国民皆んながこうなる世の中へ

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国家公務員に３０日、夏のボーナスが支給されました。一般職の平均支給額はおよそ６８万１００円で、８年連続でアップしました。

内閣人事局によりますと、管理職を除く一般職の国家公務員に支給された夏のボーナスの平均支給額は、去年よりおよそ１０００円増え、およそ６８万１００円でした。

一方、安倍総理大臣や閣僚への支給額も８年連続で増加しました。自主返納分をのぞいて、安倍総理にはおよそ４０４万円、閣僚にはおよそ３３７万円が支給されました。

また、ボーナスは国会議員にも支給され、公職選挙法違反の疑いで逮捕された河井克行前法務大臣と妻の案里参議院議員にも、それぞれおよそ３１９万円が支給されました。

　コロナ禍でも、全く収入に影響のない公務員は良いなあと思わないわけではないが、国民皆んながこんなふうに毎年アップしていく世の中になると良いなと思う。

　政治が、しっかりしてさえいれば夢なんかじゃない。

　それには、選挙に行く事が必須である。

　選挙で世の中は変えられるから・・・


　まずは、山本太郎さんを東京都知事にすれば、日本が変わるスピードが速くなりそうだ。

まさに、やめるなら辺野古新基地建設だ！

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沖縄県民の明確な反対を受けても政府が突き進んできた辺野古沖の米軍新基地建設。だが、ここに来て自民の防衛族から見直しの声が上がっている。AERA 2020年7月6日号では、防衛相や沖縄県知事、元大臣や国会議員らが主張する辺野古問題の見解をまとめた。



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　政府が秋田、山口両県への地上配備型迎撃システム「イージス・アショア」配備計画停止を決めたことなどをきっかけに、安倍政権が沖縄で推進している辺野古新基地建設にも疑問の目が向けられている。背景には、新型コロナウイルス対策に巨額の国費を投入するため、防衛費を圧縮せざるを得ない政府の事情がある。

「開発の費用や期間を考えれば、残念ながら配備は合理的でないと言わざるを得ないと判断した」

　6月15日の会見で河野太郎防衛相がイージス・アショアの配備計画を停止する理由に挙げたのは、迎撃ミサイルを打ち上げた際に切り離す推進装置「ブースター」の落下だ。候補地の山口県に対し、防衛省は自衛隊の演習場内にブースターを確実に落下させると説明してきたが、「ハードウェアを改修しなければ、確実に落とせると言えなくなった」（河野氏）というのだ。

　イージス・アショアは本体2基の購入費や30年間の維持費など、米国への支払い分だけで4664億円を見込んでいた。ここに用地取得費用などが加わる上、ブースターを演習場内に落とすための技術改修には2200億円以上を要すると試算され、停止の判断に至った。

　沖縄県の玉城デニー知事は翌16日、「コストと期間を考えたら、辺野古の方がより無駄な工事ではないか」と政府の二重基準を批判し、「普天間（飛行場）は即時閉鎖、返還、運用停止を」と訴えた。

　辺野古新基地建設について国は昨年12月、工期はこれからさらに12年かかることや、2014年時点で「少なくとも3500億円以上」としていた総工費も9300億円に修正した、と発表。イージス・アショアを上回る巨額の血税が注ぎ込まれるが、政府は推進姿勢を変えていない。

　玉城知事が記者団に話す前に、ツイッターで15日に「辺野古見直し」を発信した自民党国会議員がいる。長島昭久氏だ。

＜「コストと配備時期」が理由というなら、あと15年もかかりコストは青天井の辺野古移設計画も同じように決断し、10−15年先を見据えて真に役に立つ防衛装備に国民の税金を有効活用してほしい＞

　長島氏といえば、ワシントンに豊富な人脈を持つ安全保障通というイメージが強い。真っ先に浮かぶのは、普天間飛行場の移設先は「最低でも沖縄県外」を掲げた09年の鳩山内閣で防衛政務官を務めた経歴だ。内部告発サイト「ウィキリークス」が暴露した米秘密公電によると、鳩山由紀夫民主党代表が首相に就任した直後の09年10月、鳩山首相の命を受けた長島議員が防衛省高官とともに、非公式の日米協議に臨んでいたことも明らかにされている。

　長島氏は「辺野古」に回帰した菅内閣や野田内閣でも防衛政務官や防衛副大臣を務め、現在に連なる防衛政策の立案、整備に深くかかわってきた。17年4月に民進党を離党。離党を決意した最大の理由として、共産党との選挙共闘という民進党の方針が受け入れ難く、「保守政治家として譲れない一線を示す」ためだったとブログにつづっている。その後、小池百合子都知事が立ち上げた「希望の党」に合流。長島氏は希望の党の解党後、無所属などを経て19年6月に自民党に入党した。

　現在、衆議院安全保障委員会の筆頭理事を務めるとはいえ、民主党からのくら替え組の長島氏は、自民党では「外様」の印象がぬぐえないのも事実だ。

　ところが、「変化の兆し」はこれにとどまらない。自民党の重鎮からも「辺野古」に対する懸念が示されたのだ。防衛庁長官や防衛大臣、安全保障法制担当大臣を歴任した衆院議員の中谷元氏だ。

　6月15日のBS−TBS「報道1930」に生出演した中谷氏は、イージス・アショアの配備計画停止を評価した上で、辺野古新基地建設についても「あと十数年、1兆円かかる。その間に中国はじめ国際情勢は変わってしまう」と言及。「もっと自衛隊が（米軍の役割を）肩代わりし、しっかりした安全保障を日米で検討すべき」と述べた。

　中谷氏の真意はどこにあるのか。本誌のインタビューに中谷氏はこう答えた。

「確かに、このまま進めるのはどうか、という思いがあります。そう思ったきっかけは、埋め立て予定地に軟弱地盤が見つかったことです」

　辺野古新基地建設の工期や工費が大幅に膨らんだ主な要因は、埋め立て面積全体の4分の3を占める「マヨネーズ並み」と言われる軟弱地盤対策だ。防衛省はコロナ禍の4月、軟弱地盤の改良工事などを追加する設計概要の変更承認申請を沖縄県に提出した。中谷氏は言う。

「設計変更が沖縄県に提出されていますが、今の県政はあらゆる手段をもって反対すると言っています。おそらく裁判になって国と沖縄が対立することが予測されます。しかも設計変更が認められたとしても、完成までにはさらに10年以上もかかる。巨額の予算と労力を投じて、今のように沖縄県と政府が対立したまま強引に造ってしまう形で本当にいいのか」

　中谷氏はあくまで「個人的な思い」と断った上でこう提案した。

「沖縄の皆さんの理解を得るため、政府と県と名護市が話し合って軍民共用の飛行場ができないか検討してみてはどうか」

　軍民共用は、新しいアイデアというわけではない。1996年に日米が普天間飛行場の返還で合意した後、代替施設については沖縄県の意向も踏まえ、99年の閣議決定で「辺野古沿岸域」とすることや、「軍民共用空港を念頭」に整備する方針などが示されていた。
　しかしその後、米軍再編に伴う日米協議で建設場所を沿岸部に近づけ、V字滑走路に変更することなどで日米が合意。これに伴い99年の閣議決定が破棄され、06年に新たな閣議決定が行われた際、「軍民共用」方針は葬られる形になった。

　中谷氏の案はこうした経緯を踏まえ、地元の理解と協力を得る話し合いの「てこ」にしたい考えだ。中谷氏はさらに自衛隊との共同使用も提案する。

「米軍だけではなく自衛隊も沖縄北部の人たちも合わせて使える飛行場になれば、地域の安全安心と理解にもつながります。制度的には可能で、三沢基地（青森県三沢市）も米軍と自衛隊と民間で共用しています」

　辺野古新基地を使う米海兵隊の大半はグアムなどへの移転が決まっている。このため、戦略面からも新たに米軍基地を造る必要性を問う声もある。

　6月16日の衆議院安全保障委員会。沖縄選出の屋良朝博議員（国民民主）が米軍再編後に沖縄に残る海兵遠征隊の主力部隊とその兵力数について質問したところ、防衛省は「第31海兵遠征隊の上陸大隊800人」と答弁した。屋良氏は言う。

「沖縄に駐留する米海兵隊の地上戦闘兵力は約6千人。これが87％削減されることになります」

　この穴を埋めるように、沖縄本島を含む南西諸島の島々には自衛隊の配備が進んでいる。中谷氏が「米軍と自衛隊の共同使用」を提案する背景にはこうした戦略上の変化もありそうだ。

　自民党内からも、辺野古の工期延長にともなう普天間の負担長期化に「ノー」の声があがる。6月19日、自民党沖縄県連青年部の若手議員らが防衛省に山本朋広防衛副大臣を訪ね、辺野古への移設が完了するまでの間、普天間飛行場を別の既存基地内へ仮移設するなどし、前倒し閉鎖を検討するよう要請した。

　自民党内部の動きについて屋良氏はこう指摘する。

「軟弱地盤が見つかってからは、これはおかしいと考える人が自民党内にも増えているようです。イージス・アショア以外にも、森友・加計問題、公職選挙法違反容疑で逮捕された河井夫妻に党本部から1億5千万円が振り込まれたことなどに党内の不満が高まる中、声を上げやすい環境が整いつつあるのでは」

　ポスト安倍、ポストトランプの日米関係が取りざたされる今こそ、政権が辺野古の不合理性にほおかむりを続ける状況に歯止めをかける必要がある。（編集部・渡辺豪）

※AERA　2020年7月6日号

　判っていながら、一度既得権益の為に決めた事は絶対にやめないのが、長期政権自民党の国民より既得権益者を優先する政策である。

　今の技術では、軟弱地盤の埋め立ては絶対に出来ないのに、原子力発電で出る使用済み核燃料の処分のように、そのうち出来るだろうと先送りにして工事をし続けてはいけない。

　もし万が一出来たとして、戦略的に何の役にも立たないのも明白である。
　

立憲民主党支持者の半分以上が離反？

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https://news.goo.ne.jp/article/yomiuri/politics/20200627-567-OYT1T50287

７月５日投開票の東京都知事選について、読売新聞社は世論調査と取材を基に情勢を分析した。過去最多となった２２人の候補者の中で、現職の小池百合子氏（６７）が他候補を大きく引き離し、安定した戦いを展開している。ただ、有権者の２割以上が態度を明らかにしていない。

　ほかの主要候補では、元日本弁護士連合会会長の宇都宮健児氏（７３）が続き、前熊本県副知事の小野泰輔氏（４６）とれいわ新選組代表の山本太郎氏（４５）は横一線だが、いずれも支持に広がりを欠いている。

　支持政党別で見ると、自民支持層と公明支持層のそれぞれ約７割が小池氏を支持。立憲民主党の支持層でも、約４割が小池氏を支持し、２割強が宇都宮氏、１割強が山本氏を支持している。

　都市部で選挙結果に影響を及ぼすことが多い無党派層では、約５割が小池氏を支持し、宇都宮氏が約１割、山本氏が１割弱の支持を得ている。小野氏は新宿区や港区など都心部の有権者の１割強の支持を得ている。

　新型コロナウイルス感染症の収束が見通せない中で行われている都知事選で、争点として重視する問題（複数回答）を尋ねたところ、「新型コロナウイルス対策」が８２％と最多となった。さらに、「高齢化対策や福祉政策」と「景気や雇用対策」が各７２％など、感染拡大の影響が大きい課題が続いた。一方、「五輪・パラリンピックへの取り組み」は４０％にとどまり、来年に延期された東京大会に対し、他の争点に比べて関心があまり高まっていないことが浮かび上がった。

　調査は６月２５〜２７日、東京都を対象に、無作為に作成した番号に電話をかける方法で実施。有権者在住が判明した１３０９世帯の中から７６６人の回答を得た。回答率５９％。

　小池百合子氏の独走は、立憲民主党支持者をまとめきれない枝野代表の不甲斐なさが、招いていると言ってもいい数字が出ていると思う。

　４割が小池百合子氏、１割強が山本太郎さんに流れては、立憲民主党代表の力がないのではないか？

　いや待てよ、宇都宮健児氏に２割強だから、８割弱の支持者が離反したと言えなくはない。

　まあ、読売新聞の世論調査だから信用しちゃダメなんだけどね。

　

毎日新聞が「ＮＴＴドコモ•プレミアパネル」に発注？

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毎日新聞は２７日、東京都知事選（７月５日投開票）についてインターネット調査を実施し、情勢を探った。現職の小池百合子氏が優勢。大きく引き離されて、れいわ新選組代表の山本太郎氏、日本維新の会が推薦する小野泰輔氏、立憲民主・共産・社民各党の支援を受ける宇都宮健児氏が２番手を競る展開となっている。都知事選には４氏のほか、ＮＨＫから国民を守る党党首の立花孝志氏ら１８人が立候補。投票先を答えない人が２割以上おり、情勢が変化する可能性もある。

　調査対象者はＮＴＴドコモ・プレミアパネルの都内在住者から無作為に抽出し、５６６人が回答。５６％が「必ず投票に行く」、２５％が「たぶん投票に行く」と答えた。「もう投票に行った」は４％だった。

　小池氏は事実上の支援を受ける自民党支持層の約７割、公明党支持層の９割近くを固め、無党派層の約半数にも浸透。立憲民主党や日本維新の会の支持層も半数前後が小池氏に流れており、野党系候補は支援を受ける政党の支持層を固め切れていない。

　調査では、４年間の小池都政の評価も尋ねた。「ある程度」（６１％）と「大いに」（１２％）を合わせて７３％が「評価する」と回答。前回の都知事選で小池氏に投票したと答えた人の約７割が今回も小池氏を支持している。

　新しい知事に期待することを自由に書いてもらったところ、３４６人が何らかの回答を書き込んだ。そのうち７２人が「コロナ」に触れており、新型コロナウイルス対策を求める声が強いことをうかがわせた。「オリンピック」に触れたのは３７人で、来年夏に延期された東京オリンピック・パラリンピックの「開催」を期待するか、「中止」を求めるかで回答が割れた。【大隈慎吾】

　「ＮＴＴドコモ・プレミアパネル」とは、
ドコモ会員組織「プレミアクラブ」の会員に、アンケートを用いてモバイルで「プロモーションや「リサーチ」を行うサービスです。そして、アンケートに答えるとドコモポイントが付与される仕組み

　

　この調査結果は、毎日新聞の世論調査室主任大隈慎吾氏が、「ＮＴＴドコモ・プレミアパネル」に発注し、得られた情報を記事にしただけと言う事なのか？

　世の中の進化についていけないが、これはインチキ臭しか漂ってこない世論操作と思ってしまう。



　

嘘ついていたと認めろよ！

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河野太郎防衛相は２６日の記者会見で、地上配備型迎撃ミサイルパトリオット（ＰＡＣ３）の迎撃後に破片が落下した場合、被害を容認する考えを示した。陸上配備型迎撃ミサイルシステム「イージス・アショア」の配備断念をめぐっては、ブースターが民家などに落下する危険性を理由としていただけに、整合性が問われそうだ。

　日本に向かう弾道ミサイルが着弾するまでの最終段階で迎撃するのがＰＡＣ３。河野氏は「ミサイルと破片の被害を比較して展開する」と説明。破片などの被害はやむを得ないか問われると「ターミナル（最終）の段階なのでそう判断している」と答えた。

　「イージスアショア」配備を巡っては、ブースターの民家への落下はあり得ないと地元に説明していた筈だ。

　更に、端っから「イージスアショア」が役に立たない事を知っていながら、無理やり配備を計画していたのではないのか？

　そして、「イージスアショア」の配備断念の理由が、ブースターが民家に落下する危険性だと言う。

　嘘をついていたのに、その嘘を断念の理由にするとはどこまで国民を愚弄するつもりだろう。

　嘘ついてましたと認めろよ！

　今度は、いきなり敵基地攻撃だなんて安倍政権は腐っている。

そのうち尖閣諸島も我が国固有の領土と言わなくなるのかな？

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菅義偉官房長官は２５日の記者会見で、中国が東シナ海の海底地形に沖縄県・尖閣諸島の中国名「釣魚島」を示す複数の名称を付けたことについて、外交ルートで中国側に強く抗議したと明らかにした。

　菅氏は「尖閣諸島をめぐる中国独自の主張に基づくものが含まれている」と指摘。「周辺の海底地形に名称を付与しても尖閣諸島がわが国固有の領土であることは変わらない」と述べた。

　自民党政権、とりわけ安倍政権の無能な外交のおかげで、ロシア・中国にはやりたい放題を許さざるを得ない状況である。

　政府は、尖閣諸島が「我が国固有の領土」なのだから、抗議だけで終わらせず中国に対して毅然とした態度で臨み、一歩も譲ってはいけないのではと思う。

　そのうち、尖閣諸島も北方領土のように「我が国固有の領土」と言えなくなるのかと危惧する。
　
　

　

安倍晋三はトランプのＡＴＭ？

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防衛省は２４日、配備計画を停止した陸上配備型迎撃ミサイルシステム「イージス・アショア」の関連経費のうち、２０１７年度以降に米国などに既に支払った計１９６億円の内訳を公表した。

　それによると、陸上イージス本体２基の取得経費９７億円や米ロッキード・マーチン社製レーダー「ＳＰＹ７」の取得経費６５億円、米国からの情報取得費２７億円など。２０年度予算に計上した垂直発射装置１１５億円や調査費１４億円は、未契約のため含まれていない。

　防衛省は陸上イージスの総経費について、本体費用や教育訓練費、維持管理費など４５０４億円と見積もり、うち１７８７億円は既に契約済みだった。　

　使い物にならないオスプレイやＦ３５、そして使い物にさえならないイージスアショアを買わされ、さらに米軍駐留費８５００億円を要求されていたかもなんて、まさに安倍晋三はトランプ大統領のＡＴＭでしかない。

　数年前から、イージスアショアに迎撃能力がない事がわかっていても、秋田県・山口県の地元住民の反対がなければ配置していたのだろう。

　配備計画は、端っから使うことがないからいい加減だったのかと思ってしまう。

　日本のマスコミは、ボルトン氏の回顧録の中で駐留費の事は触れないと決めたようだ。
　

尿管結石2日目も激痛！

　今日、激痛が半減していると感じるのは昨日が超激痛だったという事のようである。

　私の結石は１.５mm〜２mm程度と小さい為に膀胱に自然落下を待つしかないそうだが、痛いところがちょっと下がったぐらいで、この先いつ頃落下するかは結石しだいらしい。

　明日も痛かったら、セカンドオピニオンを考えた方が良いのかな？

　今朝病院行って、あとは家で寝ているだけで食欲がなく、尿を出すために水分は大量に摂っているが、ほとんど固形物は口にしていない。

尿管結石の激痛はヤバイ！

　１５時頃、突然左腹部に今までに経験した事のない激痛が走り、耐えきれず自力で何とか病院にたどり着いたのです。

　ＣＴ検査の結果、「尿管結石」と判明。

　座薬を入れてもらったが、激痛は継続している。

　今晩は眠れそうにないようだ。

父の日、プレゼントに「太陽のタマゴ」をもらう

サイズは４Ｌ

　「父の日」と言う事で、息子夫婦から大好きなマンゴー「太陽のタマゴ」をもらいました。

　沖縄出身の妻には悪いが、たしかに沖縄のマンゴーも美味しいのだが、やっぱり「太陽のタマゴ」が一番美味しいと思う。

　それを言うと、もう沖縄からマンゴーを取り寄せないと言われてしまう。

　夢は、１Kg以上の「太陽のタマゴ」を丸かじりする事である。

　と言う事で、一個は丸かじりにと勧められたが、皆んなで美味しく食べました。

　来年もお願いします！！