リリ姉は、起きる気無し。
フク君は、暇でアクビばかり。
日本農業新聞 ｅ農ネットに「５０年には４割減も 日本の食料消費量 農水省試算 （2014/7/21）」という記事が出ていた。
内容は以下の通り
日本の人口がこのまま減り続けたら、２０５０年には１日当たりの食料消費の総量は今と比べ、最大４割近く減ることが農水省農林水産政策研究所の調べで分かった。
農産物の需要が減少し、国内農業に大きな影響を与える可能性がある。
一方、品目別の支出割合は加工済みの調理食品が伸びる見込み。
食料全体の需要が減る中、６次産業化などを通じ新たな需要を獲得することが課題となりそうだ。
・加工食品は増加 ６次化でシェア獲得を
国産、輸入の両方を含めた１日当たりの「総供給熱量」を試算した。
穀類、肉類などから供給される１人当たりの熱量が１２年以降、どう推移するかを予測。
その上で「５０年に日本の人口は１億人を割り込む」とした国立社会保障・人口問題研究所の推計に基づき、人口減によって１日当たりの総供給熱量がどう推移するかを割り出した。
１２年現在の総供給熱量は３０９８億キロカロリー。
少食化などを背景に２０００年以降減り続けている。
人口が減り続け、１人当たりの食べる量が今と同じペースで減り続けたら、５０年には総供給熱量は１９１３億キロカロリーに減る。
１２年と比べると３８％減ることになる。
こうした結果は、健康的な日常生活を送る上で必要な１人当たりの摂取エネルギーを割り込む水準。
このため、必要最低限の水準を下回らない前提でも試算したが、それでも総供給熱量は２３０２億キロカロリーと、１２年比で２６％減となる。
こうした推計通りになれば米や麦、大豆などの穀物、肉類の消費は大きく減ることになる。
既に米の需要量は大きく減っている。
０１年に８００万トン台になり、１２年には７００万トン台に割り込んだ。
１３年以降の推計値も回復の兆しは見えておらず、１４年の生産数量目標は大幅に減った。
人口減により、需要減少がさらに加速する可能性は高い。
食べる量そのものは減る傾向にあるが、品目別の割合で見ると、加工済みの調理食品の需要が将来伸びる可能性がある。
家計調査などに基づき食料支出の品目別割合を推計。
調理食品は１０年現在で１２．２％だが、３５年には１８％に増えた。
手軽さを背景に年齢層を問わず浸透する見込みだ。
外食の割合は変わらず、全品目中、最も高い状態が続く見込みだ。
１０年現在は２１．７％で、３５年になっても２０．７％を維持すると予測する。
一方、穀類は８％、肉類は７％で、いずれも１０年時と比べて０．８％減る見込みだ。
農林水産政策研究所は「加工、業務用は輸入品の割合が高い。ここを取り込まないと国産の市場規模は縮小する。６次産業化などを通じ、生産側から仕掛ける必要がある」と指摘する。
というもの。
自分が、ブランド化をしかけている産地に、「スピードを上げて動け。６次化を急げ」と言っているのは、これが背景にある。
どんなに優れたブランド米に育ったとしても、食べる人は減り続けていく。
その中で、選んで買ってもらえるようにするためには。
作ったお米の全てを完売していくためには。
１日でも早く、５０年後に向けた対策をするべきなのだ。
内容は以下の通り
日本の人口がこのまま減り続けたら、２０５０年には１日当たりの食料消費の総量は今と比べ、最大４割近く減ることが農水省農林水産政策研究所の調べで分かった。
農産物の需要が減少し、国内農業に大きな影響を与える可能性がある。
一方、品目別の支出割合は加工済みの調理食品が伸びる見込み。
食料全体の需要が減る中、６次産業化などを通じ新たな需要を獲得することが課題となりそうだ。
・加工食品は増加 ６次化でシェア獲得を
国産、輸入の両方を含めた１日当たりの「総供給熱量」を試算した。
穀類、肉類などから供給される１人当たりの熱量が１２年以降、どう推移するかを予測。
その上で「５０年に日本の人口は１億人を割り込む」とした国立社会保障・人口問題研究所の推計に基づき、人口減によって１日当たりの総供給熱量がどう推移するかを割り出した。
１２年現在の総供給熱量は３０９８億キロカロリー。
少食化などを背景に２０００年以降減り続けている。
人口が減り続け、１人当たりの食べる量が今と同じペースで減り続けたら、５０年には総供給熱量は１９１３億キロカロリーに減る。
１２年と比べると３８％減ることになる。
こうした結果は、健康的な日常生活を送る上で必要な１人当たりの摂取エネルギーを割り込む水準。
このため、必要最低限の水準を下回らない前提でも試算したが、それでも総供給熱量は２３０２億キロカロリーと、１２年比で２６％減となる。
こうした推計通りになれば米や麦、大豆などの穀物、肉類の消費は大きく減ることになる。
既に米の需要量は大きく減っている。
０１年に８００万トン台になり、１２年には７００万トン台に割り込んだ。
１３年以降の推計値も回復の兆しは見えておらず、１４年の生産数量目標は大幅に減った。
人口減により、需要減少がさらに加速する可能性は高い。
食べる量そのものは減る傾向にあるが、品目別の割合で見ると、加工済みの調理食品の需要が将来伸びる可能性がある。
家計調査などに基づき食料支出の品目別割合を推計。
調理食品は１０年現在で１２．２％だが、３５年には１８％に増えた。
手軽さを背景に年齢層を問わず浸透する見込みだ。
外食の割合は変わらず、全品目中、最も高い状態が続く見込みだ。
１０年現在は２１．７％で、３５年になっても２０．７％を維持すると予測する。
一方、穀類は８％、肉類は７％で、いずれも１０年時と比べて０．８％減る見込みだ。
農林水産政策研究所は「加工、業務用は輸入品の割合が高い。ここを取り込まないと国産の市場規模は縮小する。６次産業化などを通じ、生産側から仕掛ける必要がある」と指摘する。
というもの。
自分が、ブランド化をしかけている産地に、「スピードを上げて動け。６次化を急げ」と言っているのは、これが背景にある。
どんなに優れたブランド米に育ったとしても、食べる人は減り続けていく。
その中で、選んで買ってもらえるようにするためには。
作ったお米の全てを完売していくためには。
１日でも早く、５０年後に向けた対策をするべきなのだ。
日本農業新聞 ｅ農ネット［進展トマトビジネス カゴメと産地の戦略 １］は「加工（上）動きだす農家 （2014/7/21）」であった。
内容は以下の通り
ハクサイ、キャベツなど葉物野菜の一大産地、茨城県八千代町。
この町にあるＪＡ常総ひかりの集荷場が今、季節外れのにぎわいを見せる。
連日運び込まれてくるのは、真っ赤なトマト。
行き先は卸売市場ではなく、トマト加工最大手のカゴメのジュース工場だ。
・国産化で利益一致 全量買い上げ、収入安定
カゴメは２０１０年、主力商品の一つであるトマトジュースの原料を、他社との競争を勝ち抜くため、全て国産にシフトする“全量国産化”戦略を打ち出した。
そんなカゴメが全国的な産地開発を進める中、全国トップの規模に上り詰めたのが、ＪＡ管内の農家だ。
現在カゴメが使う国産の使用量約２万トンのうち、同ＪＡ管内だけで１割を超える。
ＪＡ管内でカゴメ向けの加工トマトの増産を担うのが、これまでトマトを作ったことがない葉物農家だ。
「農家として、絶対に収入が確保できるという部分は作っておきたい。カゴメのトマトがちょうどそこに合致した」。
契約農家８５人で作るＪＡ加工トマト部会を束ねる部会長の染野守さん（６１）が魅力を語る。
同地ではハクサイ、キャベツ、レタスなどの葉物野菜を、春と秋に栽培する作型が定着。
ＪＡ産の葉物野菜は、東京都中央卸売市場の農産物流通に欠かせない存在だ。
一方、相場が乱高下する葉物野菜を卸売市場に販売するだけでは、収入は不安定で農家経営のリスクとなる。
外国人実習生を周年で受け入れている農家も多い中、春作の収穫を終えてから、秋作物を定植する９月頭までの期間に作れ、安定的な手取りを確保できる品目はないか――。
ＪＡが２００７年から推進し始めた同社向けの加工トマト生産が、その答えになった。
「採れた分だけ収入が増えます――」。
カゴメが農家に配布するパンフレットの一文だ。
農家から見て通常の市場流通や契約取引（数量契約）と端的に違うのが、収穫分を全量買い上げる「契約栽培」（面積契約）という点。
契約取引だと、契約した数量以上に収穫できた場合、安く買い取られたり、他に売り先を探さなければいけないが、固定価格で数量の制限なく買ってもらえる。「農家は作ることに専念できる」（同ＪＡ）仕組みだ。
ＪＡ部会員のカゴメとの契約価格は、７月が１キロ４７円、８月が同４２円（いずれも１等）。
単価は生鮮用の市場価格の６分の１程度だが、細かい規格がないため、選別の労力も掛からず、歩留まりも高い。
運賃や段ボール箱代は掛からず、契約価格がそのまま農家手取りとなる。
１０アール収量が７トンの場合、約３０万円の収入になり、資材などの栽培経費１０万円を差し引いた所得も２０万円となる。
「手取りが読めるため、農家の収量アップへの意欲が年々上がっている」とＪＡ営農部の大山正巳部長は手応えを実感する。
カゴメ用加工トマトを推進し始めて７年目となる昨年は３２ヘクタールで作付け、３２３３トンを供給。
今年は４０ヘクタールまで拡大した。１０アールの平均収量も昨年１０トンを超え、部会員が平均して１０アール５０万円の収入を確保。
カゴメとの取り組みが、確実に農家の経営にプラスを生み出している。
◇ 全国各地のＪＡ全農県本部やＪＡが、トマトメーカー・最大手のカゴメとの契約取引を積極的に進めている。
同社との取引は加工・生鮮とも収穫分を全量固定価格で買い上げる面積契約で、産地は「安定収入が得られる」と注目する。
一方カゴメも、世界的なトマト価格の上昇や、同業他社との差別化を図る商品開発戦略の一環で、国産の確保が最重要課題となっている。
産地の動きとカゴメの戦略を追う。
というもの。
お米も、これと同じようなことが起こり始めた。
企業からしても、産地からしても、決して悪い事ではない。
ブランドに成らなくても良い。
安定した収入だけあればよい。
という考えであれば、むしろ積極的になった方が良いのかもしれない。
しかし、楽しいだろうか？
そこだけが疑問である。
内容は以下の通り
ハクサイ、キャベツなど葉物野菜の一大産地、茨城県八千代町。
この町にあるＪＡ常総ひかりの集荷場が今、季節外れのにぎわいを見せる。
連日運び込まれてくるのは、真っ赤なトマト。
行き先は卸売市場ではなく、トマト加工最大手のカゴメのジュース工場だ。
・国産化で利益一致 全量買い上げ、収入安定
カゴメは２０１０年、主力商品の一つであるトマトジュースの原料を、他社との競争を勝ち抜くため、全て国産にシフトする“全量国産化”戦略を打ち出した。
そんなカゴメが全国的な産地開発を進める中、全国トップの規模に上り詰めたのが、ＪＡ管内の農家だ。
現在カゴメが使う国産の使用量約２万トンのうち、同ＪＡ管内だけで１割を超える。
ＪＡ管内でカゴメ向けの加工トマトの増産を担うのが、これまでトマトを作ったことがない葉物農家だ。
「農家として、絶対に収入が確保できるという部分は作っておきたい。カゴメのトマトがちょうどそこに合致した」。
契約農家８５人で作るＪＡ加工トマト部会を束ねる部会長の染野守さん（６１）が魅力を語る。
同地ではハクサイ、キャベツ、レタスなどの葉物野菜を、春と秋に栽培する作型が定着。
ＪＡ産の葉物野菜は、東京都中央卸売市場の農産物流通に欠かせない存在だ。
一方、相場が乱高下する葉物野菜を卸売市場に販売するだけでは、収入は不安定で農家経営のリスクとなる。
外国人実習生を周年で受け入れている農家も多い中、春作の収穫を終えてから、秋作物を定植する９月頭までの期間に作れ、安定的な手取りを確保できる品目はないか――。
ＪＡが２００７年から推進し始めた同社向けの加工トマト生産が、その答えになった。
「採れた分だけ収入が増えます――」。
カゴメが農家に配布するパンフレットの一文だ。
農家から見て通常の市場流通や契約取引（数量契約）と端的に違うのが、収穫分を全量買い上げる「契約栽培」（面積契約）という点。
契約取引だと、契約した数量以上に収穫できた場合、安く買い取られたり、他に売り先を探さなければいけないが、固定価格で数量の制限なく買ってもらえる。「農家は作ることに専念できる」（同ＪＡ）仕組みだ。
ＪＡ部会員のカゴメとの契約価格は、７月が１キロ４７円、８月が同４２円（いずれも１等）。
単価は生鮮用の市場価格の６分の１程度だが、細かい規格がないため、選別の労力も掛からず、歩留まりも高い。
運賃や段ボール箱代は掛からず、契約価格がそのまま農家手取りとなる。
１０アール収量が７トンの場合、約３０万円の収入になり、資材などの栽培経費１０万円を差し引いた所得も２０万円となる。
「手取りが読めるため、農家の収量アップへの意欲が年々上がっている」とＪＡ営農部の大山正巳部長は手応えを実感する。
カゴメ用加工トマトを推進し始めて７年目となる昨年は３２ヘクタールで作付け、３２３３トンを供給。
今年は４０ヘクタールまで拡大した。１０アールの平均収量も昨年１０トンを超え、部会員が平均して１０アール５０万円の収入を確保。
カゴメとの取り組みが、確実に農家の経営にプラスを生み出している。
◇ 全国各地のＪＡ全農県本部やＪＡが、トマトメーカー・最大手のカゴメとの契約取引を積極的に進めている。
同社との取引は加工・生鮮とも収穫分を全量固定価格で買い上げる面積契約で、産地は「安定収入が得られる」と注目する。
一方カゴメも、世界的なトマト価格の上昇や、同業他社との差別化を図る商品開発戦略の一環で、国産の確保が最重要課題となっている。
産地の動きとカゴメの戦略を追う。
というもの。
お米も、これと同じようなことが起こり始めた。
企業からしても、産地からしても、決して悪い事ではない。
ブランドに成らなくても良い。
安定した収入だけあればよい。
という考えであれば、むしろ積極的になった方が良いのかもしれない。
しかし、楽しいだろうか？
そこだけが疑問である。
目覚めては寝ての繰り返しをしていて、今になって、やっとベットから出てきた。
で、びっくりした。
もう半日終わってしまうし。
久しぶりに出来た、目の下のクマ。
気持ちとしては、９時くらいのつもりであったのだが。
出掛けようと思っていたのだが、これでは駄目。
なんか、天気もパッとしないし。
Ｎゲージのレイアウト作りでもしようか・・・
で、びっくりした。
もう半日終わってしまうし。
久しぶりに出来た、目の下のクマ。
気持ちとしては、９時くらいのつもりであったのだが。
出掛けようと思っていたのだが、これでは駄目。
なんか、天気もパッとしないし。
Ｎゲージのレイアウト作りでもしようか・・・
土曜日に連続投稿していた内容について、自分が作ったＳｕｚｕｎｏｂｕ Ｐｒｏｊｅｃｔ Ｒｉｃｅは、日本の米業界が崩壊した時にでも、使い物になるのか。
修正の必要があるのか。
今まで作ってきた産地を、助ける事が出来るのか。
助けられない産地は出るのか。
などついて、２台のパソコンと１台の外付け画面を使いながら、徹夜で２０時間、ぶっとうしで検証していた。
結論としては、Ｓｕｚｕｎｏｂｕ Ｐｒｏｊｅｃｔ Ｒｉｃｅの考え方については、そのまま使える。
現在実行している、一部の産地については、一切変更せずに、このまま続けていくことは出来るだろう。
だが、一部の産地については、高価格帯でのブランド米の産地として、育て上げるのは無理という結論となった。
つまり、出来る産地と、出来ない産地に分かれてしまったという事。
出来ない産地は、「どこだ」というつもりは無い。
なぜなら、その地域の全てが助からないというわけではないからである。
しかし、相当なダメージは受けるだろうという結果となった。
プロジェクトを変更せずに続けていく産地には、共通点がある。
それは
・流通させている問屋が限定されている
・販売店舗が限定されている
・他産地のお米よりも、高めの価格で販売している
（その他については掲示しない）
という部分。
何が言いたいかというと、崩壊が始まった時に、瞬時に米屋にまで、崩壊を食い止めるための対応を伝える事が出来る、という利点があるという事である。
これだけだと、「そんなの効果は出ない」と思うかもしれない。
当然１００％の米屋が、瞬時に反応するということは無い。
しかし、反応できる米屋の数が多いほど、盾にはなるはずである。
（わざと、限りなく簡単な説明にとどめている）
他の対応についても、いくつかある。
本当は、そこがポイントなのだが、やはり掲示しない。
手の内を見せる必要は無いからである。
米屋としても、看板商品を失うのは、これからの時代、潰れる時間を早めるだけである事は、十分に理解していると思う。
安いお米だけを売るのであれば、それはスーパーの仕事であって、米屋は必要とされていないという事も、実感しているはずである。
以前から、「お米は安く売っては駄目だ」と、自分は言い続けていた。
それは、間違いではなかったと思う。
これから「日本のお米の崩壊」が始まる事が判っていてもだ。
この２６時間の中で、「安く売る」という計画も、何パターンか作って検討してみた。
しかし結果は「継続不可能」だった。
修正の必要があるのか。
今まで作ってきた産地を、助ける事が出来るのか。
助けられない産地は出るのか。
などついて、２台のパソコンと１台の外付け画面を使いながら、徹夜で２０時間、ぶっとうしで検証していた。
結論としては、Ｓｕｚｕｎｏｂｕ Ｐｒｏｊｅｃｔ Ｒｉｃｅの考え方については、そのまま使える。
現在実行している、一部の産地については、一切変更せずに、このまま続けていくことは出来るだろう。
だが、一部の産地については、高価格帯でのブランド米の産地として、育て上げるのは無理という結論となった。
つまり、出来る産地と、出来ない産地に分かれてしまったという事。
出来ない産地は、「どこだ」というつもりは無い。
なぜなら、その地域の全てが助からないというわけではないからである。
しかし、相当なダメージは受けるだろうという結果となった。
プロジェクトを変更せずに続けていく産地には、共通点がある。
それは
・流通させている問屋が限定されている
・販売店舗が限定されている
・他産地のお米よりも、高めの価格で販売している
（その他については掲示しない）
という部分。
何が言いたいかというと、崩壊が始まった時に、瞬時に米屋にまで、崩壊を食い止めるための対応を伝える事が出来る、という利点があるという事である。
これだけだと、「そんなの効果は出ない」と思うかもしれない。
当然１００％の米屋が、瞬時に反応するということは無い。
しかし、反応できる米屋の数が多いほど、盾にはなるはずである。
（わざと、限りなく簡単な説明にとどめている）
他の対応についても、いくつかある。
本当は、そこがポイントなのだが、やはり掲示しない。
手の内を見せる必要は無いからである。
米屋としても、看板商品を失うのは、これからの時代、潰れる時間を早めるだけである事は、十分に理解していると思う。
安いお米だけを売るのであれば、それはスーパーの仕事であって、米屋は必要とされていないという事も、実感しているはずである。
以前から、「お米は安く売っては駄目だ」と、自分は言い続けていた。
それは、間違いではなかったと思う。
これから「日本のお米の崩壊」が始まる事が判っていてもだ。
この２６時間の中で、「安く売る」という計画も、何パターンか作って検討してみた。
しかし結果は「継続不可能」だった。
