ジル復帰で試されるオンワードの懐。

　2月24日、WWD.COMはJil Sander to Return as Raf Simons Exitsの見出しで、ジル・サンダー氏がジル・サンダー社のクリエイティブディレクターに復帰し、ラフ・シモンズ氏が退任すると報じた。
　同社は2006年にプラダ社から英国の投資会社に1億2000万ドルで売却され、08年には約倍の価格で日本のオンワードホールディングスが買収した。創業デザイナーの返り咲きでオンワードHGはクリエイティビティの強化やブランド力向上を狙うのは言うまでもないが、買収後は復帰の環境をじっくり整えていたと見られる。やはり、デザイナー名＝ブランド名は、何よりも顧客に強いメッセージを伝えられるからだ。

　思えば、ジル・サンダーは99年に自社がプラダに買収されて以降、同社との間で軋轢や確執を繰り返してきた。ジル本人は00-01秋冬ミラノコレクションを最後にデザイナーを辞任。その後、03年5月に復帰し04春夏コレクションよりデザインを手がけるも、同年11月、再び辞任している。
　ただ、デザイナーと親会社との対立は、何もジル・サンダーに始まったことではない。デザイナーは誰でも、自分の思い通りの作品をつくりたいと願っている。だから、コストや収益一辺倒の経営方針にはどうしても疑問をもち、その夢や希望をつぶしにかかられると、その企業を飛び出してしまう。
　しかし、親会社側には「食えなければ、戻ってくることもある」との読みがあり、これがズバリ的中すれば、デザイナーが舞い戻ってくるケースはあるのだ。

　ファッション系コングロマリットは、いくつものブランドを傘下に抱える。デザイナーもブランド事業も１つに賭けていると、リスクが大きいからだ。しかし、ことプラダに限っては、ブランド買収に打って出るものの、黒字転換や経営の立て直しをできずに手放すことを繰り返している。ヘルムート・ラングしかり、フェンディしかりである。
　上場企業ゆえに株主から監視され、ブランド買収による負債を処理せざるを得なかったわけだが、それはそもそも同社の経営体質に問題がある。今後、オンワードHGはプラダを反面教師にして、彼女をうまくマネジメントしなければならないのだから、現時点では朗報ともリスクとも言えない。

　ジル・サンダー社はプレステージラインのウエアの他、07年からはバッグや靴、09年にはダミアーニとライセンス契約し、ジュエリーや時計の販売にも参入。11年春夏からはセカンドラインの「ジル・サンダー　ネイビー」もスタートした。まさに総合ブランドとしての足場を固めている。
　しかし、ウエアはグッチやアルマーニを凌ぐ高額ラインで、メンズスーツでも優に30万円近い。米国は景気低迷が続き、欧州は経済危機のただ中、日本とてデフレを克服できずにいる。アクセサリーやセカンドラインを持つとはいえ、ラグジュアリーブランド、ジル・サンダーを取り巻く景況は決して良くない。
　創業デザイナー、ジル・サンダーの復帰で、クリエイティビティやメッセージ性は高まるだろうが、それが売上げに結びつくかは未知数である。その意味で彼女を生かすも殺すも、オンワードHGの懐の大きさにかかっていると言えそうだ。

http://www.wwd.com/fashion-news/fashion-features/bridget-foleys-diary-jil-sander-the-trials-of-succession-5747542

パルコを手中に収めたJFRの真意。

　大丸と松坂屋を傘下に持つＪ・フロントリテイリングがパルコを関係子会社化する。売り上げ減少に歯止めがかからない百貨店が若者に強いファッションデベロッパーをグル－プ傘下に納めることで、脱百貨店戦略にも踏み込もうということらしい。
　一般メディアは「顧客層の拡大」「百貨店の再編」が進むなんて相も変わらずのフレーズをお書きになっているようだが、パルコを手中に収めたところで小売り面のメリットがそれほどあるとは思えない。
　パルコが2000年以降の経営改革で行なったことは、若手店長を抜擢して店舗ごとにジャッジできるようにし、都心店と地方店にグルーピングしてテナントとのリーシング交渉を有利にした程度。集客力のあるイベント企画、ハウスカードによる顧客戦略などででは、取り立てて特筆すべきものはない。

　また「若者に強い」と言っても、客層は10代後半、20代前半、20代後半、感度もセレクト、デザイナー、ストリートなど多種多彩。自店の特性に合わせセグメントしきれているかと言えば、テナントの顔ぶれをみる限り必ずしもそうではなく、脱百貨店の手本になり得るかどうかは懐疑的だ。
　パルコ側はマーケットニーズに合わせてコンセプトを作り、そのコンセプトに合わせてリーシングするテナントとのパートナーシップに優位性があると言い続けてきた。しかし、リーシングの本流はすでにでき上がったブランドなりショップなりに対し、立地と家賃や歩率の好条件を出して引っ張っているに過ぎない。　
　運営管理や販促についても、テナントからの家賃収入や歩率で賄えるから、売上げの上がらないテナントは入れ替えればいいだけの話である。この程度のノウハウは何もパルコの専売特許ではない。

　ラフォーレ原宿が原宿発のファッションブランドをインキュベートし続け、渋谷109がギャルファッションの市場を創造した。このようなエポックメイキングがパルコにはない。もし、やっていればとうの昔にファッションマーケットはもっと活性化しているはずである。
　10年８月には日本政策投資銀行と資本提携し150億円を調達。中国などへの進出を本格化させると発表した。しかし、それは日本からテナントを連れて行って開発運営するのか、現地のテナントでそれを行なうかで、ハード面はもとより運営手法まで大きく違ってくる。
　商環境もお客の嗜好も違う海外市場において、日本だけでの知名度やノウハウでSC開発がスムーズに進むと考えるのはあまりに短絡的だ。まあ、150億円くらいの資金ではとても足りないだろうし、日本で限界が見ているデベロッパーの海外進出を投資家が評価するはずもない。

　では、Jフロントはなぜパルコを手中に収めたのか。それはショッピングセンター（SC／業態名としてはこれが正式）事業には、保証金などの様々なドル箱があるからだ。
　一流商業地では借地権が更地の時価の90％まで認められているから、当然、借家権も時価にスライドしている。しかし、SCだけは保証金は出店時の金額しか保証せず、金利は付かない。なのに退店で空きスペースができると、そこの保証金は時価で新規入店テナントに要求できるというメリットがある。
　他にも内装費のピンハネや指定レジの押しつけ、クレジット手数料収入など、デベロッパーにはおいしいところがいくつもある。
　つまり、Jフロント側は単なる委託販売や消化仕入れ、歩率商売といった百貨店モデルから、こうしたデベロッパーの「うま味」にも目をつけたということ。これが脱百貨店の本音かもしれない。顧客層の拡大なんて小売り面して、裏では資本を動かして儲けようという魂胆が透けて見えるのである。

ビジネス学科が服作りをしてもいい。

　先日、あるファッション専門学校のマネージャーと話す機会があった。卒業制作やイベントが一段落すれば、来期のカリキュラム編成に入らなければならない。ファッション業界への若者の興味が薄れつつあることで、入学者をドロップアウトさせないためにも、授業の内容決めには慎重になっているようだ。
　ある学校ではコース名を「ファッションディレクター」や「ショッププランニング」に変え、名前のカッコ良さで学生の関心を惹こうとしたが、結局、徒労に終わった。別の学校はなるべく間口を広げ、クロージングから雑貨まで幅広く勉強できるようにしているが、こちらも奏功しているとは言い難い。

　そんな中、某校のマネージャーはビジネス学科の学生にも「アイテム制作にタッチさせたい」と切り出した。何とか、授業に興味を持たせる一心からだ。元来、ビジネス学科は販売スタッフやバイヤーを志望する学生が対象で、服を作る授業やそのためのノウハウ習得はほとんど行なわない。
　学生はスタイル画を描いたり、パターンをひく技術を学んでないし、既成服地の反物や芯地などほとんど見たこともないだろう。地方ではデザイン学科の学生ですら、街の生地屋レベルで素材を手に入れているわけだから、リアルクローズ足るものを作るのは難しいと考える方が正論かもしれない。

　ならば、逆に本格的にやればいいと、筆者は助言した。 昨今、リアルなアパレル現場だって、ＭＤとデザインを自社で行うだけで、仕様決めからは外部委託しているのだから、学生にできないはずはない。
　コレクション情報を参考に、作りたいアイテムの簡単なスケッチを書く。生地問屋などから用尺分の素資材を買い、パターンは専門家に任せ、トワル作成、縫製はサンプルメーカーに頼む。
　縫製仕様書の作成はアパレル業界人がサポートし、仮縫いは自ら試着してチェックする。学生だから時間は十分あるし、一般旅行と大差ない海外研修に大枚をはたくくらいなら、その資金を回せばいい。学校側も新たな学生獲得の上でメリットがあるかもしれない。
　
　学生はセレクトショップのODM商品をオリジナルデザインと思い込み、平気で購入している。さらにデザイナーが手作りしたものをそのまま展示会で売っているなんて、無知な学生も少なくない。そんな誤解が解けるわけだ。 背景にある理屈を勉強するのは、決して無意味なことではないと思う。
　学生も自分オリジナルを着ることができるし、デザイン学科の学生とは違った意味で作品が残せる。出来上がりを写真撮影して、雑誌制作に踏み込めばプレスの勉強にもなる。 ただ、ビジネス学科なら「原価計算をきちんとやって、売価設定の仕組みを理解させることも重要」と付け加えた。

　生地やボタン、型紙、サンプル工賃などの原価を計算して、それにデザイン料や営業経費などを乗せて卸価格を割り出す。また小売りの値入れや荒利益についても考えるために、商品の販売価格を想定する。当然、量産を視野に入れ、 型紙制作費や営業経費を按分して、どこまで単価が下がるかにも目を向ける。
　学生は儲けようとか、ヒットさせようとかの目的はないだろうから、冷静にコストや価格に向き合える。「へえ～、服って意外に材料費は安いんだ」「中間にいろんな行程があるから、最終的にこんな値段になるんだ」が理解できれば、授業としての収穫は多いと思う。
　
　業界では荒利益をかさ上げするためにむやみに原価率を下げたり、無節操な値入れでべらぼうな売価を設定したりと、悪習がまかり通っている。学生時代に服作りのフローと価格の仕組みを学ぶことは、昨今のアパレルと小売りが見失ってしまった「共存共栄のために必要なこと」を考えるきっかけにもなる。これは決して理想ではないと思うのだが。

心配されるアンダーカバーの体力。

　３月16日からユニクロとアンダーカバーとのコラボレーションブランド「UU」が国内32の旗艦店、世界11ヵ国と地域で発売される。これまでデザイナーとの幾多のコラボレーションに臨んでいるユニクロだが、今度は裏原発のカリスマ的デザイナーと組み、新たなイメージ作りやマーケット開拓に挑む目論見だろうが、はたして勝算のほどはどうか。

　今年２月始めに発表された情報では、同コレクションは「家族をキーワードにベビー５型（990～1990円）、キッズ23型（790～5990円）、レディス34型（1500～7990円）、メンズ43型（同）のフルラインを揃える」という。
　また、商品イメージは「レディスでアンダーカバーの人気柄をポイントに使ったり、高橋氏と妻のRICOさんがデザインしたベビー、キッズは楽しい色柄や細かなディテールを取り込んだ。高品質でベーシックなアイテムにデザイナーらしいひねりを加える」のだそうだ。
　具体的なデザインや質感、クオリティについて現時点で、自社サイトのイメージ写真しか無いので何とも言えないが、価格面はベビー、キッズを差し置きレディス、メンズはかなりチープである。

　それはライトな春夏アイテムだからってことでもなさそうだ。明らかに「家族でセット購入してほしいというMD、価格戦略が取られている」ように思われる。まあ、初っぱなの売れ行きなどを見て、秋冬も継続するとなれば、MDや価格の修正は十分あり得るだろうが。
　でも、アンダーカバー自身のビジネスモデルとは全く異なる。こちらはデザイナーブランドであるがゆえ、企画デザインや素資材調達に時間をかけ、小ロット生産しかしないので生産固定費が重くのしかかって、どうしても価格は割高になる。
　それゆえ、アンダーカバーファンはコラボで商品が安く買える反面、マス生産による感度の圧縮、クオリティやブランド価値の低下については、やきもきもしているのではないだろうか。

　もっとも、ユニクロ、アンダーカバーとも双方のスタンスの違いがあるのは、はなからわかっているはずだ。それであえてやるのだから、結果としての新市場の掘り起こしや、ブランド認知度のアップを重視しているのかもしれない。
　一つ心配されるのはアンダーカバー側の体力である。今回のコラボ企画はベビーこそ５型だが、キッズ23型、レディス34型、メンズ43型で総型数は105型にも達する。これはアンダーカバー自身の企画アイテム数に比べると３～４倍の規模で、ハイエンドなデザイナーブランドとしては、１シーズンの企画能力の限界を超えているのではないか。

　最初のコレクションは、協業が発表されて間があったから、企画に時間を割くことはできただろう。しかし、継続するとなると企画開発の期間は限られてくる。とどのつまり、このコラボ企画はアンダーカバー側が企画デザインとMD設計のみを行なって、仕様開発から後はアウトソーシングされ、ユニクロ来合いの素材や仕様に乗せられやしないかが懸念されるのだ。もし、そうなるとアンダーカバー本来のクリエーションがあまり表現されず、他のファミリーSPAとの差別化が難しくなるかもしれない。
　過去、ユニクロのコラボ企画では課題が少なくない。2006年のデザイナーズプロジェクトはクオリティの問題が解消できなかったし、プラスジェーではVMDの粗雑さでモード感性がガタ落ちになった。
　こうした課題を含め、今回はいかに学習効果を発揮して克服できているか。まずはデビュー後にじっくり見極めたい。

達成感のためであってはならない。

　ZOZOTOWNを運営するスタートトゥデイが東京証券取引所１部に上場する。ネット通販で急成長している企業だけに、これから経済誌の証券アナライズが熱を帯びてくるのは間違いない。

　同社は１部上場について「決意を新たに企業価値の向上、並びにファッションを通して、世界中の皆様に新しい体験と感動を提供すべくサービスの向上を目指す」というコメントを出したが、ネット企業が上場する主たる目的は会員企業、ユーザーの増加により嵩むサーバーやネットワーク費用のための資金調達だ。
　また、ブランド力、マルチサービスで先行する企業に対抗していくには、新たなビジネス戦略やM&Aなどが必要で、ブレーンのハンティングや技術者育成、技術の確立に上場益は使われなければならない。

　同社はバンド活動社やっていた前澤友作社長が輸入レコードやCDのカタログ販売からスタートし、若者向けのファッションブランドのネットモールに特化して、ブランド開拓から、サイトデザイン、集客、物流までをすべて自社で行なうビジネスモデルを確立した。
　ただ、社員は「ファッションに携わりたい」とか「webデザインがやりたい」などで集まってきた20歳代がほとんどだ。しかし、インターネットを事業の柱に置くベンチャーである限り、社員は刻々と変化するビジネスソリューションを見極め、その先に何が求められるかを嗅ぎ取れる人間にならなければ、すぐに後発に追う抜かれてしまう運命にある。
　マイクロソフトがOS開発でPCをリードしたか思えば、グーグルは検索プログラムでネット環境を一変させたのもつかの間、今度はフェイスブックが世界中を席巻しようとしているのを見れば、一目瞭然である。

　もっとも、最近のZOZOTOWNを見ると、拙速にブランドを集めすぎたことによるページ制作レベルの鈍化、スペックなどの提供情報の粗さも目立つ。高田純次の起用でアダルトの開拓にも打って出たようだが、本来、試着を重視する大人に対して、それを超えるだけのサービスは何も提供されていない。
　また、 受託販売手数料はモール開設当初こそ20％程度だったが、今では新規導入ブランドは30％まで上がっているというから、まさに殿様商売としか言いようがない。確かに出店すれば、写真撮影からページ作成、受注、ピッキング、配送、代金回収まですべて行なってもらえるから、その分の手数料としては決して高くないという見方もあるかもしれない。
　でも、テナントにしてみると売上げの３割も持って行かれるのなら、リアルSCと大差ないと見ることもできる。こちらは接客も試着も現物確認も可能なのだ。「ネットモールは出店コストが安い」は幻想になりつつあるということである。

　１部上場により今後の可能性が期待され、高い株価が付くことが予測される。当然、60％近くを保有する前澤社長には巨額なキャピタルゲインが転がり込む。でも、それは資産であって現金ではない。ストックオプションを導入しているなら、社員の士気もあがるだろうが、今回はそのケースもなさそうである。
　むしろ、これまで以上に経営の透明化、ディスクローズが必要で、外国人投資家などの監視も厳しくなる。資金調達に見合うだけの新たな経営戦略が必要だし、投資家に対するリターンも求められる。ベンチャー企業として１部上場は、それをやってのけたという達成感だけであってはならない。これからもっと激しくなるビジネス環境で生き抜くための「前借り」に過ぎないのである。
　

タレント起用でほれ見たことか。

　スポーツ新聞のスクープを受け、突然、婚姻届けを出していたことを発表した女優の黒木メイサ。すでに妊娠2カ月の「デキ婚」だというから、相も変わらず芸能界は「だらしがない」のひと言に尽きる。

　そもそも、事務所は所属タレントを管理できているのか。よく交際報道を受け「大人ですから、本人に任せています」なんてコメントを聞くが、今になればマネジメント能力の欠如以外の何ものでもない。
　それより、面喰らったのはスポンサーだろう。すでにCMの降板や違約金の請求の検討に入ったところもあると聞く。ファッション業界では、ユニクロがイメージキャラクターに起用していたが、Webサイトではダウンやパンツの販促にはかなりの効果があったようだから、憤懣やるかたないはずだ。
　人気女優だけに「ベネトンのようにコクーン向けのアイテムも作ったら、そのまま起用を継続できる」なんてノー天気なことを言う輩も出始めているらしいが、イメージダウンは事実だし、MDの転換はそんな絶やすことではない。
　ユニクロは価格に対する価値の創造に重点を置き、商品の企画開発に１年程度の時間をかけている。だから、マーケティング戦略を見直すとなると、相当の手間と資金を要する。関係者はこうした業界の仕組みも理解しておかなければならない。「違約金を払えば終わり」ではないのだ。

　もっとも、筆者は別の見方もしている。黒木はそれほどスタイルが良いとは思わない。ユニクロのパンツ姿では10cm以上のハイヒールやウエッジソールをはいて、ようやく一般モデルと同じ股下だった。本人の素質というより、スタイリストの靴選びとカメラマンのローアングル撮影の賜物なのである。
　ファッションセンスにしても、あか抜けているとは言い難いから、デザイナーブランドのような服は着こなせない。また、小麦色の肌と言えば聞こえは良いが、それは「地黒」だということ。シャーベットトーンやパステルカラーを着ると、地肌が目立って逆効果になる。昼間というより、夜向きのキャラクターだ。
　だいたい、ファッション音痴の広告代理店が服のパターンに合わせて、それに見合うタレントをスポンサーに提案することなどできるはずもない。「人気女優だから、他社が起用しないうちに契約していた方が良いですよ」とおざなりのセールストークで営業をかけたのは容易に想像できる。しかし、スポンサー側がその場限りの人気や顔かたちだけで判断すると、決まってこういう結果に陥りやすい。
　
　筆者はファッションブランドのタレント起用には反対である。今回のようなダメージを被るリスクもあるが、最大の理由はブランドイメージが固まってしまうからだ。一般モデルと契約して撮影のみで起用するなら、服がもつ個性を壊さないし、そもそもプロのモデルなら服の価値を最高に表現して「なんぼ」である。
　にわか女優にそんな意識や能力があるとは思えないし、バカな芸能人ほど、今の自分があることを自らの素質や実力の産物と錯覚している。 黒木は今回の一件で、図らずもプロとしての責任感も、大人としての節度もないことを露呈した。クール・ビューティが聞いて呆れる。
　もしかしたら、今、この時にもモデル崩れのタレントが脱法ハーブに手を染めているかもしれない。決してそんなことはないと、いったい誰が言い切れるというのか、である。

卒業制作にビジネス企画は要らない。

　２月となれば、専門学校では卒業作制作の発表会が目白押し。筆者にも時々、審査依頼が舞い込んでくる。最近やたらと増えているのが、プレゼンテーション形式の発表だ。パワーポイントを使って企画書を作り、コンセプトからビジネス展開まで、ご丁寧に説明してくれる。
　ただ、審査を行なう上で、これが逆に厄介である。単に作品のレベルを評価するだけなら楽だ。問題点を指摘したり、技術面でアドバイスしたり、出来が良ければ素直に褒めて上げればいいからである。
　しかし、マーケティングやビジネスを語られると、どうしてもプロの理屈に照らして見ていかなければならない。「これがファッション市場の現状です」なんて説明されても、所詮、学生目線でしか調査しておらず、客観性を欠く。また、「ポスターは街中に張ります」「ブランドショップを出店します」と平気で盛り込んでいるが、どれくらいの資金を要し、どう回収するかといった収支面が語られることはほとんどない。

　ある学校の卒業制作でこんな経験をした。ファッションビジネス学科の学生が「オリジナルスニーカーを作ります」という企画をプレゼンした。企画書には定石通り、意図、背景、ターゲット、価格、販路がまとめられ、イラストレーターで作成したデザイン画も添付された。ここまでは別に悪くはないのだが、価格を「ヤングが買える１万円前後」と設定している割に、コスト計算が全くされていないのだ。
　オリジナルスニーカーと言っても、基本は靴を製造するわけだから「木型」が不可欠である。学生によると「フォルムのオリジナリティが決め手」だそうだから、納得いくデザインになるまで何度も修正が必要になる。この木型制作費が高いのだから、その分のコストを価格に乗せなければ、ペイしない。
　ところが、その説明が全くされていない。おそらく木型すら理解していないのかもしれない。ナイキのように量産すれば、価格の範囲内でコスト吸収は不可能ではないが、それでは学生が意図するレアなスニーカーにはならない。 コンバースをダブルネームで企画するのと同じ次元なのだ。

　一方、カフェ学科で教えている知り合いが、先日、こんなことを話してくれた。真面目で成績もよく、留学経験もあって英語も喋れる学生が、スターバックスの社員募集に応募。ところが、全く関係ない学部の大学生が採用され、本人は不採用。 とても納得いかない様子だったという。
　ただ、ここにも認識の甘さがある。グローバル企業のスターバックスが求めるのは、カフェビジネスの経営に携われる人間で、 コーヒーの入れ方の巧拙ではない。 極論すればMBA資格さえ必要かもしれない。
　そんなことすらよくわかっていない専門学校生が企画でビジネスの領域に踏み込むと、中途半端になるは目に見えている。学生だから大目に見てくれ。それは筋が違うと思う。
　業界が学生に求めるスキルは、基礎をどれだけマスターして、それを生かした作品を作り上げているか。だから、プレゼンするなら「見やすいレイアウトを心がけました」とか、「襟付け、袖付けには自信があります」なんて力を入れた点を強調してほしい。

　業界に入れば嫌というほど、現実を見せつけられる。そして理想とのギャップを知り、もがき苦しまなければならない。実体験のない専門学校生のビジネス企画なんて、机上の空論にすら遠く及ばないのである。

今さらストリートをテーマにする無能さ。

　先日、福岡アジアファッション拠点推進会議から一通のメルマガが届いた。３月に開催するファッションビジネス最前線のセミナーの告知だが、内容を見て正直、疑問に思った。テーマは「ストリートから見るジャパンファッション大解剖」で、講演者はフォトグラファー兼ブロガーのシトウ・レイ氏になっている。
　イントロには、「現在の日本では、パリやミラノなどのワールド・コレクション出自のクリエイターやブランドから発信されるファッションよりも、一般消費者である街中の若者たちの中から生まれてくる「ストリートファッション」が大きな力を持っており、今やトレンドを動かすまでになっています…」と、どこかで聞いたような能書きが書いてあった。 www.fa-fashion.jp/index.php?action_detail_index=true&doc_id=200

　疑問は「何で、今さらストリートファッションなのか」である。東京の原宿や中目黒などを発信源にストリートに集まるショップと若者が増え、いろんなブランドメーカーが地方の卸先を開拓し、一大ファッションムーブメントとして全国区化したのは2002年。もう10年以上も前の話しだ。すでにヤングテイストとして根付き一定のマーケットシェアを獲得しているのは、多くのファッション関係者が認識している。
　それゆえ、現在のファッションビジネスで、ストリートがそれほどファーカスされるものではない。今日、専門学校生でも気の利いた子なら、「もっと、他にテーマはないの。ユニクロ以外の企業とか、ブランドとか」なんて言いそうだ。こんなテーマで、いったい誰に、何を伝えたいのか、である。
　今、多くの業界関係者が知りたいのは、「どこにビジネスの可能性を見い出すか」である。アパレルでは「ファストファッションの終焉で考えるべき新たな商品開発のモデル」。小売りでは「SPA、セレクトのどちらを進化させるべきか」。また両方に共通するのは、「これ以上原価率は下げられない中、インフレ基調でとるべき戦略」等々。せっかく講演を聴くなら、こうしたビジネスのトレンドや理論をわかりやすく解説してくれることである。

　過去、推進会議が開催したファッションビジネスセミナーは、WWDの編集長を呼んでの欧米のコレクショントレンド報告かと思えば、webに活路を見出そうとするアパレルメーカーの戦略についての体験談と、すでに多くのビジネス媒体で特集されつくされたありふれた内容ばかりだ。“最前線”というにはあまりにはばかれる陳腐なテーマに終始している。
　誤解なきように断っておくが、筆者は講演者のシトウ氏と同時期に業界誌に執筆していたので、同氏の足跡や力量は十分承知している。しかし、同氏がいくら優秀だからといって、ストリートについてあれこれ語ったところで、地元ファッション業界にとって最先端のビジネヒントなるとは思えない。
　むしろ、問題があるのは講演を企画した推進会議側であろう。これまでも含め、テーマ設定があまりに場当たり的で、ビジネスセミナーとして一貫性を欠く。ファッション産業の活性化やビジネス振興にはほど遠い内容である。それは企画立案者のファッション業界に対する認識の甘さ、企画力の無さを露呈する。
　
　ただ、こうした状況は何も福岡に限ったことではない。全国の商工会議所で行なわれているビジネスセミナーについても、多かれ少なかれ言えることだ。会議所にとっては会員から会費を集めている以上、それを中小企業振興のために使わなければならない。しかし、どんな企画内容にすれば、中小の企業経営者にとってプラスになるか、それを創造できるものが内部にいないのである。
　霞ヶ関の中央官庁が携わる事務事業も同様で、単年度に予算を使い切らなければならないから、「取りあえず、何かやっとけばいい」ってことになる。その先には必ずと言っていいほど、利権が生まれていく。
　たとえファッションビジネス最前線であっても、地元ファッション業界が求めているのは「半歩先」のビジネスノウハウ。木を見て、森を見ずではダメなのである。もう一度、事業の方向性を見つめ直して、企画内容を精査するのはもちろん、立案者の脳みそ（首）を付け替えることも必要かもしれない。

ジーンズの仕様を変えてはどうか。

繊維産業ブログによると、「自社直営の国内縫製工場を縮小・廃止するジーンズ専業メーカーが相次いでいる」という。メーカーにとって、工場や技術者などのコスト負担は重く、セレクトショップのPBやSPAのOEMを受ける程度なら、外注でしか利益を出せなくなっているのだ。ジーンズ専業なのに何とも皮肉な話である。

　そんなことを考えていると、フランスから春物紹介のメールが届いた。メンズではさして目新しいアイテムはなかったが、唯一目を惹いたのが写真の「Jean chino coupe straight en denim long.32」である。
　見た目はストレートジーンズなのだが、5ポケットではなくスラックスタイプ。ストーンとノーウォッシュの２色、８サイズ展開で、レングスはcoupe 32、いわゆる股下81cm裁ちだ。価格も49.99ユーロと値ごろ感がある。
　特徴はジーンズ、スラックス双方の仕様をミックスした点だ。 右サイドポケットに深めの「フォブポケット」を縫い合わせ、下の合わせ部分は「リベット留め」。逆に後ろはヨーク仕様ながら「バックストラップ」付きでアイビーパンツを思わせる。８サイズもあってジャストウエストではけるから、アジャスターというより飾りだろう。随所に遊び心を打ち出した仕様になっている。

　日本のジーンズではこれまでバックストラップ仕様はあったが、ジーンズシルエットで脇ポケットのスラックスタイプは見たことがない。何で作らないのか、不思議でならない。
　思えばリーマンショック直後、ファーストリテイリングのg.u.が990円ジーンズを発売し、マスコミの報道合戦も過熱してジーンズデフレを巻き起こした。しかし、激安ジーンズの仕様を冷静に見ると、仕上げ、始末は随所で簡略化され、コストダウンへの腐心があったのは言うまでもない。
　逆の見方をすれば定番ジーンズの仕様は固定しているので、ボタンフライ、リベット留め、シームなどの加工には高度な技術も必要なく、海外の工場でも十分対応が可能になっている。それがジーンズのボリュームゾーンを4000円程度まで押し下げ、国内自社工場を縮小・廃止に追い込む理由だ。

　国内専業メーカーが生き残るには、付加価値の高い商品づくりしかないと言われる。ただ、言うは易しで、「その答えが見いだせないから、工場の縮小・廃止に至っているのだ」という反論も理解できる。
　でも、どんどん技術力を増す海外メーカーや工場に対し競争優位に立つには、やはり企画力とそれを表現できるノウハウしかない。定番デザインをダブルネームで仕掛ける程度ではヒットどころか、市場の活性化にはほど遠いだろう。
　ならば、思いきってジーンズ＝５ポケットという固定観念を変えてもいいのではないか。 新しいデニムパンツとして、マーケットの掘り起こすのだ。Jean chinoのような凝ったデザインは一例と言える。裏地や付属品が加われば仕様も複雑になり、縫製プロセスでのチェックなど自社工場を持つ優位性も発揮できる。

　定番ではなくデザインに価値を求めるニッチなマーケットもあるはず。こうした市場を細かく分析してスタイリングやオケージョンから企画発想することも、硬直化したジーンズ業界に必要ではないかと思う。