物価の上昇が続く状態
がそこに成り立っているのなら
それがインフレ
という理解を
正しい
とは言えない
インフレの定義は
通貨価値の下落
というその一点にある
物価の上昇はインフレの結果であって
原因ではない
アベノミクスを
薄っぺらな政策
にしていたのは
この根源的な誤りに
誰一人
気づかなかったからなのだ
通貨価値が下落するのは
その通貨発行国に備わっていた信用が失われ
国民の信頼が失われるようになったとき
自国通貨の価値を国民が信じようとしなくなれば
誰もその通貨を欲しがらない
お金がたくさんあったとしても
それは
もっているというだけのことで
時々刻々と
勝手に目減りしてしまい
時の経過と共に
通貨の価値が
減る事象
現金を積み上げても
それは
最終的に
損失の山
となる運命
ならば
さっさと消費に回すか
価値の安定したもの
例えば貴金属や宝飾品
などに振り替えておく
にシクはない
価値を勝手に低下させつづける紙幣を
どんなにたくさん
もっていたとしても
それは損失の種でしかない
もっているだけで価値を失う通貨など
もっている価値がない
通貨の価値が下がるより早く
速やかに使ってしまわなければならない
という状態の出現
をインフレと呼ぶ
勝手に値下がりしてしまう紙幣など
保有している価値そのものがない
消費に回すか
モノに変えておかなければ
資産を失うだけとなる
インフレの時代には
損失を避ける
という点で
消費の昂進が起きるもの
健全なインフレを持続させることが可能なら
生活の質の向上
は約束されたものとなる
戦後の復興期から
バブル経済崩壊以前までの
45年間
日本では
インフラ整備を目的とする公共投資と
輸出産業が牽引する外需依存型の産業構造
そして
賃金の着実な増加を前提
とする終身雇用型の労働形態との相乗効果で
健全なインフレ体質が
底堅く成り立っていた
不健全なインフレだったなら
今日一万円だった紙幣の価値が
明日には5000円へと半減してしまっており
明後日にはそれが五分の一の1000円にまで
更に低下する
という驚異的なハイパーインフレ
へと発展する事態を招く
日本経済の高度成長期というものは
アメリカの資本と日本人がもつ優れた労働資産
とが複利計算的に作用しあうことによって生まれ
アメリカ全土を買収する
ことができるほどの総合資産
を絶頂期に擁するまでに高めたが
国会の不見識から
底流となっていた流動性のダイナミズムを
断ち切ってしまう政策を
訳も分からずに導入してしまい
バブル経済を潰しただけでなく
行為の意味も悟れないまま
茫然自失の態
をつづける不作為の三年と
それにつづく
失われた20年をこの国に与え
国民を苦しめるだけの
粗末な諸対策を
善と信じて連ねさせることとなり
雇用の流動化を急がせて
少子化と高齢化とを進行させ
分母となる成分の数を緩慢に減らし
有効求人倍率を引き上げ
失業率も低下させた
と誇らしげに語る
政権固有の錯誤を呼ぶ
という愚かに過ぎる顛末
を導くに至らしめた
持っているというだけで
時の経過と共に
どんどん
価値が失われる紙幣など
早く使ってしまわなければ
ただ単に
損失の規模を太らせるだけ
50%のインフレ率は
紙幣の価値を半分にし
その翌日には25%へと引き下げる
通貨価値が信用を失うと
このようにして
価値はどんどん勝手に減っていく
アベノミクスが標榜するインフレ率は
僅か2%
たったこれだけの小さなインフレ効果さえ
毎年80兆円ずつ
流動性供給量を増やす
という異次元緩和を実施していながらも
三年たった今に於いてさえ
所期の成果
をまったく引き出せない
というありさま
経済政策に
未解決の課題が残されていると
このように不毛な経過が
次々に訪れるようになる
2%のインフレ目標は
通貨価値の同率の下落を意味し
100円の価値を98円へと引き下げる
円通貨に対する国際的な信用度
が高いため
世界が何らかの異変をかぎつけたなら
円はたちまち世界中から買われて
通貨価値を
引き上げて高める
物価を上昇させただけでは
通貨価値の下落
ということにはならない
そこで円安誘導が必要となり
購買力平価を
80円から125円へと
五割以上も短期間で引き下げた
円安効果で輸出産業は息を吹き返すことができ
利益を急速に膨張させて
貿易黒字を大幅に拡大させた
同じタイミングで原油相場が低迷したことから
国の貿易収支は
急速に改善し
黒字幅の拡大を記録した
輸出産業の利益が増え
株式市場も活況を取り戻し
市場参加者を増やしはしたものの
プロの投資家が相場を形成するようになった市場では
一般投資家を犠牲とする構造が築かれ
意図的な相場の誘導を先鋭化する経過を生み
乱高下を繰り返す
荒れた値動きを日常化させる結果へと繋がった
その犠牲となったのが
官制相場で市場の底上げを図った
公的資金を預かる
大小さまざまな組織から成る
愚かなる投資行為に携わる素人集団
株式市場を主戦場と心得る資本投下は
為替市場をも利益獲得の手段とする
国際金融資本と海外投資家グループ
から成る一団と化した勢力との駆け引きで
官制相場は手もなく崩され
損失の嵩を押し上げるのみ
という哀れむべき身分へと
自ら落ちた
膨大な損失
を計上する決算を強いられる株式相場は
最早経済指標としての役割を失い
マネーゲームで浮利を捻出する組織のための賭場
と既に化している
為替市場と株式市場が連動する関係を構成し
円安で株価を上昇させたあと
高められた株価を引き下げる益出しを行い
収益を本国へと効率的に送金する目的で
為替差益を強引に生じさせる円高へのシフトを
再投資の波で予め誘導しておくことにより
円高効果で株価の下落を正当化させ
株の売却益を投資家へと遺漏なく還元し
演出された円高状況を利用して
値を意図的に低下させておいたドルを
効率よく買い戻し
それによる一時的なドル高を
何度でも延々と繰り返す
ドル安政策は余っているドルを押し付けるだけのこと
買った外貨は投資へと仕向けられ
額得した収益は
外貨高となっているタイミングで
緩やかに売却してドルを買い戻す
株の売却益と為替差益とを
二日間で同時に手に入れる行為を
ビジネスとして
海外市場で展開することで
過剰流動性を見かけ上消し去りながら
投資収益を確定させ
意図的なドル安円高環境を利用して
高値となった円を売って
引き下げられたドルを買い戻す
このようにして
二重の利益を同時に手に入れる
行為を連綿として
国際金融資本の一群が
今も尚続けている
この操作の繰り返し
が1%対99%の対立を際立たせ
北米大陸へと向かう富の潮流にうねりを与え
ドル需要国
つまり石油消費国すべての政府の財政に
強い負の圧力を懸けつづけ
国際経済をデフレ圧力ですっぽりと覆う
現状を与えている
国際政治でテロと難民を量産し
信用で成り立っているドル経済圏に
無用な軋轢を生んだのは
ドルに備わる過剰流動性に起因する
その最終結果
問題の本質は
石油消費国による温暖化の昂進と
決済通貨であるドルの供給国
即ちアメリカの経済を
総ての石油消費国が扶ける
という構造を維持するための枠組みを
形成させてきたことが
現状の手詰まりを
より一層際立たせている
日本の経済失政に直結するアベノミクスで
欲の深い投資家たちが
市場関与を組織的に行い
手持ちの外貨資産を移動させることで
為替相場を特定の方向へ
意図的に誘導し
それに連動する株式相場を操って
あらゆる局面で利益を捻出してきただけでなく
ドルを買い戻す局面でも
利益を上乗せするよう為替相場を
金融資本に予め誘導させておき
乖離幅を広げることで
国家に為替介入するよう
間接的に強いている
為替操作の圧力源は
ドル需要国の側にではなく
ドル供給国の側にこそあったのだ
止まらない温暖化は
石油消費国の総てと
ドル供給国であるアメリカ
そしてその手先機関としてのドル資本
現在の国際金融資本
が新設の通貨であるユーロまでもを
自在に操ることを可能ならしめ
国際経済の潤滑剤として
機能する仕組みを設えていた
富裕となったごく一部の階級と
それ以外の
アメリカを含むすべての市場参加国とが
一様に貧困化せざるを得なくなり
財政規律を損なって
付加価値税を闇雲に引き揚げ
国民から可処分所得を取り上げて
消費市場を矮小化する結果を引き出した
ドル経済圏に於けるすべての経済事案は
このように密接不可分の関係
で強く結びつけられている
機軸通貨というものが
ドルという名のアメリカのローカル通貨
である限り
政治経済の反応場に懸かっているバイアスは
消えるどころか反対に増悪する
どの国家にも属さない中立で中性の通貨
を導入することが将来もできないのであれば
ドル経済圏の拡大と止まらない温暖化
そして
それによる貧困の蔓延の影響で
文明を待ち受けている未来は
強い淘汰圧に支配されたものとなる
これを避けるためには
地下資源を前提としない
未来型のエネルギーがどうしても必要なのだ
エネルギーコストがゼロ
という国家の登場は
その他の国家すべてを相対化させ
経済的繁栄に
大いなる差をつける
この未来型のエネルギーを活用すれば
核の廃絶は
可能
軍縮競争も引き起こす
思考力を失わせてきた高等教育が
テロと貧困
そして環境異変という
解決不能な変化を
この地表へと導いた
学力があっても
思考力を活用することができないのなら
一切の価値は
ない
知識のインフレーションは
思考力の劣化となって顕在化する
問題の本質を見ようとしなければ
有効解との遭遇は
おきない
法則のもつ本来の意味
を知るためには
思考力と集中力との関与
がなによりも必要なこと
がそこに成り立っているのなら
それがインフレ
という理解を
正しい
とは言えない
インフレの定義は
通貨価値の下落
というその一点にある
物価の上昇はインフレの結果であって
原因ではない
アベノミクスを
薄っぺらな政策
にしていたのは
この根源的な誤りに
誰一人
気づかなかったからなのだ
通貨価値が下落するのは
その通貨発行国に備わっていた信用が失われ
国民の信頼が失われるようになったとき
自国通貨の価値を国民が信じようとしなくなれば
誰もその通貨を欲しがらない
お金がたくさんあったとしても
それは
もっているというだけのことで
時々刻々と
勝手に目減りしてしまい
時の経過と共に
通貨の価値が
減る事象
現金を積み上げても
それは
最終的に
損失の山
となる運命
ならば
さっさと消費に回すか
価値の安定したもの
例えば貴金属や宝飾品
などに振り替えておく
にシクはない
価値を勝手に低下させつづける紙幣を
どんなにたくさん
もっていたとしても
それは損失の種でしかない
もっているだけで価値を失う通貨など
もっている価値がない
通貨の価値が下がるより早く
速やかに使ってしまわなければならない
という状態の出現
をインフレと呼ぶ
勝手に値下がりしてしまう紙幣など
保有している価値そのものがない
消費に回すか
モノに変えておかなければ
資産を失うだけとなる
インフレの時代には
損失を避ける
という点で
消費の昂進が起きるもの
健全なインフレを持続させることが可能なら
生活の質の向上
は約束されたものとなる
戦後の復興期から
バブル経済崩壊以前までの
45年間
日本では
インフラ整備を目的とする公共投資と
輸出産業が牽引する外需依存型の産業構造
そして
賃金の着実な増加を前提
とする終身雇用型の労働形態との相乗効果で
健全なインフレ体質が
底堅く成り立っていた
不健全なインフレだったなら
今日一万円だった紙幣の価値が
明日には5000円へと半減してしまっており
明後日にはそれが五分の一の1000円にまで
更に低下する
という驚異的なハイパーインフレ
へと発展する事態を招く
日本経済の高度成長期というものは
アメリカの資本と日本人がもつ優れた労働資産
とが複利計算的に作用しあうことによって生まれ
アメリカ全土を買収する
ことができるほどの総合資産
を絶頂期に擁するまでに高めたが
国会の不見識から
底流となっていた流動性のダイナミズムを
断ち切ってしまう政策を
訳も分からずに導入してしまい
バブル経済を潰しただけでなく
行為の意味も悟れないまま
茫然自失の態
をつづける不作為の三年と
それにつづく
失われた20年をこの国に与え
国民を苦しめるだけの
粗末な諸対策を
善と信じて連ねさせることとなり
雇用の流動化を急がせて
少子化と高齢化とを進行させ
分母となる成分の数を緩慢に減らし
有効求人倍率を引き上げ
失業率も低下させた
と誇らしげに語る
政権固有の錯誤を呼ぶ
という愚かに過ぎる顛末
を導くに至らしめた
持っているというだけで
時の経過と共に
どんどん
価値が失われる紙幣など
早く使ってしまわなければ
ただ単に
損失の規模を太らせるだけ
50%のインフレ率は
紙幣の価値を半分にし
その翌日には25%へと引き下げる
通貨価値が信用を失うと
このようにして
価値はどんどん勝手に減っていく
アベノミクスが標榜するインフレ率は
僅か2%
たったこれだけの小さなインフレ効果さえ
毎年80兆円ずつ
流動性供給量を増やす
という異次元緩和を実施していながらも
三年たった今に於いてさえ
所期の成果
をまったく引き出せない
というありさま
経済政策に
未解決の課題が残されていると
このように不毛な経過が
次々に訪れるようになる
2%のインフレ目標は
通貨価値の同率の下落を意味し
100円の価値を98円へと引き下げる
円通貨に対する国際的な信用度
が高いため
世界が何らかの異変をかぎつけたなら
円はたちまち世界中から買われて
通貨価値を
引き上げて高める
物価を上昇させただけでは
通貨価値の下落
ということにはならない
そこで円安誘導が必要となり
購買力平価を
80円から125円へと
五割以上も短期間で引き下げた
円安効果で輸出産業は息を吹き返すことができ
利益を急速に膨張させて
貿易黒字を大幅に拡大させた
同じタイミングで原油相場が低迷したことから
国の貿易収支は
急速に改善し
黒字幅の拡大を記録した
輸出産業の利益が増え
株式市場も活況を取り戻し
市場参加者を増やしはしたものの
プロの投資家が相場を形成するようになった市場では
一般投資家を犠牲とする構造が築かれ
意図的な相場の誘導を先鋭化する経過を生み
乱高下を繰り返す
荒れた値動きを日常化させる結果へと繋がった
その犠牲となったのが
官制相場で市場の底上げを図った
公的資金を預かる
大小さまざまな組織から成る
愚かなる投資行為に携わる素人集団
株式市場を主戦場と心得る資本投下は
為替市場をも利益獲得の手段とする
国際金融資本と海外投資家グループ
から成る一団と化した勢力との駆け引きで
官制相場は手もなく崩され
損失の嵩を押し上げるのみ
という哀れむべき身分へと
自ら落ちた
膨大な損失
を計上する決算を強いられる株式相場は
最早経済指標としての役割を失い
マネーゲームで浮利を捻出する組織のための賭場
と既に化している
為替市場と株式市場が連動する関係を構成し
円安で株価を上昇させたあと
高められた株価を引き下げる益出しを行い
収益を本国へと効率的に送金する目的で
為替差益を強引に生じさせる円高へのシフトを
再投資の波で予め誘導しておくことにより
円高効果で株価の下落を正当化させ
株の売却益を投資家へと遺漏なく還元し
演出された円高状況を利用して
値を意図的に低下させておいたドルを
効率よく買い戻し
それによる一時的なドル高を
何度でも延々と繰り返す
ドル安政策は余っているドルを押し付けるだけのこと
買った外貨は投資へと仕向けられ
額得した収益は
外貨高となっているタイミングで
緩やかに売却してドルを買い戻す
株の売却益と為替差益とを
二日間で同時に手に入れる行為を
ビジネスとして
海外市場で展開することで
過剰流動性を見かけ上消し去りながら
投資収益を確定させ
意図的なドル安円高環境を利用して
高値となった円を売って
引き下げられたドルを買い戻す
このようにして
二重の利益を同時に手に入れる
行為を連綿として
国際金融資本の一群が
今も尚続けている
この操作の繰り返し
が1%対99%の対立を際立たせ
北米大陸へと向かう富の潮流にうねりを与え
ドル需要国
つまり石油消費国すべての政府の財政に
強い負の圧力を懸けつづけ
国際経済をデフレ圧力ですっぽりと覆う
現状を与えている
国際政治でテロと難民を量産し
信用で成り立っているドル経済圏に
無用な軋轢を生んだのは
ドルに備わる過剰流動性に起因する
その最終結果
問題の本質は
石油消費国による温暖化の昂進と
決済通貨であるドルの供給国
即ちアメリカの経済を
総ての石油消費国が扶ける
という構造を維持するための枠組みを
形成させてきたことが
現状の手詰まりを
より一層際立たせている
日本の経済失政に直結するアベノミクスで
欲の深い投資家たちが
市場関与を組織的に行い
手持ちの外貨資産を移動させることで
為替相場を特定の方向へ
意図的に誘導し
それに連動する株式相場を操って
あらゆる局面で利益を捻出してきただけでなく
ドルを買い戻す局面でも
利益を上乗せするよう為替相場を
金融資本に予め誘導させておき
乖離幅を広げることで
国家に為替介入するよう
間接的に強いている
為替操作の圧力源は
ドル需要国の側にではなく
ドル供給国の側にこそあったのだ
止まらない温暖化は
石油消費国の総てと
ドル供給国であるアメリカ
そしてその手先機関としてのドル資本
現在の国際金融資本
が新設の通貨であるユーロまでもを
自在に操ることを可能ならしめ
国際経済の潤滑剤として
機能する仕組みを設えていた
富裕となったごく一部の階級と
それ以外の
アメリカを含むすべての市場参加国とが
一様に貧困化せざるを得なくなり
財政規律を損なって
付加価値税を闇雲に引き揚げ
国民から可処分所得を取り上げて
消費市場を矮小化する結果を引き出した
ドル経済圏に於けるすべての経済事案は
このように密接不可分の関係
で強く結びつけられている
機軸通貨というものが
ドルという名のアメリカのローカル通貨
である限り
政治経済の反応場に懸かっているバイアスは
消えるどころか反対に増悪する
どの国家にも属さない中立で中性の通貨
を導入することが将来もできないのであれば
ドル経済圏の拡大と止まらない温暖化
そして
それによる貧困の蔓延の影響で
文明を待ち受けている未来は
強い淘汰圧に支配されたものとなる
これを避けるためには
地下資源を前提としない
未来型のエネルギーがどうしても必要なのだ
エネルギーコストがゼロ
という国家の登場は
その他の国家すべてを相対化させ
経済的繁栄に
大いなる差をつける
この未来型のエネルギーを活用すれば
核の廃絶は
可能
軍縮競争も引き起こす
思考力を失わせてきた高等教育が
テロと貧困
そして環境異変という
解決不能な変化を
この地表へと導いた
学力があっても
思考力を活用することができないのなら
一切の価値は
ない
知識のインフレーションは
思考力の劣化となって顕在化する
問題の本質を見ようとしなければ
有効解との遭遇は
おきない
法則のもつ本来の意味
を知るためには
思考力と集中力との関与
がなによりも必要なこと
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