下関戦争は日本におけるアヘン戦争である

　「長州史観から日本を取り戻す」というシリーズモノ始めたところ多くの方々からコメントをいただいた。この問題に対する感心は高いようだ。「薩長公英陰謀論者」さんは、石井孝氏の『明治維新と外圧』（吉川弘文館、平成５年）、宮崎市定氏の『アジア史概説』（中公文庫、１９８７年）、宮崎氏の「幕末の攘夷論と開国論ー佐久間象山暗殺の背景ー」などを紹介しながら詳細なコメントを下さいました。御礼申し上げます。私も読んでいなかった文献ばかりだったので、読んだ上で必要があれば取り上げたいと思う。

　りくにすさんからは「ユダヤならぬ「長州陰謀史観」みたいなのが蔓延していて、政治と無関係な田舎の事件まで長州藩の気質のせいにする意見をどこかで見ました。閉鎖的な田舎であればどこでだって起こりそうな事件なのに」というご意見もいただいた。私はネット上に拡散されている「長州陰謀史観」は全く知らなくて、少し検索してみた。確かに、あまりにも想像力豊かすぎて、私ではついていけないものも多かった。私としては、歴史学的に見ても「これは明らかだ」と思える事実のみを取り上げていきたい。

　「陰謀論」というとそれだけで引いてしまう人々が多い。しかし歴史はさまざまな「はかりごと」がなければ前には進まない。薩摩藩と長州藩は、江戸公儀体制を転覆して革命権力を打ち立てるために、さまざまな「はかりごと」を駆使したことは自明である。それら「はかりごと」の意味を吟味し、知らないうちに洗脳されていた私たちの歴史認識を修正することは、明治維新政府が打ち立てた「中央集権的官僚支配体制」という末期的な状態に陥っている現行制度をあらため、次の時代を切り開くために必要不可欠な作業である。

　今回は、「薩長公英陰謀論者」さんの以下のコメントについて考えたい。前の記事とも関連するが「下関戦争は日本におけるアヘン戦争としての意味を持った」という命題である。以下、前の記事のコメント欄の引用。

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　http://blog.goo.ne.jp/reforestation/e/87841e9ad51fd12f4ef5654e80d6f86e

長州の一方的な外国船砲撃・乗組員殺傷というテロ行為こそが、「開国」でアメリカに立ち後れた英国が挽回し、日米間で締結されていた「国際的水準」の交易条件を転覆して、英国が清国に対してアロー戦争という侵略戦争を仕掛けて得た半植民地的交易条件と同等のものに置き換えることを誘導したわけですね。

　Ｗｉｋｉｐｅｄｉａで見ますと、長州が封鎖した関門海峡を通過して砲撃を受けたのが、まずアメリカの商船、次にフランスの通報艦、そして公儀の公的な通商国オランダの軍艦であったことに目が惹かれました。えぇ、ロシアを除く英仏蘭米四ヶ国の多国籍軍編成の下地をつくっています。そして四国多国籍軍に対する長州の惨敗後の講和において、高杉晋作は英国側の提示した条件をすべて唯々諾々と受け入れて関門海峡を開放し、ただし、外国船攻撃は公儀が朝廷に約束し全国に通達した攘夷命令によるものであるとして賠償金３００万ドルは公儀に請求することとしています。思わず笑ってしまいました。
　
　アヘン戦争後の南京条約によって期待した清国内での商業活動が伸び悩むのに業を煮やしてアロー戦争を仕掛けたオールコック・パークスのコンビが、不本意にもアメリカに先を越された日本で、米国本国の南北戦争の隙を突いて主導権を奪い返そうと長州を利用して演じたのが、見事に図にあたった下関戦争ということではないかと睨みます。長州は、薩英戦争を経た薩摩とともに、その後あっという間に英国製の最新鋭の武器で軍備を固め、軍事クーデターによって覇権を獲得するや否や国内経済社会の近代化（欧化）にまい進（狂奔）するわけで・・・

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　このコメントに同意である。

　明治維新は国際的視野で考える必要がある。前の記事にも書いたように、日米修好通商条約で定められた関税制度は、長州史観で主張するような不平等条約ではなかった。関税率20％という日米条約原型は、新たな財源として関税収入に期待していた公儀の老中・目付の思惑と、高関税によって財源を確保し国家建設を進めることを自明の国家戦略としてイギリスに対抗してきていたアメリカのハリスの思惑が合致して進められてきたものであった。双方にwin-winの関係であり、そこに不平等性はない。

　関税率20％のままであったら、日本はすみやかに近代的工業国として台頭していたはずであった。下関戦争があったが故に、重化学工業の発達は遅れ、日露戦争時まで武器も艦船もイギリスからの輸入に依存せねばならないような立ち遅れた状態のまま、イギリスの軍事産業の「お得意さま」にさせられてしまった。

　イギリスの謀略は確実にあった。イギリスは、日本との条約でアメリカに先を越されてしまい、しかもその条約がイギリスが望んでいたような不平等条約ではなかったことが大きな不満であったのだ。イギリスは、何とか対日戦争を起こして、南京条約なみの不平等条約に変えさせたかったのである。

　江戸公儀は、ハリスからの情報もあってアロー戦争が終われば、英・仏が日本に対して戦争を仕掛けてくるであろうことを見越していた。英・仏がアロー戦争で動けないあいだに、侵略の意図のない米国とのあいだに最大限日本に有利な条約を結ぼうとしたのだ。この公儀の外交は見事であったといえる。

　この外交戦略の基本を描いたのが、松平忠固、堀田正睦、岩瀬忠震、井上清直、川路聖謨らである。もっとも松平忠固は、条約の締結に禁裏の勅許など不要と主張したのに対し、堀田と岩瀬、川路らは勅許を得ようと努力し、それが岩倉具視らの謀略で失敗してしまった。これが国際情勢の全くわからぬ不勉強きわまりない公卿や尊王攘夷の過激派を勢いづかせるきっかけにもなってしまった。忠固の方針こそがもっとも正しかったのだ。

　さらに悪いことには条約締結後、忠固・堀田・岩瀬・川路らはことごとく井伊直弼の謀略によって失脚に追い込まれ、それが公儀の外交能力を衰退させる原因ともなってしまった。
　堀田、川路、岩瀬らはまだそれなりに評価されているものの、上田藩主の松平忠固に関してはその死の直後から、全く無視され続けて現在に至る。松平忠固は薩長中心主義史観によって存在を消されている政治家である。忠固の業績に関しては正当な評価を与えねばならない。

　さて、公儀の外交努力によって不本意な条約を結ばされてしまったイギリスは、「何とか対日戦争の口実を見つけたい」と虎視眈眈と狙っていた。このイギリスの罠にはまったのが長州であった。下関戦争は、日本史においては「アヘン戦争」としての意味を持った戦争であったのである。長州藩の敗戦の責任を取らされて、日本は300万ドルもの賠償金を払わされ、関税率も国際水準の20％から中国・インド・タイの水準の５％へと変更を強要させられることになった。
　この負のインパクトは1911年の条約改正まで尾を引くことになる。日本の重化学工業化は1911年の関税自主権完全回復後にようやく本格化するのである。

　長州藩のテロをきっかけにして勃発した下関戦争が日本史に与えた負のインパクトは不当に過小評価され、「長州藩が攘夷の無理を悟る契機となった」などとポジティブな評価すらなされている。これが長州史観のバイアスである。

　長州は、下関の敗戦を討幕のために最大限有効に活用した。ここには長州の深謀遠慮があった。、「薩長公英陰謀論者」さんのコメントにあるように、長州藩の講和特使であった高杉晋作は、敗戦の賠償金300万ドルの支払を「幕府」に対して行うようにイギリスに求め、イギリスは喜んでこれに応じた。
　イギリスとしては、対日戦争を起こして日本に不平等条約を押し付けたかったわけであるから、もとより高杉晋作の申し出は願ったりかなったりであったのだ。高杉晋作もイギリスの罠にはまっていたのだ。一部には対英講和交渉における高杉晋作の役割を「日本を守った」かのように言う向きもある。これも長州史観のバイアスである。