◆「減税日本、過半数に届かず 第１党に躍進」朝日／「減税の流れ加速へ 財政事情厳しく批判も」毎日

　地震のその後の報道に、被災した人たちのどうしようもない無念さがそのまま伝わる。
　ともかく、一人でも多くの人の無事と再興を願うばかり。

　他方で、原発の状況の隠されている様子には憤りが出る。
　正確な最新情報を公表しない政府の危機管理のあり方は間違っていると思っている。
　いずれ整理したい。

　今朝は、昨日の名古屋市議選の結果の情報をインターネットで確認した。
　３月７日ブログで紹介したように、中日新聞の「減税がトップになるけど、過半数は困難」という予想通りだった。
　　（３月７日ブログ　⇒　◆名古屋市議選情勢・報道の違い／共同「減税日本が第１党の勢い」／中日「減税　過半数は困難」）

　早朝のテレビは、古参議員たちの落選しての沈んだ顔を何人も映していた。

　今朝の報道でも指摘がいくつもあるけど、「減税」のメリットは所得の多い人に生ずるもので、圧倒的多数の「庶民」には、わずかな「減税」だ。
　私は、そんな政策はいけないと思う。

　だから、名古屋市議選の結果を予測して、
　今朝の新聞折込でここ山県市内に全戸配布した「新しい風ニュース　２４０号」では、このまちの市民の所得・納税データを前提にした「１０％減税」の試算を表にしてお伝えしておいた。

　詳しくは、昨日の３月１３日ブログにニュースの全文を載せている。
　　　　　⇒　◆「減税１０％」の真実は／試算表／名古屋型「減税」の恩恵は裕福な層に偏る

　今朝のブログのここでは、「減税」の問題点を指摘した部分だけ再掲しておく。

●「減税１０％」　の　真実は　高額所得者　優遇 　減税に関して、「今の山県市のまま」「私の提案する『低所得者、実質減税３０％』」「１０％減税を単純適用した場合」を概要版として比較してみました。　実質減税の対象は、所得の少ない人、約１万人です。　(税の計算は極めてややこしく、下表は単純化)　 　このとおり、「恩恵のゆくえ」は減税制度のやり方しだいで変わります。「政策」は大事。 　以下の２つは、２０１１年３月９日山県市議会での私の質問に対する市の答弁です。 <所得に応じて、別々の税率を規定することは、できない>　 　高額と低額所得者の税率を分けることについて「地方税法第３１４条の３で『所得割の額・・当該定める率は、一の率でなければならない』としており、別々の税率を規定することは、できない。」 <財源を政策的に『生活支援策』にあてることは　市の裁量で、交付税等には影響しない> 交付税に関して「個人市民税を法に基づき賦課徴収し、その財源を政策的に『地域振興券』として『生活支援策』にあてることは、その自治体の裁量であり、何ら影響はない。」 ●「(一律)減税」はダブルパンチ ＝ 「減税よる市の歳入の減少」 ＋ 「交付税の減額」 埼玉県北本市の個人市民税１０％減税案可決（2010年9月25日朝日新聞）「北本市の市民税一律１０％減税案が可決された。半田市、名古屋市に次いで全国３例目だが、国から地方交付税をもらう交付団体としては初。０９年度の北本市への普通交付税は約１２億円。市民税を減税できるだけの財政力があるとみなされる余地もあり、石津市長は２億円を受けた特別交付税について『減額される可能性もある』と認める。 」

　だから、私は、今年、「格差対策」として「所得の低い人たち」「おとしより」たちに恩恵がいくように「実質・減税」を提案している。

　もちろん、今回の名古屋市議選でも、「減税」に投票した市民のうち相当数は、必ずしも「減税」に期待しているわけではなく、新しい政治に期待していることも、以前から報道されている。

　その期待が「減税日本」に集中したわけだ。
　その意味では河村流は巧みだ。

　・・・・今日は、議会の産業建設委員会がある。
　私は、委員ではないので傍聴に出かける。

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　昨日の名古屋市議選の結果を調べた。
　　名古屋市選管公式発表　⇒　●平成２３年３月１３日執行 　名古屋市議会議員一般選挙 【開票状況】

　でも、当落が分かりにくいので見やすい「当落結果一覧」を探したけど今朝時点では見当たらなかった。
　　「ザ・選挙」にも出ていなかった。
　　　　ザ・選挙　-選挙情報-TOP>愛知県>名古屋市>名古屋市議会議員選挙
　
　上記の名古屋市選管公式発表データには、選挙区ごとに「定数」「個人別得票数」が出ているから、得票数を順に見ていけば分かる。今のところ、それしかなさそう。
　
●名古屋市議選：減税の流れ加速へ…財政事情厳しく批判も
　　　　　　毎日新聞　2011年3月14日　1時44分
　出直し名古屋市議選で河村たかし市長が率いる「減税日本」が大勝したことで、市民税１０％減税の流れが加速しそうだ。ただ、名古屋市の市債残高は１兆８５９４億円（１１年度末見込み）に上り、１０年度は５年ぶりに交付団体となるなど、厳しい財政事情での減税に批判の声も上がる。自治体独自に増減税する動きは同市以外にも広がっており、税のあり方は４月の統一地方選でも焦点になりそうだ。

　河村市長は１３日夜の会見で「『減税日本対増税日本』で争う最も普遍的な政治に大きな道を開いた」と述べ、市民税減税の実現に自信を示した。

　名古屋市は１０年度、市民税１０％減税を実施し、総額約１６１億円を減税した。河村氏は財源として同年度に人件費削減などで約１８５億円を捻出したが、土地売却など単年度限りのものもある。一方、同市は５年ぶりに交付団体に転じ、国から約３８億円の普通交付税が交付され、１１年度は市債を約９３６億円発行する見込みだ。

　河村市長が主張する一律減税では、多くの税金が戻る高所得者に対し、低所得者の恩恵は乏しい。名古屋市の人口約２２６万人のうち納税義務者は約１０９万人だけ。このうち、１０００万円以上減税される高所得者がいる一方で、減税額が年１万円以下にとどまる人は５６％に上る。

　河村氏の手法に対し、閣僚からは「減税日本とはしゃいでいるより、市債残高を減らすことに使うべきだ」（与謝野馨経済財政担当相）などの批判が相次ぐ。「『交付税をもらって税率を下げるのはけしからん』という感情的な議論が出るのは仕方がない」（片山善博総務相）との指摘もある。

　ただ、自治体独自の減税は全国に広がりつつある。１０年度は名古屋市と愛知県半田市、１１年度は同県大治町と埼玉県北本市で、いずれも１年限りの市・町民税１０％減税を実施。統一地方選に向け、減税日本は静岡市長選でも公認候補を擁立した。兵庫県姫路市長選では無所属新人候補が市民税１０％減税を掲げている。

　一方、景気低迷で税収減が続く中で、増税に踏み切る自治体も多い。総務省市町村税課によると、１０年度に個人市民税を標準税率より増税した自治体は神奈川、愛知、福岡など３０県と北海道夕張、横浜、宮崎、兵庫県豊岡の４市。多くは森林環境税として住民負担を求めているが、財政事情の悪化も一因となっている。【笈田直樹、高橋恵子】

●【名古屋市議選】　素人旋風、躍る「減税」　地域政党に勢い
　　　　　　　　　中日　2011年3月14日
◆当選陣営、祝勝は自粛
　１３日投開票された名古屋市議選は、河村たかし市長が代表を務める「減税日本」が第１党に大躍進し、多彩な経歴の新人たちが次々と生まれた。民主党は既成政党への失望、不信を背景に議長経験者４人が落選するなど信任を得られず、最大勢力から第４党に転げ落ちた。地域政党の勢いや減税の輪は、４月の統一地方選でさらに広がる可能性も。東日本大震災を受け、各陣営はバンザイなど祝勝ムードを自粛した。

　「皆さんの支えで当選できた。ありがとうございます」

　自宅兼事務所で当選確実の報を受けた西区の減税日本の新人山田真奈さん（２５）は笑顔を見せないまま、深々と頭を下げた。

　最年少で初当選を飾ったが、東日本大震災の被害状況が刻々と判明する状況下で、集まった家族や支援者は拍手やバンザイを自粛。山田さんも「議会開会前にボランティアとして被災地に入りたい」と神妙な表情で語った。

　東大大学院で公共政策を学ぶ現役の学生で、出馬を決めたのは告示のわずか１カ月前。スニーカーにジーパン姿で街を駆け回り「自分たちのことは自分たちで決める行政の実現を」と訴え続けた。

　「社会が変わってほしいという期待で票を入れてもらった。１票の重さを感じる。期待に応えられるよう努力する」と前を見据えた。

　東区の減税日本新人近藤徳久さん（４８）は、当選確実になった午後１０時前、河村市長とともに３０人の支持者が待つ事務所へ姿を見せた。

　「皆さんの温かい気持ちで当選できた。震災の支援策も考えて、全力で前に進んでいきたい」と声を詰まらせた。

　傍らの河村市長も控えめな笑顔で「庶民の政治をやってちょうよ」と近藤さんの肩をたたいた。

●名古屋市議選 減税日本が第１党
　　　　　　ＮＨＫ　3月14日 0時23分
住民投票の結果、解散した名古屋市議会の出直し選挙は、名古屋市の河村市長が代表を務める地域政党「減税日本」が２８議席を獲得して市議会第１党となりました。一方、選挙前に２７議席で第１党だった民主党は１１議席にとどまる惨敗でした。

名古屋市議会議員選挙の開票結果です。
１６選挙区の７５人の定員のうち、
▽民主党が　　１１議席、
▽自民党が　　１９議席、
▽公明党が　　１２議席、
▽共産党が　　　５議席、
▽減税日本が　２８議席、
▽みんなの党が　０議席、
▽無所属が　　　０議席　となっています。

河村市長が代表を務める地域政党の「減税日本」は、４１人の候補者を擁立し、目標の過半数には届かなかったものの、選挙前の１議席から２８議席に躍進し、市議会第１党となりました。

一方、選挙前に２７議席で第１党だった民主党は半分以下の１１議席にとどまり、第４党に転落しました。また、第２党だった自民党は１９議席で選挙前を４議席下回りました。

さらに、公明党は１２人の候補者全員が当選しましたが、選挙前より２議席減らしました。

このほか、共産党は３議席減らして５議席、みんなの党は議席を獲得できませんでした。

今回の選挙は、河村市長が呼びかけて実施された住民投票の結果、解散に賛成する票が反対票を上回り、市議会が解散したことに伴うもので、定員の半数を超す候補者を擁立した「減税日本」がどこまで議席を伸ばすかが焦点でした。

河村市長が前面に立って運動を展開した「減税日本」は、市民税減税の恒久化と議員報酬の半減を訴えて、いわゆる無党派層や民主党の支持層などから幅広く支持を集め、勝利を収めました。

これに対し、既成政党は、河村支持の世論に圧倒されて軒並み議席を減らし、来月に迫った統一地方選挙を前に、厳しい結果を突きつけられる形となりました。とりわけ、民主党は、先月行われた愛知県知事選挙や名古屋市長選挙に続く惨敗で、菅政権にとってさらなる痛手と言えます。

●名古屋市議選：河村チルドレン躍進…力量は未知数
　　　　　毎日新聞　2011年3月14日　1時43分
　「庶民革命第一歩、今ここに名古屋で始まる」。名古屋市の河村たかし市長が１３日深夜、喜びをかみしめた。同日投開票された出直し同市議選（定数７５）で、市長率いる地域政党「減税日本」は議会最大勢力に躍り出た。目標の議席過半数には届かなかったものの、２８人の「河村チルドレン」が誕生。減税日本の躍進は、４月の統一地方選に挑む首長新党を勢いづけそうだ。

　東日本大震災の犠牲者を追悼して腕に喪章をつけた河村市長は、候補者の当選が決まると、名古屋市東区の事務所の特設ボードに名前を書いたシールを貼り付けた。「４６万５０００人のみなさんに感謝したい」と議会解散署名をした市民に謝意を示し、「日本で初めて、まったくゼロの政党が過半数（の候補者）を立てて戦った」と選挙戦を振り返った。

　河村市長は「減税日本対増税日本」の対立軸で政治闘争が行われるべきだとし、国政にも影響力を強めたい考え。統一地方選で減税日本は、東京都区議選や静岡市長選などにも公認候補を立て、愛知県議選では河村市長の盟友の大村秀章・愛知県知事の地域政党「日本一愛知の会」と協力し議席獲得を目指す。さらに４月の衆院愛知６区補選での公認候補擁立を検討。民主党の小沢一郎元代表らとの連携も模索する。

　「税金による議員の家業化をストップする。ろくでもない専業議員にはやめてもらわないかん」と１３日夜述べた河村市長は、首長新党を立ち上げ、自身の意向に従う議員を送りこむ手法で議会制圧を狙った。河村派が最大勢力になった新議会では、議会が首長をチェックする二元代表制のあり方が改めて問われそうだ。

　減税日本の新市議２８人のうち２７人は初当選。「素人集団」の河村チルドレンが議会をリード出来るかは未知数だ。当初の議会運営は市長がもくろんだようにスムーズにいくとは限らない。「市長対議会」の対立の原点である議員報酬８００万円への半減と市民税１０％減税恒久化には、他会派との政策的連携が鍵になる。【高橋恵子】

●減税日本、過半数に届かず　第１党に躍進　名古屋市議選
　　　　朝日　2011年3月13日23時35分
　名古屋市議会解散に伴う出直し市議選（定数７５）が１３日投開票された。河村たかし市長が代表の地域政党「減税日本」（解散前１議席）は目標の過半数に届かなかったものの、第１党に躍進した。最大会派だった民主党（解散前２７）は大幅に減らして惨敗。地域政党が躍進を狙う４月の統一地方選にも影響を与えそうだ。

　今回の市議選で減税日本は過半数の議席確保を目標に、新顔４０、前職１の計４１人を擁立。河村氏は「前職に入れたら市議会を解散させた意味がない」と訴え、得票を伸ばした。民主党は菅政権の支持率低迷に加え、終盤には菅首相の政治資金問題も発覚して苦戦を強いられた。

　自民党（解散前２３）は議席を減らしたが第２党は維持し、公明党（同１４）は公認した１２人が全員当選した。共産党（同８）は１６人を擁立したが議席を減らし、みんなの党（同０）は８人を立てたが、初の議席獲得はならなかった。投票率は４３．９６％（前回３９．９７％）。

　河村氏は昨年８月、市民税１０％減税、議員報酬半減などの公約実現を阻んでいるとして市議会リコール署名運動を開始。２月の市長選、愛知県知事選、解散の是非を問う住民投票の「トリプル投票」で圧勝し、今回、市議会でも多数を制した。

●地域政党頼みに拍車＝民主「看板隠し」加速？－名古屋市議選
　　　　　　　　時事。（2011/03/13-23:52）
　名古屋市議選で河村たかし市長率いる減税日本が既成政党を退けて市議会第１党に躍り出たことで、４月の統一地方選に向けて「地域政党」頼みの傾向に拍車が掛かりそうだ。とりわけ、各地の民主党系候補には離党や公認辞退などが相次いでおり、減税日本などの推薦を得て事実上の乗り換えを図るなどの「看板隠し」も加速しそうだ。

　河村氏は「名古屋決戦」だけでなく、すでに統一選で行われる東京都内６区議選にも減税日本の公認・推薦候補１０人を擁立。減税日本には全国から公認・推薦依頼が相次いでいるといい、各地の議会議員選で最終的に約１００人の擁立を目指すという。河村氏は民主党の小沢一郎元代表らとの連携を公言。「菅直人首相では戦えない」と危機感を募らせる小沢氏系の候補の受け皿にもなるとみられる。

　また、さいたま市議選への出馬を予定する同党公認候補１８人のうち１１人は、同市の清水勇人市長ら５市町長が設立した地域政党「埼玉改援隊」の推薦を受けた。民主党の群馬県議らも政策集団「改革ぐんま」を立ち上げ、地域政党結成への準備を進めている。

　減税日本とともに地域政党ブームの火付け役となったのが、橋下徹大阪府知事が代表を務める「大阪維新の会」。同会は府と大阪、堺両市を再編する「大阪都構想」を掲げ、統一選での府議選と両市議選に現時点で１１８人の公認候補を擁立。各議会で過半数の議席獲得を目指す。

　そんな橋下氏らの人気にあやかろうと、国会議員も急接近。民主党の原口一博前総務相が新たな政治団体「日本維新の会」を東京都選管に届け出た。このほか、埼玉、神奈川、佐賀各県など各地で「維新の会」と名乗る地域政党や政治団体が結成されている。

●【名古屋市議選】　どうなる市議会運営　反河村派、再び攻勢に転じる？
　　中日　2011年3月14日
　減税日本は市議会第１党に躍進したが、河村市長がもくろんだ過半数確保の青写真通りにはならなかった。市長と対立してきた自民、公明、民主は、議席を減らしたものの３党で過半数を死守。再び攻勢に転じる構えも見せており、２４日に招集される市議会の３月定例会で、市長は厳しい議会運営を迫られることになりそうだ。

　当面の焦点は、河村市長が提案する恒久的な市民税１０％減税の行方だ。

　本紙のアンケートでは、当選が決まった７５人のうち、減税日本の２８人全員と自民の７人の計３５人が恒久減税に賛成を表明。過半数にはわずか届かない。

　だが自民の１２人と民主の１１人は「財政状況を年ごとに判断する」などと慎重姿勢。公明１２人と共産５人は低所得者に配慮した減税を主張しており、現状で可決は難しい。

　逆風下で勝ち残った自民の前職は「借金が増えている財政状況で、減税すべきではない。手加減なしで議論する」と手ぐすね引く。鍵を握るのは、２月６日の愛知県知事選で河村市長とともに減税を主張した大村秀章知事を支持した公明の動き。低所得者対策と引き換えに１２人が賛成に回れば、恒久減税が実現することになる。

　議員報酬の半減には、当選議員のほぼ７割にあたる５３人が賛成と答えており、実現する見通しだ。

　減税や報酬半減と並ぶ市長公約の地域委員会の拡大をはじめ、テーマによっては、議会側が一致団結して市長と対立する場面も想定される。

　市長の政策推進を掲げた減税日本は、１人の前職以外はすべて新人。適切にチェックできるか、不安視する声は市役所内にもあるが、河村市長は「だからこそ、市民目線で意見が言える」とメリットを強調する。

　これまでは「民意はわれにあり」と譲らなかった河村市長。巣体２今回の出直し選の結果を受けてもなお、自らの政策を押し通し、議会が反対を続ければ、これまでと同じ膠着（こうちゃく）状態が続く。そうなると市政の混乱は解散前よりも深まることになる。

3月13日(日)のつぶやき

07:31 from web
新しい風ニュース、昨日は巨大地震にともなう原発事故のことをブログにしたので、いまアップ。今日１３日投票の「名古屋市議選」に関連する話題⇒◆「減税１０％」の真実は／試算表／名古屋型「減税」の恩恵は裕福な層に偏る／水道料 ３０％ 引き下げ ⇒http://bit.ly/eiBk6w
by teramachitomo on Twitter