仕組みとアプローチ － ビルの一室で自分以外には誰もいないのにウィルス感染が起きるケース

　サブタイトルの通り、壁で仕切られたいくつもの部屋が有るビルなどの一室で、自分以外に誰もいないのにウィルス感染が起きるケースにはどのようなものが有るでしょうか。
　それは以前にも書いた通りですが、ビルなどの空調は室内の温度制御の為に循環させる空気をその部屋毎にしているケースと、そうでなくいくつかの部屋からの還気（ＲＡ）を合流させて一括して空調しているケースが有り、後者の場合には他の部屋で例えば新型コロナウィルス感染者がウィルスを撒き散らしていれば、例え壁で仕切られているような他の部屋でも空調上は同じ区画となるわけですからウィルスは一人したいない部屋へも到達する事になります。
　ならば「集中空調方式（還気合流方式）の空調機のフィルターが有るから大丈夫なのではないか？」となるのかも知れませんが、オフィスビルや公会堂、店舗などの空調機にはせいぜい中性能フィルターかそれより粗いフィルターしか装着していません。
　この程度のフィルターでは新型コロナウィルスなら簡単に通り抜けてしまいます。
　また仮に高価な超高性能フィルターを装着したとした場合、その空気抵抗がかなり大きくなるわけで、空調機の送風能力が設計通りには実現出来なくなるケースがかなり多くなるわけです。
　そうすると温度制御などが十分でなくなるだけでなく、大きな空気抵抗でも同じ送風する為に大きな動力を必要とし、今度は動力である主に電力が足りなくなるか、或いは何とか電力を確保してもそもそも経済効率の面でとても採算が合わないものとなります。
　また省エネルギーだの温室効果ガス削減だのと言う「キレイごと」など通用しなくなってくるわけです。
　「人は個別の建物で仕事や学習を行い、情報はネットなどの通信で行う」・・・・・・これがなければ地球は壊れて行く、と言う考え方も有るようですが、確かに人を物理的に集合させるビジネススタイルはやがて行き詰まる事になると考えています。
　「ニンゲンにとっては新型コロナウィルスは悪のウィルス」と言う見方が殆どですが、「ニンゲン同士の競争の為に人間が集合するが為に無駄に熱や温室効果ガスを発生させるのだとしたら、それは地球や地球を支配する者達にとっては多くのニンゲンの方がウィルスだ」と見ている可能性だって有るのです。

仕組みとアプローチ － 換気をある程度は行っているのにウィルスが部分的にでもショートサイクルしてしまうケースの例

　新型コロナウィルス感染拡大に対して、オフィスなどの換気を十分にしてウィルスの密度を減らそうとする事が多いようです。
　無論、換気は少ないよりは多い方が良いケースが殆どなのですが、しかし十分と思われる換気をしてもウィルスがあまり減らない事も少なくないのでその例を挙げてみました。

　第一のケースは室内から屋外へ排気する空気（EXA）取入れ口と、室内空気を循環する空気取入れ口が異なる場合で、後者の方の近くに新型コロナウィルス発生源となる感染者がいた場合です。
　このケースではウィルスが室内循環する割合が高くなります。
　第二のケースは、室内から屋外へ排気する空気（EXA）取入れ口と、室内空気を循環する空気取入れ口が同じである場合(還気、RA）で、これなら上記の問題はあまりないのですが、外気と室内循環空気を合わせて吹き出す所の近くに新型コロナウィルス発生源となる感染者がいた場合が有ります。
　このケースではウィルスが室内でショートサイクルする率が高くなるはずです。
　第三のケースは、排気（EXA）と外気(OA）を全熱交換する場合に、その全熱交換機がウィルスを透過させてしまってウィルスが送気(SA）に入ってしまい、ショートサイクルするパターんです。
　全熱交換器には静止型とローター型が有り、静止型では上記に問題が否定できず、ローター型だと更に全熱交換するエレメントが外気と排気に交互に接するようになるわけでこれではウィルスはショートサイクルする率は更に高くなります。
　第四のケースは、仮に排気（EXA）と外気（OA）が全熱交換機でショートサイクルする部分が仮に無かったとしても、排気が屋外で吹き出された所から、外気取入れをする取入れ口まで風などによる気流でウィルスが部分的にでもショートサイクルしてしまうパターンです。
　これは外気取入れ口と排気口との位置関係や距離、そしてその時の風向きなどによります。

　以上が「換気をある程度行っているのにウィルスが部分的にでもショートサイクルしてしまうケースの例」です。
　また全熱交換機によって外気負荷（夏は外気の冷房負荷や除湿負荷の分、冬は外気の暖房負荷や加湿負荷の分）をなるべく少なくしようとしているわけですが、例え全熱交換機と言えどもその効率は100％では有りません。
　そして仮にですが「換気をある程度行っているのにウィルスが部分的にでもショートサイクルしてしまう部分が無かったとしても」、換気を従来の２倍にしようと思ったら外気負荷もほぼ２倍になってしまうわけで、それだけエネルギーを使います。
　なので現状の室内の二酸化炭素濃度基準である1000ppmを仮にクリアできていても、今は新型コロナウィルス感染対策で更に多く換気するか、でなければ室内の人口密度は減らす必要が有る事になります。
　後者の方の「室内の人口密度を減らす」と言う事は、確かにソーシャルディスタンスをそれだけ確保できる事にはなりますが、一方では人が集合する建物空間の利用効率がその分だけ悪くなると言う事であるわけで、つまり経済性が減ると言う事にもなります。

仕組みとアプローチ － 在宅ワーク向き住宅に適したエリアの一例 ただ不動産所有が得策なのかどうかについては現時点ではわからない点が多い

　新型コロナウィルス感染拡大で在宅ワーク、テレワーク、リモートワークなどを検討している人が増えているようで、特に戸建て住宅に関心が多い傾向のようです。
　ならば大都市中心部への通勤が不可能なエリアでも良いのではないか？となると、今回のパンデミックが果たしていつ収束するのかもわからず、仮に数年以内に収束した場合にはまた大都市集中化傾向に戻る可能性もゼロではないわけで、あまりむやみに遠いエリアに移り住むのも気が引けるものです。
　そうすると仮に新型コロナウィルス感染拡大が収束したとしても通勤できる範囲での広い土地と家が手に入るエリアが適する、となるわけですが、しかし今度はそういうエリアは土地の実勢価格が結構たかい事も多いようです。
　つい最近まではまるで投げ売りのような状況だったのに、新型コロナウィルス感染拡大の影響でテレワークなどに関心が向かい始めると、途端に実勢価格が上がり始める所も出て来ていてもおかしくありません。
　ではどのあたりならば良いのか？となるのですが、その一つは「大都市中心部から遠くても電車の始発駅を利用できるエリア」と思っています。
　通勤先から電車で１時間半前後の始発駅あたりだと、１時間半程度の乗車でも座りっ放しになれてさほど苦痛ではない事が多いようです。
　そして仮にパンデミックが長引いた時でも、通勤を殆どせずにテレワークとなり、このあたりのエリアなら比較的広い土地や家に住む事も可能なケースが多いようです。
　ただここまで書いておいてこう言うのも何ですが、果たして不動産を今後所有する事が果たして適切なのか？と言う点がどうも個人的にはまだ見えないのです。
　何故か？と言うと、国や自治体、金融機関などが住宅や宅地などの「総量規制」のような事を実施する気配が今だ見えていないからです。
　新規の住宅や宅地を供給する事について従来通り野放しなのであれば、やはり不動産の新規所有は止めておくか、或いは最低限の金額か面積にしておいた方が無難と言う事にもなるわけです。
　もう一つは今回のパンデミックが治まった後にまた大都市集中化に回帰する政策になって、大都市中心部やその近くのエリアに高層、超高層マンションなどをまた乱立させるのか？　がわからず、仮にそうなるとすると再び郊外や遠隔地は人口流出で空家、空地が増えて資産価値が無くなって行く事にもなりかねないわけで、こういった点も現時点ではわからない所なのです。
　
　
　

仕組みとアプローチ － 台風８号のコースと長江流域の洪水

　台風８号は韓国の西部沖を北上予定との事ですが、果たして上陸地点が何処になるのかの予想は現在のところ様々なようです。
　この台風８号のコースですが最近の記事で書いた通り、朝鮮半島西側の海域が例年の表面海水温度に比べてかなり高い事も影響しているのではないか、とも思えるのですが、この高温域が何で発生したのか？を考えると何だか「長江流域の洪水」と関係しているのではないか？と思えて来ました。
　もう一度、最近30日間の表面水温偏差の変化をどうぞ。

引用開始（一部抜粋）

https://www1.kaiho.mlit.go.jp/KANKYO/KAIYO/qboc/anomaly/anomaly.html

海洋情報部トップ >海洋速報＆推測図 >表面水温偏差図

引用終了

　画像は直接ご覧ください。
　長江、一部は黄河から流れ出た淡水には泥が多く含まれているようでそれは衛生画像などで確認できます。
　そしてこれらが太陽光を吸収して高温化し、それが流れ着く先が朝鮮半島西域なのではないでしょうか。
　長江、黄河から流れ出た水は淡水なので海水よりも軽く、なので表面に滞留しやすい。
　しかも泥などを含んでいて太陽光で高温化されやすいならばこのような状況にもなり得るかと思えます。
　来年は果たしてどのような降雨状況となるのでしょうか。
　地球全体としては海水温度上昇による降水量の増大化と言う傾向が有るので、今回と似たパターンになる可能性はそう低くはないと考えています。

仕組みとアプローチ － 「Go To リモート」「Go To テレオフィス」はどうか

　新型コロナウィルス感染拡大でガラガラになってしまった観光地に旅館や店舗（外食含む）。
　これらは以前の記事でも書いたのですが、リモートオフィスやテレオフィスなどとして当分使うには最適。
　ですがそもそも旅館や店舗をオフィスにして果たして良いのか？がどうもわからない。
　なのでこのあたりを法整備して円滑に用途変更できれば、観光地の店舗や宿泊施設なども結構な需要が見込める上に、郊外ななどに自宅が有る従業員が通勤が楽になるだけでなく、混雑から解放されて感染リスクも減るケースが多いと思えます。
　これで行くと別に「Go　To　トラベル」とかをしなくても感染拡大防止しながらも観光地などの店舗や外食、宿泊施設などを救済できるかと思えます。