施設効果は期待薄。

　先週末、熊本市に出張した。地震から１年１ヵ月。街は震災前とそれほど変わった様には見えない。ただ、熊本城は天守閣の屋根に足場が組まれ、遠目に見ても再建はこれから。
　住民でも被災者でもない筆者にはわからない爪痕があるだろうし、仮設住宅などでの生活を余儀なくされている方もいらっしゃる。１日も早く平穏な暮しを取り戻せるように願うばかりである。

　ちょうど、地震発生直後に鉄骨が組まれた状態だった下通商店街のNSビル。同ビルの１〜４階を占める都市型ＳＣ「COCOSA」がオープンして１ヵ月を経過したので、帰りにチェックしてみることにした。ここでは1985年からダイエーがGMSを営業していたが、店舗の老朽化と陳腐化で撤退。その跡地を地元のデベロッパーの南栄開発とオーナーの櫻井總本店が共同で開発したものである。


　ＳＣの運営管理は天神ヴィオロと同じく東京建物グループの「プライムプレイス」が当たり、テナント誘致も担当している。メーンターゲットを「30代女性」に設定し、コンセプトは「DESIGN OUR LIFESTYLE」。アーバンリサーチやジャーナルスタンダード、無印良品、XLARGE、ザ・スーツカンパニーなど44店舗が入るコンパクトなファッションビルだ。メディアが好きな「熊本初出店」は30店舗あり、うち３店舗が「九州初上陸」という。

　ここは1973年に死者100名以上の大火災を起こした大洋デパートがあった場所だ。百貨店の経営陣は業務上過失致死罪で起訴され、最高裁で逆転無罪となったが、百貨店自体は倒産、廃業に追い込まれた。そんな曰く付きの店舗が過去を清算するように新ビルに生まれ変わったのは、震災復興を願う地元にとっても象徴的存在となるだろう。

　だが、ビジネスのポテンシャルどうなのか。テナントの顔ぶれはターゲットに合わせたというより、既存店とのバッティングから予想通りに落ち着いたという感じだ。セレクトショップの御三家、ビームス、ユナイテッドアローズ、シップスは通町筋界隈、エディフィス（ルームド エ イエナのメンズ＆レディス）は鶴屋東館に出店済みだし、ナノユニバースも熊本パルコに入る。

　残るはジャーナルスタンダード、アーバンリサーチ（UR）くらいしかなく、 URのDOORSと抱き合わせでリーシングされている。（URのメイクストアはすでに鶴屋東館に出店）

　アダストリアのBAYFLOWとHAREもセットで誘致されたようだ。他のショップはフリークスストアやチャンピオン、リーとアメカジテイストになる。目を引くのは４階フロアすべてを占める無印良品くらいだろうか。衣料品はメンズ、レディス、キッズが揃い、雑貨も充実。郊外店にはない書籍コーナーやカフェレストランが併設されている。キャナルシティ博多のメガ業態やビルごと無印の天神店に比べると、家具や家電がないくらいで、日常の買い物には十分だろう。

　ただ、見方を変えると、目新しいテナントが誘致できていないとみることもできる。BAYFLOWや UR DOORSはメンズレディスのフルアイテム展開だが、他にスペースを稼げるのは無印良品はじめ、インテリア雑貨のunicoやザ・スーツカンパニーしかなかったと、言われてもしかたない。


　COCOSAはターゲットを30代女性向けにしたものの、ファッションテナントの大半は独身や感性年齢が若い層を考慮したようで、カジュアル主体でＭＤに奥行きがない。テナントに取り立てて個性的な業態がないので、多様化する30代を呼び寄せるとはいかないと思う。まあ、建物の延床面積はわずか19,000㎡弱しかないこともあるが、運営にあたるプライムプレイスの力からすれば、これが精一杯だったのではないか。

　オープンから１ヵ月。地震の影響で客足が遠のいていた下通の通行量は、対前年の150％、震災前と比較しても145％と、商店街組合はほくほく顔のようだ。それならCOCOSAも売上げも目標額に相当オンしてもいいはずなのに、こちらは予算対比でわずか５％上回る程度と、通行量に比べると見劣りする数字である。開業がゴールデンウィーク突入前だったため、連休に物見遊山のお客が多数訪れただけで、実際の買い物に結びついていないのだ。でも、この数字について筆者はある程度予測していたから、別に驚かない。

　理由はいろいろある。まず計画段階からＳＣゾーンが４フロアしかなく、ロケットスタートを切るほどのパワーを感じなかったこと。次にテナント発表の時点で、テイストが既存店とほとんど被っており、目新しさが少しもないこと。さらに２年後には交通センターがある桜町一帯にも約140店が入る大型商業施設が開業するため、テナント各社が様子見の状態であること。そして、入居テナントのほとんどがネット通販を行っており、お客にとって別に初めてではないため、現物の試着にやってきた程度であること等々だ。

　地元の人々が公言してはばからない「ファッションの街、熊本」にしては、それをリードするような店舗、業態が登場していないこともあるだろう。商業施設に出店するには、保証金や内装費などの初期投資に加え、歩率家賃が取られる。地元ファッションをリードしてきた商業者やショップオーナーからすれば、すでに顧客を捉まえ商売を成立させている。わざわざ多額の投資負担をしてまで出店する理由はないのだ。

　それ以上に地方都市のマーケットが完全に成熟しており、衣料品が個人消費を喚起する時代ではない。熊本のような地方都市は典型的で、周辺の一部がベッドタウン化する一方、中心部は人口減少に襲われている。いくらファッションの街と宣ったところで、マーケットはそこで生活する人々の身の丈以上に拡大しない。伸びシロがないのに商業施設を開業しても、起爆剤にはなりにくいということだ。

　大分市に2015年に開業にした「ＪＲおおいたシティ」も、商業施設「アミュプラザおおいた」の初年度売上げは目標200億円に対し、224億円と予対112％となった。開業１年目は嫌が上でも集客はあるわけで、それを考えると10％程度のオンでは好業績を生んだ部類には入らない。COCOSAは開業してまだ一月しか経過していないが、おそらく予算対比では似たような数字に落ち着くのではないかと思う。

　もはや「箱ものの商業施設が地域を活性化する」というのは、自治体やメディアの勝手な願望や期待値に過ぎない。言い換えれば、地方都市のマーケットは急速に縮小しているのだから、それに対しどのような開発が必要なのか。テナントリーシングの前に業態開発から考えていかなければならない。でないと、ファッションの街、熊本も手前味噌なスローガンで終わってしまう。


　COCOSAの話とは関係ないが、取引先が地元紙の新聞広告を見せてくれた。新聞社の業務推進局が制作したカラー４連版で、My Jeans Storyをタイトルにした「企画枠」だ。ジーンズの起源や歴史を簡単に解説しつつ、熊本ファッションをリードして来たセレクトショップのオーナー夫人を始め、尾道デニムプロジェクトの熊本開催に参加する有志たちが登場している。


　年表からは70年代に流行した「カットオフ」や「継ぎ接ぎ（パッチワーク）」、ディナージーンズの「サスーン」が抜け落ちているものの、有志たちはみなテーパードの定番やヴィンテージ風を愛用しているところが熊本らしい。この広告をデニムやジーンズに詳しいファッションライターの南充浩さんがご覧になると、どう評価されるだろうか。そっちの方も気になった。

　個人的にはせっかく熊本に出張したのだから、復興応援のつもりで何か一つでも商品を買って帰りたかったが、COCOSAはもとよりストリートのショップでも、欲しい物は全く見つからない。事前にチェックしておいたムーンスターのMade in Kurume「RALY」も、ビームスの通販では取り扱われているものの、実店舗の熊本店に在庫は無し。試着ができないので、またもや購入を控えざるを得ない。

　結局、お土産はローカル紙の新聞広告のみになってしまった。まあ、次の熊本出張に期待するしかないだろう。

ストックフォトの限界。

　仕事柄、ずっと写真撮影に携わって来た。昭和の時代はロケやスタジオ撮りなどで、コンテ作りからディレクションまで行っていた。当時はカメラマンに撮ってもらうだけでなく、レンタルフォトを選択することもあった。

　ライブラリーでレンタルできる写真は、プロが物から人物、風景までとあらゆるテーマで撮りだめたポジフィルム（リバーサルフィルム）のデュープがストックされていた。35mm、６×７、４×５とサイズ別で使用料金は違うが、安い物で１万円、高いと３万〜５万円くらいで借りることできた。

　海外ロケ、ヘアメイクやスタイリストの起用など、あまりに撮影費がかかる場合は、コンテイメージに合致した写真があるのであれば、レンタルする方が安上がりだった。ただ、スチルライフによるイメージカットは、撮影した方が楽なケースもあった。必ずしも予算がないから、レンタルフォトを選ぶわけではなかったのだ。

　レンタルフォトには厳格な契約条項があり、申請した目的以外での使用はもちろん禁止。また、フィルムを毀損、滅失すれば、１枚単価の20倍以上を賠償しなければならなかった。実際、とある代理店の営業が借りたレンタルポジを、酒を飲んだ帰りにタクシーに置き忘れて紛失し、相当額の賠償金を支払わうはめになったという話もあったくらいだ。

　ところが、デジタル化が進むとフィルムは無くなり、写真はデータ化された。さらにネット環境の充実で、ストックフォトがそのままダウンロードで入手できるようになった。ライブラリーはストックのスペースが必要でなくなり、パソコンに大容量のハードディスクを付ければ容易に管理できる。反面、ボーダレス化で競争が激化し、レンタル料は格段に下がってしまった。使用する写真のピクセル数にもよるが、35mmリバーサルと比べると、レンタル料は３分の１から５分の１くらいではないだろうか。

　さらに今ではロイヤルティフリーで、しかも無償で使える写真がネットに溢れている。制作料金をかけられず、画素数が低くても十分なWebデザインでは使われるケースが多い。カメラ自体も家電化し、性能が高まっているので、構図さえ整えられると、プロが撮ったような写真が撮影できる。プロとアマチュアの差は明らかに縮まっているのだが、これも時代の趨勢だからどうしようもない。

　しかし、昨年、DeNAのキュレーションサイトが原稿の無断転載を行っていたことは、ネット業界が著作権問題に曖昧なことを露呈した。写真についてもネットの世界では画面から簡単にドラッグ＆ドロップできるため、知らないうちに自分が撮影しアップした写真が勝手に使用されているケースがあるのだ。



　このコラムで一昨年の10月25日に投稿した「アパレルにも革新起業が望まれる。」http://blog.goo.ne.jp/souhaits225/e/9502177fb5dd9b218bd236da1e3a56d4
というテーマがある。


　このタイトル写真は当方が自らオリジナルで撮影したのだが、先日、「アパレル展示会＆サンプルsale業界情報交換コミュニティ（アパレル関係者＆その周りのクリエイティブ関係者Only）」という非公開グループのFacebook（カバー写真）で、トリミングを一部変えただけでそのまま勝手に使用されていたのを偶然に発見した。（タイトル写真）

　最近はファッションというか、アパレルイメージの写真もネットで検索すれば、いくらでもフリー素材が見つかる。でも、このFacebookの管理者にとってドンピシャの写真がなかったのだろうか。それとも、当方のコラムを見て良さそうだから、短絡的に拝借されたのだろうか。当方もファッション業界で長年仕事をして来ているが、かと言ってオリジナル写真が無断で勝手に使用されるとなると、話は別である。


　理由はどうあれ、当方は写真の被写体を事務所で蔵書するアートブックからピックアップし、コラムのテーマとすり合わせながら、表紙ビジュアル、サイズや色、タイトルをうまく組み合わせてマルチでレイアウトしたシチュエーションを組んだ。そうしたデザイン作業はディレクターとしての本業だから、コラムでも同じスタンスで試みたのだ。仕事のオファーを受けたのなら、当然、ギャラが発生する。

　ストックフォトグラフィのGetty Imagesでは、「写真の利用料を払うから、出版社や広告社に写真を使わせて欲しい」と、撮影者に連絡してくるのは業界では有名な話だ。使用料はケースバイケースだが、家族で食事をするに十分なほどを払ってくれるというから、それが世界の趨勢ではないかと思う。

　当方が書いたコラムの内容は、現在は終了してしまった「The Flagのイッシュー」で寄稿を求められたものだ。だから、The Flagでの転載ならまだしも、Facebookのような全く別の媒体に使用されるのはいかがかと思う。
　
　元来、レンタルフォトはわざわざ撮影するほどにない写真には向いている。例えば、ご来迎や雲海、 葉っぱから落ちそうな滴、 ハワイの青い海やニューヨークの自由の女神など、被写体そのものが不変ならレンタルの方がバリエーションが多い。ストック数も膨大だから好きなカットを選べばいいのだ。反面、ディレクターの立場から言わせてもらうと、「いかにもありそうな写真」「どこかで見たようなカット」で、オリジナリティは感じない。だから、撮影することになるのだ。当然、経費はかかるわけだが。

　それがフリー素材になると、なおさらありがちなカットで、オリジナリティもクリエイティビティも全くない。少しでもビジュアルデザインに携わった関係者なら、同じように感じると思う。Webデザインのように制作費がとれないものは、フリー素材を使わないとしかたないのは理解できる。FacebookのようなSNSのプラットフォームはテンプレートがあり、個人で簡単にアップすれば出来上がるからこそ、カバー写真のようなメーンビジュアルは重要になるのは、百も承知だ。でも、当方はネットだからと手を抜きたくないので、写真も自分で撮影したり、加工したりするのである。

　アパレル展示会＆サンプルsale業界情報交換コミュニティは、管理者の方々こそ全く存じ上げないが、メンバーに名を連ねるのは実際に面識のある方、FBで友達申請をいただいた方など、業界で活躍されている面々がいらっしゃる。活動の拠点も東京の渋谷というファッションビジネスのコアだ。

　そのようなステージで、当方の写真が使用されたのは光栄である反面、ファッション最前線で光り輝く方々の活動が霞んでしまうのではないだろうか。某有名ファッションライターさんのように「だから、アパレル業界はパクリエーターばかりなんだよ」とまでは言わないが、たかがコラムのタイトル写真ですら手を抜かず考えて撮影している人間がいることもご理解いただきたい。

　念のためにオリジナル写真と無断使用の写真をアップしておく。 今回のコラムも通常通りFBにリンクするので、もし管理者の方に届いたのなら、カバー写真は差し替えていただくよう切にお願いする。

ＮＯジャケの仕事着って？

　 先日、繊研PLUSが書いたメンズの記事に目が止まった。（https://senken.co.jp/posts/joseph-homme-springsummer17-ingoodshape）オンワード樫山の「ジョセフ・オム」が春夏企画で実需型ＭＤにしたところ、成果が上がっているという内容だ。

　オンワード樫山は百貨店系アパレルを牽引して来た。ブランドライセンスにも強く、カルバン・クラインやジャンポール・ゴルチェをヒットブランドに育てた実績をもつ。同社のメンズで、その系譜を引き継ぐのがジョゼフ・オムだと思う。

　昨今はライセンスそのものが陳腐化し、本家のインポートにはかなわなくなっているが、百貨店のメンズはそもそも１フロアと層が薄く、ブランド数は限られている。ライセンスと言えど、企画次第で需要はあるのだ。

　メンズの場合、百貨店を一歩出ると、商品はファッションビルのヤング向けか、ロードサイドの量販店か、ショッピングモールの度・カジュアルくらいだ。路面のセレクトショップもあるにはあるが、顧客重視のＭＤで一見客には敷居が高い。ブランドやデザインにはこだわらないが、質がいいものを身につけたいという30代〜50代は、百貨店御用達になっていく。

　中でもジョゼフ・オムは、デザイナーブランドのテイストで作られており、企画には毎シーズンかなりの力が入っているように感じる。記事にも書かれているが、今シーズンは「季節の変わり目の気温変化に対応できる『ブルゾン』やニットトップなどの中間的なアイテムがヒットした」という。

　メンズのスタイリングは、オン対応のテーラードスーツ、オンオフ兼用のジャケット＆パンツ。布帛のシャツやカットソーにパンツ（ジーンズ含む）。カジュアルアイテムで上着が必要な時はアメカジライクなジャンパーやユーロスタイルのブルゾンしかない。冬場はそれにウールや綿のコート、レザーやダウンが加わるくらいだ。企画すると言っても、限られたアイテムの中で、いかにスタイリングの「単品」を作れるかなのだ。

　ジョセフ・オムは、「コートからジャケットへ需要がシフトする時期の中間アイテムとして、今年はブルゾンが前年の1.5倍の売れ行き、ジャケットからシャツの中間として、半袖ニットが1.7倍となった」（記事より）というから、メンズでも端境期にいかに需要を生み出すかが売上げを平準化するカギということである。

　このブルゾンについては、土日のスタイリング提案が好評だったようで、「ＩＴ(情報技術)系やクリエイター系など職種によっては、カジュアルアイテムを仕事着として購入する客層も多い」（記事より）とか。この行には筆者もうなづける反面、まだまだと思える部分もある。

　ＩＴという言葉がいつから流行したか。20年くらい前だろうか。ＩＴ関係者はオフィス内で終日仕事ができることから、米国では外回りのビジネスマンとは違い、Tシャツやポロシャツにパンツでも構わないと言われていた。ドレスコードについては、それほど厳格化しない業界なのだ。

　日本でもホリエモンこと、堀江貴文氏が登場した十数年前、Tシャツ＆パンツ姿でメディア露出したが、同氏は日本的なドレスコードを無視したのではなく、ファッションそのものにあまり関心がないように感じた。もっとも、この頃はインターネットバブルが弾け、生き残った連中でも着るものにまでカネをかける余裕はなかったと思う。

　今はビジネスの軸が完全にＩＴ主導に移っており、収益を上げている企業は少なくない。スーツ姿が様になる経営者も登場しているが、技術系ではまだまだファッションに無頓着な人間がかなりいるのではないか。ただ、Webを含めクリエイティブワークに従事するスタッフになるとスーツでは堅苦しいし、ノーネクタイでは逆に収まりが悪い。だから、通勤のアウターでブルゾンへのニーズはあると思う。

　マスマーケットではＭＡ-１がトレンドで、ファストファッションからセレクト系まで、どこもかしこも企画している。もともとパイロットの防寒着のため、ビジネスカジュアルに持って来るには無理がある。だから、どうすればビジネス対応できるのか。その辺の微妙なニュアンスをジョセフ・オムはうまく企画に落とし込んだということだ。

　また、ブルゾンのような丈の短い上着を着ると、どうしてもブルーカラーっぽく見えてしまう。襟がシャツカラー、袖がカフス、比翼でジップフライ、あるいはリブによる裾絞りで脇や胴回りが脹らむと、もろ◯◯メーカーの工員や物流会社の仕分けスタッフだ。だから、いかにシルエットをスマートにして機能性を排除したデザインにするか。

　ジョセフ・オムはブルゾンという名称からユーロテイストを醸し出すため、企画では生地から手配して吟味し採用したはずだ。春夏の実需にそわせるため、インナーに綿のシャツやカットソーを着る前提で表素材や裏地を選んのではないか。その分、質感はグンと上がり、ポリ製のＭＡ-１のように安っぽくは見えない。これがファッション知識はなくても、見た目で判断するクリエーター系にも受け入れられたのだろう。

　メンズではミリタリーなど企画の原型が揃うが、デザイナーズブランドではここからいかに引き算で形を作り上げるかになっていく。デスクワークばかりで体型が崩れてきた人間で、そこそこの可処分所得をもつＩＴ関係者をいかにスマートにかつ洗練させるか。それはある意味、売れるファッションの答えでもある。

　そこで、筆者が懇意にするレディスメーカーの企画を参考に、メンズに応用できるような処理や始末を挙げ、「売れるブルゾン」のディテールを考えてみたい。



　①襟先は始末に変化を付ける。

　スタジャンやＭＡ-１はリブの丸襟なので、襟先の身頃との合わせをまっすぐカットして変化をつけるのもいいと思う。




　②ジップで遊んでみる。

　ジップ仕様の場合、いろんな素材やカラー、引き手の形状で遊んでみる。表地が黒なら思いきってジップの色を赤やオレンジにするのも手だ。レザージャケットのフロントはダブルジップも少なくないので、薄手のブルゾンでも採用して、インナーに着るカットソーやシャツとの色合わせを楽しむ着こなしができる。


　③袖は口に向けてテーパードも。

　ブルーカラーの作業ジャンパーに見えないようにする。袖は口に向けて捕捉すれば野暮ったくは見えない。始末もステッチ無しの裏接着でシンプルな加工もいい。腕がもたもたしないとフィット感が増し、シルエットもシャープに見える。


　④縫い目ポケットで出っ腹に見せない。

　カンガルーポケットのパーカーのを見れば一目瞭然。前合わせがジップ仕様になると、フロントが弛んで見えてしまう。身頃と細腹の間に縫い目ポケットをつけ、スナップ留めにして弛みを緩和することができる。


　⑤切り替えで変化を付ける。

　ライダーズジャケットの肩や上腕は転倒した場合に衝撃を吸収する目的で、中綿を入れた「パット」仕様になっている。こうした切り替えをディテール処理として生かす。機能性のディテールを対照的なデザイン処理を施すことで変化を付ける。


　⑥裏地はカットソー仕様で。

　春や秋の端境期に着ることを想定すれば、裏にはカットソーの総貼りでもいい。多少の肌寒さを緩和できるし、汗も吸ってくれる。かつてレディスのブルゾン企画では、カットソーの色を赤やオレンジにして表地の黒とコントラストを効かせたこともある。メンズにも裏地も色で楽しむ企画が欲しい。

　レディスキャリア畑を歩んで来た筆者からすれば、メンズのビジカジ企画は「まだまだ」だと思う。ジャンパーやブルゾンが変わったと見えるには、表地から変えていかないと、ウエアとしての存在感も出せない。ファストファッションではフェイクレザーなどの登場しているが、やはり安っぽい。メンズはレディスほど素材もデザインもバリエーションがないこともあるが、どうしても売るためには実需対応しかないところに企画の貧困さが現れる。色柄、混紡など素材からセレクトして企画することが必要だろう。

　特に百貨店系のメンズアパレルでは、ベーシックな既製パターンを利用しているのか、ブルゾンやジャケットのサイジングが古くさい。おじさんたちが着ているのを見ると、一様に肩幅や身幅、襟の寸法が同様で、ブランド名だけ変えて焼き直したのではと思わざるを得ない。この辺も百貨店離れの要因ではないだろうか。別にデザインに拘れという意味ではない。サイジングや基本パターンにも「今」が必要だと思うのだ。

　メンズ畑の諸兄からはそんな単純ではないとのご意見もあるだろう。あくまでレディスという門外漢の発想だが、ＩＴ化や非正規雇用が進んだことで、通勤着にはＮＯジャケスタイルが浸透している。とすれば、その辺のアイテムを何とかしないと、百貨店系メンズは生き残れないかもしれない。現状のマーケットに飽き足りない大人のファッションを掘り起こすためにも、一考する価値は大いにありそうだ。

お客に見える改革。

　三越伊勢丹ホールディングスは、杉江俊彦新新体制となって１ヵ月が過ぎた。大西洋前社長が取り組んだ中長期戦略にブレはない一方で、百貨店事業では伊勢丹新宿本店、三越日本橋店、三越銀座店にも大ナタが振られることになった。

　この基幹３店については、2017年３月決算で255億円の黒字を見込んでいたが、経費やコストの上昇を招いて、営業利益は96億円減の159億円止り。そのため、要員や販促といった経費の削減にも手を付けざるを得なくなったのである。

　構造改革と言ってもリストラばかりを進めると、社員のモチベーションは上がらない。大西体制の改革路線では社員を鼓舞するために、社内プロジェクトに頼りきったようである。それで社内の意識改革が進めば良いのだが、イベントに注力するばかりで経費が嵩んでいったのだ。

　百貨店にとって売上げを上げるには「いかに多くのお客さんを呼ぶか」。「◯◯展」「◯◯フェア」といった集客イベントは基本の基になる。そうしたプロジェクは、若手社員になるほど前のめりで打ち込むだろう。

　しかし、それぞれに売上げ目標があるわけで、適正な利益を上げられなければ、実施する意味は無い。それでなくてもイベントは催事場作りからチラシの制作や折込み、テレビスポットまでと経費がかかる。莫大な投資をして収益が上がっているイベントは、むしろ少ないのではないのか。

　例えば、北海道物産展を実施するに当たって、より魅力的な目玉商品を揃えるために、担当バイヤーが期間中に「獲れたての食材」を現地まで仕入れにいくケースがある。しかし、高々１週間程度のイベントでは、出張旅費などを考えると採算が取れるはずはない。関係者によると、三越伊勢丹ホールディングスでは１億円もの経費をかけて、１円の利益も出ないイベントがあったいうから、驚く限りだ。

　目玉企画では「顧客満足度アップ」「お得意さんへの感謝」「利益度外視のサービス」などの大義名分が挙げられ、実施へのハードルが下げられる。しかし、それらの理由で有り余る収益につながっていないのではあれば、経営者がメスを入れるのは当然だろう。杉江新体制ではイベントにもメリハリを付け、コストカットも厳格にするということである。

　もっとも、経営サイドが行おうとしている構造改革は、数字には表れるかもしれないが、あくまで内向きである。お客にとって「三越や伊勢丹は変わったね」と思える外向きの変化は、やはり商品や品揃え、サービスでしかない。

　新宿、日本橋、銀座の基幹３店で国内外のラグジュアリーブランド、百貨店系アパレルやミセス系のインショップ、オーダーサロンやギフト、宝飾品といった旧来の品揃えを主体に営業を続けているようでは、変化はもとより活性化にはほど遠い気がする。これらの店舗がターゲットに想定する可処分所得があり、消費意欲をもつ大人のお客にとって、それらは「今すぐにでも買いたくなるような商品ではない」からだ。

　杉江社長は、これら３店のＭＤに切り込むという具体性は挙げずに、店舗コンセプトの修正という抽象論を言及した。そこではまず新宿本店の『ファッションミュージアム』という方向性が見えづらいことから、「本当のファッションの伊勢丹への回帰」を合言葉に掲げている。

　では、「本当のファッション」とはいったい何なのか。国内外の高感度ファッション＝ブランドを並べただけでそうなのか。あまりに漠然としていて、変化の具体性が見えねえよと突っ込みたくなる。

　新宿本店はこれまでの売上げ実績とアパレルメーカーの信頼により、日本のファッションをリードしてきたという自信に溢れていただけだと思う。売上げが下降しているのは、何より顧客の信頼を得なくなっている証拠だ。「伊勢丹の新宿本店に行けば、最新トレンド、旬のアイテムで、必ず欲しい物が見つかる」とは、多くのお客が思えなくなっているのではないか。

　確かに後倒しでもセールになれば、新宿本店は開店前から長蛇の列ができる。でも、それはブランドが安く買えるから、お客が来ているだけではないのか。言い換えれば、プロパーでコンスタントに売れている＝お客がカネを出しても買いたくなる商品がどれほどあるのかということである。

　Ｊ.フロントリテイリング傘下のギンザシックスは、ブランドテナントを誘致することで「ファッションスペシャリティモール」を目指そうとしている。それがどういう成果を生み出すのか。オープン直後の今、結論を出すのはまだ早い。伊勢丹が本当のファッションに回帰するのなら、仕入れにしてもテナント誘致にしても、ギンザシックスとは別次元の方向性を打ち出さなければならないはずだ。

　すぐにでも買いたくなるようなファッションは、もはやワールドワイドである。お客はネットを使って国内外のブランドから通販サイトまでに目を凝らし、価格と価値のバランス、自分の感性やライフスタイルに照らし合わせて、ほしい商品を探している。こうした現状をどう捉え、即応するのか。百貨店だけの次元で考えても、去っていったお客は呼び戻せない。当然、新宿本店にファッションリーダーとしての復権などあるはずも無い。

　日本橋店は「富裕層とエグゼクティブに特化した店づくり」として、ラグジュアリーブランドや宝飾・時計などを強化するという。これについてもターゲットを確実に押さえ、売上げを維持、拡大できるかには疑問符がつく。店舗が設定する商圏はせいぜい関東一円だろう。そこに住むお客は可処分所得は多いが、並行して高齢になっている。先が見ている人間がそれほど浪費するとは思えない。

　売上高は客単価×客数、客単価は商品単価×買上点数で決まる。確かにラグジュアリーブランドや宝飾・時計は単価は高いが、買い上げ点数は多くなく、商品の回転率は落ちる。また高額商品を販売するには、高い販売力が不可欠になる。販売力はヒューマンスキルだけでなく、売場づくりや売り方などの仕掛けも必要で、売上げに弾みを付けるのは、そんなに簡単なことではない。

　商圏が決まっている店舗販売だけでは、どうしても限界があるだろう。暖簾や信用を生かし外商など営業開拓を積極化するにしても、コスト面との兼ね合いとなる。高額商品を扱う以上、商圏の拡大（地方の富裕層にも照準）は不可欠だし、成熟したマーケットでは品揃えのバリエーション（デザインや感度）を広げないと、ジリ貧になる。三越のバイイングパワーが発揮できるかにもかかっているのだ。

　銀座店は「街のフラッグシップとしての店作りをしていく」というが、数年前の改装効果すら出せていないのに何をか言わんやである。有楽町そごうは家電量販店が後を受け継ぎ、有楽町西武は駅ビルのルミネに代わった。「郊外にしか店がないので、仕事帰りに寄ってみたい」との丸の内ＯＬのニーズからプランタン銀座にはニトリが出店した。でも、それらは売れ筋対応で、決して提案型ではない。

　ギンザシックスは国内外のラグジュアリーを集積したが、インバウンドへの過度な期待は禁物だ。他にも銀座にはラグジュアリーから、コムサのアルチザン、ファストリのＧＵまでピンキリある。そう考えると、銀座店で化粧品や雑貨をエントリープライスで販売したところで、競争から抜け出せるとは思えない。

　アパレルについて言うなら、松屋銀座が展開していた「ソーホーズルーム」くらい尖った売場を作らない限り、メンズ、レディスともマーケットの穴は埋められないと思う。「世界で一番人が集まる場所」であるからこそ、捕捉できてないお客はまだまだいるはずだ。それに照準を当てていかない無いと、新たなマーケットは掘り起こせない。

　化粧品は海外を含めて新たなブランドを開拓する必要があるだろうし、雑貨は機能や感度に照準を当てて、価格を上げないと、銀座にはそぐわない。コスメは国内外で次々と新商品が開発され、日本の制度の枠内で販売代理先を求めている。肌に合う合わないがあるので、誘致には慎重を期す必要があるが、総じて利益率は高いので狙い目になるし、すでにセレクトショップなどが販売に乗り出している。如何せん、百貨店は有名ブランドに拘り過ぎるあまりに、出遅れ感が否めない。

　雑貨は参入障壁が低いために猫も杓子も扱って値崩れし、マーケットは荒れている。だからこそ、銀座店は企画力や専門性が高く、確かな品質の商品をどこまで開拓できるかだ。インテリア寄りに振るのも一つの手かもしれない。ニトリがあるわけだが、それでは満足しない層が一定数はいるはずだ。




　かといって銀座に店舗を構える大塚家具が好調なわけではない。ならば、 いっそのこと、三越伊勢丹と共同で新業態をリーシングしてはどうか。提携は大西前体制からビームスや旅行、ブライダルと積極的だった。両社とも業態開発は無理だろうから、個人的には米国の「クレート＆バレル（https://www.crateandbarrel.com/）」くらい誘致できれば、面白いと思う。

　イッタラやトンフィスク・デザインなどの北欧系雑貨はすでに珍しくなくっている。そんな雑貨を取り扱う専門店を誘致したところで、お客は飛びつかない。大ナタを振るうだけでなく、その後にどんな芽を出すことができるのか。お客が「三越も伊勢丹も変わったから、行ってみよう」と思えなければ、収益の回復にはほど遠いと思う。

コンサバ反抗のうねり。

　５月４日、米国ニューヨークのメトロポリタン美術館（MET）で、コムデギャルソンのデザイナー、川久保玲氏による「Rei Kawakubo/Comme des Garçons: Art of the In-Between」（コムデギャルソン　間の技）の一般公開が始まった。

　 METと言えば、ニューヨークを代表する美術館である。筆者は過去に何度も訪れているが、とてもすべての展示を見きれていない。セクションは１階２階あわせて20近くに分かれ、創設当初のエジプトコレクションから中世ヨーロッパ、中近東、アジア、中央アメリカまで膨大な収蔵品が置かれている。

　ただ、METにはモナリザやロゼッタストーンのような歴史遺産があるわけではなく、19世紀後半に起こった市民運動により、美術館として全くゼロから収集し始めたものだ。19世紀後半から20世紀初頭にかけて、経済的に疲弊したヨーロッパ諸国がオークションに出した比較的小物が収蔵されているに過ぎない。

　とは言っても、中世ヨーロッパの絵画や美術品の充実度は群を抜いており、それだけアート収集への執着心の強さをうかがわせる。それらは著名な富豪たちの寄贈やチャリティがあってのもので、「いいものは次代に残す」というコレクターズ・スピリッツがMETの基礎を支えていると言っても過言ではないだろう。

　そんなMETがエキジビジョンとは言え、川久保氏のクリエーションを扱うのは異例のことだ。存命のデザイナーとしては1983年のイブ・サンローラン以来で、５月１日のプレスプレビューでは、これまでにない長蛇の列ができたのも、過去には例がないようである。　

　MoMAやゲッケンハイムに比べると、METには20世紀以前の歴史的アートが多い。キュレーターは新陳代謝しているとは言っても、川久保氏のクリエーションのように美しく詩的で彫刻のような造型にも、時代的な価値を感じざるを得ないのだと思う。

　今ではインターネットで著名な絵画や彫刻から前衛芸術家のオブジェ、気鋭の新人アーチストまでの作品を鑑賞することができる。ただ、それはパソコンの画面を通しての鑑賞に止まり、ライブ感というか、作品が放つソウルフルな熱を感じない。やはり美術館やギャラリーで展示されるアートこそ、生で観る価値がある。

　今回のエキジビジョンでは、パリコレで披露されて来た数々のクリエーションを時系列に関係なく、接することができる。川久保氏が常に語っている飢餓状態から生まれる新しい発見や前進、心の躍動を目の当たりにすれば、作品の完成度や創造性は年を経ても朽ちないことがわかると思う。コムデギャルソンはいつもア・ラ・モードなのだ。

　それらは白バックの壁でオープン展示され、コレクションより静止した状態で見ることができるのだから、筆者のように素材からファッションに入る人間にとっては、色や組織を研究するまたとないチャンスになる。

　こうしたエキジビジョンをMET側が提案したのが、川久保氏の意向なのかはわからないが、川久保氏はこれまでにも色んなキュレーターと展示会を協創してきただけに、こうしたカタチになるのは順当なところだろう。



　今回の展示で目を引くのは、まずデザインとしてセンセーションを巻き起こした「こぶドレス」に見られる立体造型だろうか。「ボディミーツドレス、ドレスミーツボディ」をテーマに、90年代後半のコレクションで登場した。

　ストレッチのきいた生地を生身の身体に貼り付かせたドレスである一方、肩や背中、腰などにある「こぶ」の部分には羽毛を入れることで、立体をより際立たせ新しいフォルムを表現している。ファッションデザインの可能性を広げるために体型にあえて逆らうという逆説の創作と言える。



　もう一つは、コムデギャルソンの功績でもある「黒」と穴空きセーターに代表される「ボロルック」だ。 ヨーロッパで黒は禁欲的な色と言われ、モードでは採用されなかったことに挑戦したもので、パリコレがずっと提案して来たエレガンスできらびやかな衣装へのプロテストとでも言おうか。

　洋裁の経験者なら「破れ、ほつれはそのままにしておくと、どんどん酷くなる」と感じる。しかし、コムデギャルソンは素材にあえて負荷をかけて粗野に加工し、劣化した状態にすることで形を作り上げていく。当然、新品なのだからこれ以上、破れやほつれが進むと困るわけで、目に見えない部分での防止処理が施されている。ボロルックには見えないところで手間隙がかかっているのだ。



　他にもジャケットやスーツの上着部分に太めの料袖や花飾りを接着したものもある。こちらはずらしや置き換え、反転といった技法を施したもので、服の身頃につくのは２つ袖だけではない、装飾は袖口にあるとの固定観念を真っ向から覆した作品である。

　アートに昇華するクリエーションとでも言おうか。服の構造を完全に崩すことで新しい造型を生み出し、デザインを素材やシルエット、ディテール、サイズといったお決まりの条件、旧態依然としたルール、固定した美意識を解き放してみせる。

　こうした服作りを振り返ると、当初からコムデギャルソンに否定的なメディアは少なくなかった。筆者が記憶しているだけでも、散々な評価をしたところがある。

　「みすぼらしい崇拝主義」「これは不吉な未来を予告する醜悪のスノビズム」等々。

　筆者が初めてパリコレを見た90年代終わり頃も、「精神病患者の服」なんて酷評したメディアもあった。ヨーロッパ人の美意識や規範からすれば、ルイ王朝の時代から続くエレガンスで美しいファッションを作り育てて来たのに、黒やボロルックというコムデギャルソンが生み出す鋭いカウンターパンチで、自分たちが築き上げた価値観を崩されてしまったからだ。

　しかしである。ファッションの世界では、新しい概念の服作りがうねりとなって以前の服作りを「過去の物」「古さ」の次元にはね飛ばしていくのも事実だ。川久保氏はパリコレにおいて常にア・ラ・モードを提案し、バイヤーやファンに独自の美意識を植え付け、アバンギャルドな感性を育むことで、ヨーロッパの伝統こそすでに「コンサバ」でしかないと、気づかせたようなものである。

　そうした姿勢と行動のもとで繰り広げられる川久保氏のエキジビジョンは、これまでにニューヨークでは開催されていない（筆者の記憶ではたぶん）。ニューヨークのファッションは、ビジネスを意識＝売れることを前提するため、デザインは比較的トラディッショナル（コンサバ）だ。イヴァンカ・トランプのようなレディスファッションを見ると、その系譜は一目瞭然だろう。

　ただ、コムデギャルソンのボロルックを商品として見れば、ワーキングウーマンが着こなすマニッシュなスーツとは対照的で、他社よりアップトゥデートを行きたいヘンリ・ベンデルやバーニーズには支持されてきている。マーケットではいたってコンサバなファッションが主流だから、むしろ新しいものをどんどん取り入れていくのだ。当然、メディアも川久保氏のクリエーションには、一定の評価を与えている。

　特にニューヨークはアートというジャンルでは、絵画からグラフィックデザイン、オブジェ、建築に至るまでで新しいものを生み出す土壌があり、よそからの才能も積極的に受け入れる懐の深さをもつ。アートは自由であることが基本スタンスなのである。

　その意味では、アバンギャルドの極みを集めた今回の展示会は、大半のニューヨーカーやメディアには好感を持って受け入れられるはずだ。さらにパトロンを探しながら、キュレーターやギャラリーの目に止まることを夢見て、創作活動にあたっている無名のアーチストたちにも刺激を与えると思う。

　もちろん、メディアや評論家の一部からは、酷評されるかもしれない。しかし、そもそもニューヨーク、METで展示会を開催したのは、そうした受難さえも「無視されるよりも、まだまし」と、川久保氏が創作意欲の糧にしているからなのだ。モードの価値観を変えれば変えるほどに反感を買うことが、逆にコムデギャルソンの評価を上げる。逆風に立ち向かうエネルギーが次の創作へを駆り立てていくのである。

　次代のモードをアートとしても創造しつづける川久保玲氏。コムデギャルソンがラファエロやルーベンスと肩を並べ、METの収蔵品になる日はそう遠くないのかもしれない。22世紀に生まれ変われるなら、ぜひ見てみたいものである。

ネット通販が握る金融。

　前々回、 ZOZOTOWNが商品購入代金を最大で２ヵ月遅らせる「ツケ払い」について書いた。 ツケ払いはビジネス系のネットメディアも注目しているようで、スタートトゥデイの前澤友作社長が決算発表で語ったコメントを取り上げている記事もある。
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20170428-00000102-zdn_mkt-bus_all

　それらによると、今回のツケ払いについて前澤社長は、

「テレビCMはツケ払いを訴求した。その結果、認知度、利用率が上がった。この成果が、17年4月以降の業績にも好影響を与える」

「利用率についてはお答えできない。未払いがどれくらいなのかは把握していない」

「GMO（ペイメントサービス）とは共同でやっているサービスなので、不測の事態があればお互いに話し合って解決していく」

「建設的に取引をしているし、危惧するところはない。このまま継続サービスとしてやっていきたい」

と説明したと、なっている。

　決算発表では、新規ユーザーがどれほど獲得できたかは語られていないが、ＰＲ効果は抜群で、売上げに上積みされたのは間違いないようだ。ただ、 ZOZOTOWNの既存客は、基本的にクレジットカードや代引きを選択すると思う。ツケ払いにしたところで、２ヵ月先には支払わないといけない。端から支払いを先延ばしするなら、ボーナス一括払いを選択するのではないか。

　そう考えると、新規ユーザーの８割程度は、カードを持たない学生や未成年ではないかと思われる。そこで懸念されるのが、２ヵ月先の「未払い率」である。前澤社長は未払い率について把握していない、また不測の事態があれば、お互いに話し合って解決していくと説明した。

　これは「あまりに未支払いが増えた時、ツケ払いへの与信審査にも影響が及ぶから、対策を講じなければならない」ということではないか。言い換えれば、スタートトゥデイにとっては、未払い率がGMOペイメントサービスのレッドラインに達しない限り、それほど心配することではないとも、受け取れる。


　一般のクレジットカードでは、かつては「毎月の未払い率が10％程度ある」と言われた。今では非正規雇用や自己破産が増えているため、さらに増加しているのではないかと思うが、詳細のところはよくわからない。

　決済はあくまで代行会社のGMOペイメントサービスの仕事だ。筆者が以前に書いたように「ZOZOTOWNはGMOペイメントサービスに決済を代行してもらい、同社がユーザーから代金を回収する」のだから、未支払いはスタートトゥデイに直接は関係ないのである。

　前澤社長は本年度もサービスを継続するというから、ツケ払いという売上げ刺激策で、当面の業績アップに弾みをつける狙いと思われる。もっとも、利用率や未払い率が公表されてない点は、未成年者が支払いに窮することや金銭感覚を麻痺させる危険性に触れられたくないためとも考えられる。あまりにそこを突っ込まれたり、対応策に追われるようでは、せっかくの売上げ刺激策に水を差すからだ。

　ただ、一方で収入が少ない若者が支払えないケースが生じることへの懸念が払拭されたわけではない。

　ネットでの報告では、
　
「ツケ払いの支払い通知を放置していて、気が付いたら督促状が来ていた」

というから、認知度、利用率は上がったものの、「２ヵ月後に支払う」という「約定」は十分に浸透していないと解釈することもできる。というか、やはり購入時点でお金がなく、「２ヵ月経てばなんとかなるだろう」という意識のユーザーもいるのではないのか。実に驚くことだ。

　ネット通販事業者は、今やツケ払いを導入し決済代行会社に手数料を支払ってまでしないと、売上げを確保せざるを得ないところまで行きついてしまったと言える。そう考えると今後、スタートトゥデイがこうした施策でどこまで売上げを伸ばせるか。はたまた、単なるファッション通販事業の枠に止まるだけなのか。ネット通販の行きつく将来はどう展望するかである。

　ZOZOTOWNは単なるファッション通販で、ツケ払いで２ヵ月先に支払いを先延ばしする与信判断に乗り出した。これはある意味、金融に乗り出したと言えなくもない。ただ、銀行のような金融機関では、個人向けのカードローンまで行っている。前々回も書いたが、法律で規制されている「年収の３分の１」を超える貸し付けもあるようで、自己破産増加の原因にもなっていると言われる。

　ただ、ＩＴ技術の進歩により、フィンテックという新しい金融のあり方が登場している点で、「カネの出し入れを把握する」ネット通販事業が金融に絡むのはあり得ることだ。カギを握るのはamazon.comと見て、間違いないだろう。

　amazonは店舗も販売スタッフも抱えないことで、莫大な収益を上げることを実現した。当然、生活に必要なあるゆる商品の取扱い量からすれば、莫大な現金を持っていると考えられる。これを金融ビジネスに落とし込む仕組みとしては、サイトにアップされた商品が何日で売れ、現金化されていくか。この日数が短いほど、手にするキャッシュは早くなる。当然、在庫の回転率や商品の品揃えなども把握でき、データは蓄積されていく。

　amazonビジネスの理想型は、売掛金の回収は早く、在庫は少なめで、買掛金は先延ばしして、いかに手元に現金をもっておくこと。まさに究極の小売りビジネスに突き進んでいるのである。ジャパネットたかたが「30回金利手数料を負担」にするのは、お客の与信情報を蓄積するのと同時に少しでも現金を回収することで、手元にできるだけ多くのキャッシュをもち、仕入れに有利にすると聞いたことがある。amazonはそれより扱う商品が多いことで、途轍もなく有利になるのだ。

　しかも、商品の物流を押さえ、取引データを蓄積しているため、取引先にどこまで融資できるかの与信の判断にまでつなげられる。常に消費の動向に目を光らせることは経済の動きをつかんでいるのと同じで、それについて金融機関より一日の長があるamazonは、優位に立てるかもしれないのだ。

　すでにamazonは「amazonレンディング」という金融サービスを始めている。（https://www.amazon.co.jp/gp/press/pr/20140220）これはマーケットプレイスの取引実績がある法人向けの短期運転資金ローンで、 出店する小売業者のビジネス成長を支援するために、必要な資金を必要とする時期に簡単に融資するものだ。amazonがネット通販と物流、データ蓄積で培った取引先事業者の与信はここまで来たということだ。

　その点で、スタートトゥデイはどうだろうか。 業績はZOZOTOWNが683億円で、前年比42.4％増と絶好調だ。取引する店舗は1000近くに及ぶ。まだまだ資金的には潤沢でないかもしれないが、商品が確保できないとビジネスの先もないわけだから、将来的には取引先に対する、何らかの支援策が必要なのは言うまでもない。

　amazonが東コレのスポンサーになっているのは、単に衣料品を品揃えを充実させるためというより、金融面でのアパレル支援も将来的にはあるかもしれないのだ。

　スタートトゥデイは顧客サービスとしてのツケ払いを単に自社の売上げ確保のために利用するのではなく、手元の残るキャッシュとＩＴインフラを最大限に活用して、アパレル業界やデザイナーのサポートにも踏み出してはどうだろうか。これからのアパレルビジネスはＩＴや金融がカギを握ると言われるのはそういうことである。

　でき上がったものをとにかく売ればいいだけでは、少子化で市場が縮小する中でやがて頭打ちになる。それより新たな芽を育てていくことも社会の公器、上場企業の役割であるように思う。