『メディアをつくる』について今年の初めのブログで紹介しました。
その時に書いたことを少し引用します。
「長年、日本では、メディアと市民の役割が固定化され、市民は消費者として受け身の存在に甘んじてきた。逆にマスメディアは、サービス提供者として、『お客様』の期待に沿う番組づくりを優先させてきた」と指摘をし、「自分たちで社会を変えていけるという当事者意識を持ち、自分で考え、自分の言葉で身近な問題を伝える」ことの重要性が問題提起されています。
アラブ諸国などで起こった革命もその一つの出来事でした。それを前後して、twitterやfacebookに関する書籍や論評などが、多く出されていますが、これも「閉塞感」を打ち破るために、時代を象徴する流れなのだと感じています。
今回の総選挙で、巨大メディアが果たした役割について、ここで詳しく論じることはしませんが、投票日前からすでに結果が出たかのような世論誘導ともいうべき「世論調査」の発表、「新たな政権の枠組みがどうなるか」や過剰ともいえる「第三極」報道など、公正公平という観点からは大きな疑義を抱かざる得ないものでした。
巨大メディアが、大企業の広告による収入を前提にしていることと無縁ではないと思います。この点からも「しんぶん赤旗」という独自メディアを発展させることが不可欠だと思います。
同時に、新しいメディアをどう活用するのかも大きなテーマです。「衆議院議員選挙とYahoo!検索の驚くべき関係」（Yahoo!検索 スタッフブログ）に興味深い結果が掲載されています。政党ごとにどういう世代が検索しているのか、政党名検索数と比例得票の相関関係など、非常に注目すべきデータも掲載されています。
次のような記述もあります。
「公明党は他の政党と比べ、検索されないが得票数は非常に多かったということ、また逆にみんなの党や日本未来の党は検索はたくさんされたが比例区の得票は他党に比べ少なかったとの結果になりました」（「衆議院議員選挙とYahoo!検索の驚くべき関係」より）
「検索する」ということは、能動的に情報を捕まえるということになります。一方、テレビなどの情報というのは、どちらかと言えば受動的だということになるでしょう。
あらゆる機会にネット選挙解禁の必要性を訴えていましたが、総選挙後に解禁も話題になっています。
猪瀬新都知事も「攻めの情報発信」をすると宣言し、すべての部署にツイッターアカウントを持つように指示したといいます。情報発信のあり方について研究を深めながら、多くの人と直接会ってお話することを何よりも大事にしていきたいと思います。
┏┓池川友一｜日本共産党町田市議会議員
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