱望するモンゴルの農業研修生に米作りを指導している。
滝川市が２０１１年に同国からの農業研修生を受け入れて指導が始まり、同市も昨年から現地に農業技術専門家を派遣している。

１０年から第６９代横綱白鵬関が同市の観光大使（現在は名誉観光大使）を務めたのが縁で、同国との農業交流が始まった。
同市で毎年、モンゴルから２人の農業研修生を受け入れ、農業指導者の育成に取り組んでいる。

一方、同市からは今年も５月末に、同国のウブルハンガイ県など５カ所の市や村に２人の技術専門家を派遣。
１０戸ほどの農家に稲作の技術指導を行い、昨年の稲作を検証し課題を解決してきた。

同市によれば、同国での稲作は、漏水を防ぐためにあぜをビニールで覆うなどし、栽培自体もハウス内に水田を造るという環境で試験している。
１０戸ほどが挑戦しており、今年は７０平方メートルに拡大する人も現れ、稲作への意欲が高まっている。

同国は２年続きで５月末に雪が降るほどの気候。
このため、低温地域での稲作技術が必要となる。
寒冷地品種の開発に加え、砂を含んだ土質と高い水素イオン指数（ｐＨ）、冷たい地下水、入手困難な肥料の確保、強風といった課題があると同市は指摘する。

今年から同国で米作りを始めた白鵬関の圃場（ほじょう）は、現地でも比較的水田に適した土質で、白鵬関も秋の収穫に期待している。
というもの。

滝川市の気持ちは判るのだが、自分としては認められない。
ＴＰＰが動き出すと、外国で栽培された「コシヒカリ・あきたこまち」などの国内品種が、日本に戻ってくることが考えられる。
そうなった時に、技術を教えてしまっていると、日本としては不利になるのは明らか。

さらに、技術は広がっていく。
モンゴルに教えた技術は、他国に広がっていくのも当然。

外国品種だから食べたくない。
日本のお米が良い、食べたいという人も多い。
では、外国で栽培した日本の品種という事なら、どうなのだろうか。
その人たちの何割かは、食べ始めるかもしれない。

ＴＰＰによって、今までは「善」だった考え方も、「悪」に変わってしまう事もある。

ウナギ高騰で老舗閉店「お客さん本当に来ない」

ｇｏｏのニュースに「ウナギ高騰で老舗閉店「お客さん本当に来ない」　読売新聞　2013年6月25日（火）16:50」という記事が出ていた。

内容は以下の通り
来月２２日の「土用の 丑 ( うし ) 」の日を前に、国産ウナギの価格高騰の影響が広がっている。

４年連続となる稚魚（シラスウナギ）の不漁で、稚魚の取引価格は、記録的な高値だった昨年の約２１４万円（１キロ・グラム）を超え、活ウナギの価格も上昇。
うなぎ店では、値上げに踏み切っているものの、安い外国産を扱う外食チェーンの攻勢も加わり、客離れから閉店に追い込まれるところも出ている。

「お客さんが本当に来なくなってしまった」。
５月末でのれんを下ろした東京・神田小川町のうなぎ専門店「寿々喜」の元店主、松下貴司さん（５７）は、がらんとした店内で寂しげに話した。

　下さんは、１９０９年（明治４２年）創業の老舗の４代目。
２０代で店を継ぎ、木製のお重を半世紀以上も使う地元の名店として人気だったが、ここ数年は仕入れ価格の高騰が経営に重くのしかかっていた。
というもの。

自分も、ウナギは大好きなのだが、ここしばらくは食べていない。
というか、やはり高くなりすぎてしまって、食べに行かれないし、外国産のは、やっぱり美味しくない。

ウナギは日本の食文化の中でも、大切な存在なのだけれど、このままでは、消えて行ってしまうかもしれない。

レバ刺しが無くなり、ウナギが食べられなくなり、マグロも食べられなくなりそう。
その次は、何が食べられなくなるのかな。

日本の食文化の大ピンチだ。

「産地に対して冷たいのでは」と言われたが

メールで、「西島さんは、産地に対して冷たいのではないでしょうか」という問い合わせがあった。

自分としては、温かいだ、優しいだ、冷たいだ、怖いだなんて、言っている余裕は、既に全ての産地でないと思っている。

５年後の自分たち、１０年後の地域が、プラスなのかマイナスなのかは別として、どうなっているのかが判っているというのであれば、まだ良いとして、何も見えないというのであれば、多分その産地は、その頃には崩壊しているだろう。
ＴＰＰが動き出して、生産者もさらに高齢化している５年後・１０年後。
日本のお米産地は、果たしてどれくらい残っているのだろうか。

新潟県内では８割残っていたとしても、秋田県では？　山形県では？　福島県では、どうなのだろうか。
水田面積が小さく、高齢化していて、個々で栽培・販売している生産者は、その時、いったい何人現役でいるのだろうか。

そうならないためには、今から計画をして実行しなければならないのだが、今から必死になって始めても、正直言って、時間が足りないのが事実である。
だから自分は厳しいことを言う。

自分に相談をしてくるのであれば、生き残りたいと思っているからであろう。
なら、自分が持っている知識の全てを使って、１％でも多くの産地を残してあげるだけである。
そこには、自分の評価など、いらないのだ・・・

アクセス解析は、気になるけど・・・

ｇｏｏブログではアクセス解析が出来るのだが有料。
現在は期間限定で、それが無料で出来るようになっていて、残りはあと４日。

物凄く興味はあるのだが、いまだに解析を見ていない。

解析を見てしまうと、どういうページに関心があるのかなどが把握できたりしてしまうので、アクセス数を増やすための投稿や、アクセス数ばかり目が行ってしまいそうな気がしてならないからである。

Ｆａｃｅｂｏｏｋスズノブの管理者用パネルにも、月曜日から、新しい機能が追加されているのだが、使い方も判らないし、意識がそればっかりになるのも怖いので、ほったらかしている。

変なところに気を使わずに、自分のスタイルで続ける事が一番なんだろうと、やっぱり思っている。

おはよーニャンコ

涼しい場所を探さないでイイらしく、あっちでゴローン、こっちでゴローンのニャンコたち

お盆に１０９がやって来る

ｇｏｏのニュースに朝から掲載されていたのだが、「お盆に１０９がやって来る　岩手の中学生、「直訴」実る　朝日新聞　2013年6月25日（火）09:20【三上修】」という記事がある。

内容は以下の通り
東京・渋谷の若者向けファッションビル「１０９」の人気店舗がお盆の３日間、岩手県釜石市にやってくる。
釜石の女子中学生が１０９の運営会社の社長に手紙を書いて実現した。
十数店がショップを開き、釜石の中学生と共同開発した洋服やバッグも販売される。

１０９を運営する東急モールズデベロップメント（東京）と同市が２４日発表した。
「ＳＨＩＢＵＹＡ（しぶや）１０９ＫＡＭＡＩＳＨＩ（かまいし）」として８月１６～１８日、同市鈴子町のシープラザ釜石で開く。
１０９は若い女性に人気の１２０店が入り、地方での期間限定出店は初めて。

釜石市内の中学３年の女子生徒が、同社の大石次則社長に手紙を出したのは昨年９月。
「釜石のみんなの笑顔を取り戻したい。そのために釜石の中高生がデザインした服をプロに作ってもらい、売ることでにぎわいを取り戻したい」とつづった。
というもの。

良い記事だと思ったので、お知らせしておく。

ＴＰＰ反対を明記 戸別補償法制化盛り込む 生活の党参院選公約

日本農業新聞ｅ農ネットに「ＴＰＰ反対を明記　戸別補償法制化盛り込む　生活の党参院選公約 （2013/6/25）」という記事も出ていた。

内容は以下の通り
生活の党は２４日、参院選公約を発表した。
「いのちと暮らしと地域を守る」をキャッチフレーズに掲げ、重点公約としてＴＰＰ交渉への参加は「断固反対」し、「各国との自由貿易協定（ＦＴＡ）などを推進する」方針を示した。
農業政策には「高いレベルの自給率確保」「戸別所得補償制度の法制化」「農協改革の推進」などを盛り込んだ。

ＴＰＰは「単なる自由貿易協定ではなく、日本の仕組みを大きく変えることになる協定」とした上で「協定締結に反対する」と明記。
一方、自由貿易のためのＦＴＡ、ＥＰＡ（経済連携協定）は、東アジア地域包括的経済連携（ＲＣＥＰ）や日中韓ＦＴＡを含めて積極的に推進するとした。

食料自給率については、食の安全保障として「カロリーベースで５０％、生産額で７０％を上回る高いレベルの確保をできるだけ早期に実現する」とした。
穀物を中心に主要食料は「将来的に１００％を目指す」と明記した。

戸別所得補償制度の法制化については「世界の食料事情の逼迫（ひっぱく）、国内の食料安全保障の観点から制度を安定的に実施する」と主張。

「農協等改革の推進」では「農林漁業の組合員の真の利益の確保」を狙いに挙げ、「経営・流通・販売支援の重点化などの観点から、その在り方を適切に見直す」とした。
また、生産から加工、販売を一体的に行う６次産業化の推進、原料原産地表示の拡大なども打ち出した。
というもの。

内容は理解できたのだが、生活の党の現実からすると、効果は期待できないと思う。
政治で力を発揮して、存在を示していくには、どうしていったらよいものなのだろうか。
自分は政治家ではないから、全く判らないな。

広がる銃、わな免許取得 狩猟ブーム 若者に兆し

日本農業新聞ｅ農ネットに「［鳥獣害と闘う］　広がる銃、わな免許取得　狩猟ブーム　若者に兆し （2013/6/25）」という記事が出ていた。

内容は以下の通り
狩猟者の高齢化が進む中で、狩猟に携わる若者が各地で目立ってきた。
野生鳥獣による農林業被害が社会問題化し、若者の関心が高まっていることが背景にある。
免許を取得して狩猟をするだけでなく、狩猟や鳥獣害問題を広く伝えようと多様な活動を展開。
狩猟への若者の関心の高まりを狩猟の担い手の増加にどうつなげるかが課題だ。

・背景に農林業被害の社会問題化　ネットを活用　話題づくりも

静岡県富士宮市の井戸直樹さん（３７）は、首都圏の若い女性らを集めてイノシシや鹿の皮のなめし方を手ほどきする。
４年前に銃とわなの狩猟免許を取得。
狩猟の傍ら、狩猟の役割や鳥獣害の実態を伝えるこうした体験講座やツアーを企画し生計を立てる。

「鳥獣害や狩猟への若者の関心は高まっている。狩猟者減少の課題に一石を投じたい」と井戸さん。
「捕獲だけでは生活できないが、やり方次第で収入につながる。山に根差す狩猟を新たなライフスタイルとして提唱したい」と話す。
社会問題に関心のある企業に鹿の解体方法を伝える活動も行う。
狩猟や鳥獣害などの情報をインターネットでも発信する。

同市の狩猟者で、井戸さんの講座を手伝う松本美乃里さん（３０）は「山ガールなどがはやっているが、次に来るのは“狩猟ガール”」と期待する。

東京都目黒区の会社員・加藤あこさん（２９）は今年、銃とわなの免許を取得。
狩猟の準備として、農山村を訪れて狩猟者と話したり農作業を手伝ったりして住民と交流する。
「鹿による山の木の食害が深刻化していることに関心を持った。
狩猟で山の木を少しでも救い、農林家の役に立ちたい」と意気込む。

京都市の松下晶さん（３３）は３月に脱サラし、捕獲した鹿の革の加工や皮革製品の販売などを手掛ける事業を起こす準備を進める。
「野生動物による農作物や森林被害は社会問題化している。狩猟の注目度はもっと高まる。鳥獣害対策や狩猟をビジネスにする事例も出てくる」とみる。

環境省によると、狩猟免許所持者数は２０１０年が１９万人で、１０年間で２万人減、２０年間で１０万人も減少。
一方で、狩猟の魅力をＰＲするため全国８カ所で昨年度開いた狩猟のフォーラムには１５００人以上が参加し、６割が４０歳以下だったという。
今年度も９カ所で開き、ハンティングの模擬体験や若手ハンターの講演などを行う予定だ。

「若者の狩猟への関心が高まり、ネットなど発信力を生かして狩猟や鳥獣害問題を広める動きが各地で芽生えている」と同省野生生物課。
社会全体で若い狩猟者を支援する体制づくりを目指す。

岐阜大学野生動物管理学研究センターの角田裕志准教授は「形式的な講習会ではなく、技術を習得できるベテラン狩猟者との交流の場や、若い狩猟の担い手が現場で活躍できるような狩猟体制が必要だ」と指摘する。
というもの。

これをブームと言われてしまうと、ちょっと複雑な心境になってしまうのだが、鳥獣害の問題を考えてくれて、行動し始めてくれるのであれば、これは嬉しいことだと思う。
ブームという事ではなく、必要な事として、広げていってもらえれば嬉しいのだが。

特Ａ米産地のノウハウ満載 穀物検定協会が「特Ａへの道」発刊

これも日本農業新聞ｅ農ネットからなのだが「特Ａ米産地のノウハウ満載　穀物検定協会が「特Ａへの道」発刊 （2013/6/25）」という記事が出ていた。

内容は以下の通り
日本穀物検定協会は２４日、「米の食味ランキング」で特Ａの評価を受けた米産地のノウハウを記した『特Ａへの道＆米の消費拡大方策』の２０１３年版を２７日に発刊すると発表した。
合計１７道府県の行政やＪＡ担当者が、産地段階で取り組まれている地域ぐるみの品質向上策や品種開発、販売戦略などを執筆している。

「米の食味ランキング」は、生産調整の導入を機に１９７１年産からスタート。
産地銘柄ごとに提出されたサンプルの食味を評価するもので、地域全体の食味を表すものではないが、近年特Ａを取った産地が販売促進に活用するケースが増えている。

今回発刊された冊子では、１２年産で特Ａを取った２０道府県のうち、１７道府県の事例を紹介。
石川、福井、山梨、大分、熊本の各県が初登場する。

熊本県は、１２年産のランキングで最高得点だった「森のくまさん」が育種された経緯を紹介。
県内の米どころ、菊池地域では、食味にこだわった産地づくりに向け生産・販売を一貫して担う有限会社をＪＡと自治体の共同出資で立ち上げたことにも触れた。

Ａ４判１００ページで、１８９０円。問い合わせは日本穀物検定協会、（電）０３（３６６８）０９１１。
というもの。

特Ａを狙って行きたいというのなら、まず読んでみる必要はあるのかもしれない。
しかし、最終的に必要なのは、消費者の期待に応えられる、流通の品質基準だろう。

「特Ａとったのに、こんな味なの」と、文句を言われないように、シッカリとした産地側での対応をしてもらいたいものだ。

２９章のうち１４章で終了 日本の交渉余地狭く

日本農業新聞ｅ農ネットに「２９章のうち１４章で終了　日本の交渉余地狭く　ＴＰＰ協定文でマレーシア （2013/6/25）」という記事が出ていた。

内容は以下の通り
マレーシア国際貿易産業省が環太平洋連携協定（ＴＰＰ）交渉について「（協定文）２９章のうち１４章で、技術的で、異論の少ない問題に関する協議は実質的に終了した」とする説明資料を公表した。
この１４章に、最大の焦点の関税など市場アクセス（参入）分野は含まれていない。
しかし同国での７月の交渉会合から参加する日本にとっては、ルール作りに関与する余地が少ないことをあらためて示した格好だ。

ＴＰＰ交渉では、２１の作業部会で２９章にわたる協定文について協議している。
同省が２０日に発表した資料で、協議が実質的に終了したと位置付けたのは（１）衛生・植物検疫（ＳＰＳ）措置（２）税関（３）越境サービス（４）電気通信（５）一時的入国（６）政府調達（７）労働（８）協力（９）競争政策（１０）開発（１１）中小企業政策（１２）規制の調和（１３）設立条項と一般的定義（１４）行政と制度条項――で、政治的決断が必要な部分が残っている部分もあるとみられる。

「（交渉には）慎重を要し、交渉の最終段階での議論が必要な未決定の問題もまだある」とも指摘。
こうした問題は、「全ての交渉国でさらに審議するために取り置かれている」という。
分野の例示はしていないが、農産物の関税などを取り扱う市場アクセス分野も含まれるとみられる。

またマレーシアにとって「難しい分野」として知的財産権、国有企業、労働、環境の各分野を例示した。
非政府組織（ＮＧＯ）から懸念を示されている問題も取り上げ、投資家・国家訴訟（ＩＳＤ）条項と主権、交渉の秘密性などを挙げた。
というもの。

当然の事をしてきているという事だろう。
世界からしても、後だしジャンケンは、認める事が出来ないものなのだから。

秋田の新品種をブランド化するめたには

先ほどまで、時間にすると３時間ほど、秋田県庁水田総合利用課の人たちと、秋田県から誕生した新品種をブランド化するにあたって、販売戦略をどのように組み立てていくのかの打ち合わせをしていた。

販売戦略については、まだ一切言う事は出来ないけど、品種は「秋のきらめき」と「つぶぞろい」である事だけは、ハッキリという事が出来る。

山形県の「つや姫」とも、北海道の「ゆめぴりか」とも違う、秋田県らしいブランド化をしていかなければならないし、この品種を中心とした、地位活性と担い手の育成もしていきたい。
よって、ある程度の規制は必要となる可能性があるのだが、秋田県の将来のため、地域と担い手の将来のためにブランド化していくことから、何度も説明をして、理解してもらうしかないだろう。

上手くいけば、今年の秋から、ブランド化の１歩が始まり、本格販売は来年度となる。

他の県は、どうするのかな？

朱鷺と暮らす郷ブランドの方向性

足元が崩れ始めている感じがある「朱鷺と暮らす郷」ブランド。
早急に、出来れば新米までに、全体的な見直しをしない事には、本当にどうにもならないところまで来てしまっていると感じている。

ブランド化の考え方が間違っていたわけではない。
決してサボっていたわけでもなく、ほかの産地のように活動していないという事でもない。
前に進んでいるようで、進んでいない。
新しいことをしているようで、実はしていない。
何とかしなければならないという事については、ハッキリと理解している。

そう、全てが空回りしてしまっているのだ。
その大きな原因は、「リーダーがいるようで、実際にはいない」ということだ。

ブランドに影響してくる、宣伝や産地紹介のあり方については、大きく間違えている。

「朱鷺と暮らす郷」は、市とＪＡが立ち上げたものであって、生産者が立ち上げたものではない。
よって、広報やマスコミに対しての説明は、生産者ではなく、市とＪＡとならなければならないのだ。
たしかに、栽培の苦労などについては、生産者からの声が必要となる。
しかし、それ以外の、ブランドの考え方や進め方などについては、生産者では困るのだ。
特に、その生産者の思い込みで話されては困るし、自分の手柄のように言われては、もっと困る。

「朱鷺と暮らす郷」は、自然・地域の生き物・環境、そして朱鷺との共生で成り立っている。
つまり、ここの水田だけの話ではなく、島全体としての話となることが、絶対的なルール。
島の全てとの共生によって、初めて可能となり、地域全体で取り組むことによって、初めて出来る。
だれだれの栽培方法だとかは、いらない言葉なのだ。

なぜか。
それは、「朱鷺と暮らす郷」ブランドは、お米作り、品質の向上、良食味、流通の安定がブランド作りの底辺にあり、環境問題が最優先ではないからなのだ。

これが判れば、「朱鷺と暮らす郷」は、次の作戦が見えるはず。

佐渡の養老の滝

水田の視察を終えて、フェリー乗り場に行く前に、「養老の滝」を観光してきた。

「養老の滝」は、新潟県の公式観光情報によると、「岩首川沿いにせせらぎを聞きながら約１ｋｍのぼり、赤い鳥居を抜けると高さ３０ｍの養老の滝が姿を現します。その昔、この滝付近に住み着いた者がほしいものを願いながら床につくと、翌朝には届けられていたという不思議な言い伝えから、不動明王が住む滝として名が広がりました。また、滝の水は飲むと子宝に恵まれるとして地元に伝わっています。」となっている。





赤い鳥居の横には、湧水が出ているが、その水は「サラサラではなく、粘り気を持っている水」であった。
これと同じ水は、宮崎県の高千穂峡でもあったのだが、高千穂峡は凄いパワースポットだったけど、ここでは、それをは感じる事が出来なかった。

その直ぐ側には、「ご神木」があると書いてあったので、探しに行ったのだが、なかなか見つけられない中、やっとそこへ行くための階段のようなものをみつけたから登って行ったところ、「ご神木」らしき木を発見したが、既に枯れていて折れてしまっていた。

そんなこともあって、パワーが無くなってしまったのかな？

佐渡の岩首地区の棚田－１

この地区は、朱鷺と暮らす郷ブランドを栽培しているわけではないそうなのだが、ロケーションとしては良いので、視察してきた。

こんな道幅が無く急カーブを、ひたすら登って行く


道があるからと言って、うかつに進んでいくと、Ｕターンすら出来なくなるので、途中での諦めは必要。
バックするにもバックできなくなるし、もしも車が落ちても、圏外だから助けは来ない。

ロケーションは抜群。