＜デジタル発＞広がる多言語対応 生活相談や１１９番、観光案内 日本語もやさしく

北海道新聞 05/06 05:00
　海外から注目を集める「北海道」。外国人の住民や観光客に向けて、生活や観光に関する情報を多言語で発信する取り組みが北海道でも広がっている。新型コロナウイルス禍で外国人住民が生活の支援制度に関する情報を求めるニーズが高まっているのに加え、訪日観光客は急減したものの、「コロナ後」を見据えて多言語対応を強化する動きもある。道内の多言語化の現状を探った。（文／報道センター・デジタルチーム　門馬羊次、野呂有里）
■外国人の相談　コロナで急増
　北海道では外国人住民の増加が続いている。
　道によると、道内の外国人住民は２０１５年（１月１日現在）に２万２９０２人だったが、２０年（同）は４万１６９６人と１・８倍に増加。コロナ禍の影響が反映される２１年の統計はまだ公表されていないが、北海道労働局によると、２０年１０月末現在の道内の外国人労働者数は２万５３６３人で過去最高を更新している。
　札幌市には１万５千人近くの外国人が暮らしており、道内全体の３割ほどが集中している。市は２０１９年１１月に外国人相談窓口を開設。市の出資団体の札幌国際プラザ（中央区）が運営し、生活全般の困り事の相談に対応している。１９年度の相談件数は４カ月間で１０３件だったが、２０年度は８７８件にまで増えた。
　「新型コロナの感染拡大で相談が一気に増えました」。札幌国際プラザの岡部歌織・相談支援課長によると、各種給付金の申請などについての問い合わせが多いという。
　窓口でスタッフが対応できる外国語は、英語と中国語。日本語を話せない人の相談の大部分は、この２言語で対応可能だが、札幌市には約１３０カ国・地域の外国人が暮らしている。対応可能な言語を広げるために導入しているのが、「多言語コールセンター」だ。
　札幌市が契約するコールセンター業者は、ネパール語や、フィリピンで使うタガログ語など、アジアを中心に２０言語で対応している。窓口に相談者が訪問した場合は、スタッフがコールセンターに電話をつなぎ、相談者の言語を話すオペレーターと３者間で、スピーカー機能を活用して会話する。電話相談の場合は、３者間で同時通話できるシステムを活用する。
　札幌国際プラザの相談窓口でコールセンターを活用した事例は、ロシア語やフランス語などまだ数件だが、岡部課長は「どんな言語でも対応できる態勢を整えていくことが大切」と強調する。
■「緊急通報」もサポート
　全国の消防や警察が緊急通報で、多言語コールセンターを活用する事例も増えている。紋別市と周辺４町村（滝上町、興部町、雄武町、西興部村）で構成する紋別地区消防組合は、２０２０年５月から多言語コールセンターの利用を始めた。１９言語に対応可能で、通報時と、救急隊員が現場に到着時に使用する。これまでタイ語による急病人の通報１件にコールセンターを活用した。
　同組合管内は、水産加工場や牧場でベトナムなどの技能実習生が働いている。管内５市町村で計８４４人（３月末時点）の外国人が暮らしており、多言語対応に力を入れている。
　ただ、コールセンターにつなぐまでには難関もある。
　通報者の話す言語が何語か、消防署員が理解し、コールセンターのオペレーターにつなぐまで電話を切らないよう、通報者に説明する必要もある。同組合の担当者は「導入後も署員の定期的な訓練が必要」と話す。
　釧路市や室蘭市の消防本部も２０２０年度から多言語コールセンターの活用を始めるなど、導入事例は増えている。道内の約２０消防や各県警本部などと契約している道外の多言語コールセンター業者は「消防や警察の緊急通報には２４時間円滑に対応する必要があり、全国からオペレーターの人材を集めている」と打ち明ける。
■「コロナ後」見据え
　多言語化に向けた人材確保の競争が激しくなる中で、北海道に魅力を感じて定住し、活躍する人もいる。
　渡島管内木古内町で２０２０年度から地域おこし協力隊として活動する中国・北京出身の李靨（り・よう）さん（３２）は、道の駅「みそぎの郷きこない」の多言語対応で重要な役割を果たしている。
　道の駅は北海道新幹線木古内駅前にあり、今年４月から新幹線やバスなどの出発時間を、日本語に加え、英語と中国語で館内放送している。英語も堪能な李さんが中国語と英語のアナウンスを担当。「外国人旅行者が安心して旅を楽しむ環境にしたい」と語る。道の駅の軽食コーナーのメニュー表にも４月から英語と中国語を追加した。
　李さんは上川管内東川町の専門学校で日本語を学んだ後、「自然豊かで人も親切」な北海道で暮らしたいと仕事を探し、木古内町の協力隊員に応募した。道の駅を拠点に活動しており、観光事業の多言語化に奔走している。
　例年、渡島管内松前町などの観光名所を訪れるために、木古内の道の駅にも観光バスで多くの外国人観光客が来訪していたが、コロナ禍で昨年からほとんど見かけなくなったという。道の駅で観光コンシェルジュを務める津山睦さん（３８）は「これまでは多言語対応をしたくても、１人ではなかなかできなかった。李さんと一緒に、コロナ後の集客の可能性を広げたい」と話す。
　テクノロジーを活用した多言語対応の事例もある。阿寒湖畔（釧路市）で５月２１日から開かれる「阿寒湖の森ナイトウォーク『カムイルミナ』」では、日本語、英語、中国語、韓国語で対応するスマートフォン向けのガイドアプリを活用する。
　イベントは、アイヌ神話を題材に光と映像で演出した夜の阿寒湖畔を約１・２キロ散策。コース上に設けたＱＲコードをスマートフォンで読み取ると、選択した言語で観覧中の場面を字幕で解説する。主催者する阿寒アドベンチャーツーリズムの香川謹吾さん（５４）は「夜の森を１キロ以上歩く中で、通訳の人が一緒に来るのは難しい。いつ外国の人が来ても、楽しめるよう準備した」と説明する。
■「やさしい日本語」を実践
　さまざまな工夫で多言語対応が広がっているが、札幌国際プラザの岡部課長が意外なことを教えてくれた。
　「実は、窓口で相談に応じる時、日本語を使うことが多いんです」
　留学生や技能実習生らは来日前に日本語を勉強しており、片言で話せる人も少なくない。「簡単な日本語を使いながらコミュニケーションを図ることができます」と岡部課長。外国人でも理解しやすい言葉を使う「やさしい日本語」を実践している。
　今年３月末に開設した「さっぽろ外国人相談窓口」のホームページには、日本語、英語、中国語、韓国語、ベトナム語の５言語に加え、「やさしい日本語」の表示にも対応している。平仮名を可能な限り用いて、漢字にはルビを振り、文節ごとにスペースを入れて文章の区切りを分かりやすくしている。
　「やさしい日本語」の普及に取り組む一般社団法人北海道日本語センター（札幌）の二通（につう）信子代表理事は、「日本人の会話は『～で、～で』と文を切らずに伝えたり、言いたいことを最後に伝えたりと、外国人には分かりにくいことが多いです」と指摘する。「短く言い切ることによそよそしさを感じるかもしれませんが、まずは伝わることが大切です」と説明する。
　「やさしい日本語」のニーズも高まっている。北海道日本語センターは、２０２０年度に道の委託事業として、日本語を学ぶ外国人をサポートする人材の養成講座を、技能実習生らの多い道内の沿岸部など７市町（釧路市、網走市、稚内市、留萌市、日高管内浦河町、根室管内別海町、オホーツク管内雄武町）で開催した。二通さんは「多言語に対応できる人材をそろえるのは大変です。お互いに使う日本語のレベルを調整して話すことで、コミュニケーションがしやすくなります。地域で暮らしやすい環境が整えば、外国人の定着にもつながります」と話す。
https://www.hokkaido-np.co.jp/article/539236

メディアにおける差別表現

北海道新聞　05/05 10:51
　テレビメディアによる民族やジェンダーを巡る「不適切な表現」が相次いでいる。３月には日本テレビの情報番組「スッキリ」でアイヌ民族への差別表現が放送されたのに続き、テレビ朝日の報道番組「報道ステーション」のウェブＣＭが女性蔑視だとして炎上した。反差別の旗手となるべき大手メディアから、なぜこのような発信が続くのか。日本人の意識や、メディアの内部体制に問題はないのか。専門家に話を聞いた。

■進む外注化　教育後回し　上智大教授・水島宏明さん
　「スッキリ」でのアイヌ民族に対する差別表現を知ったとき、率直にびっくりしました。
　私が札幌テレビ放送（ＳＴＶ）にいたころ、後にアイヌ民族として初めて参議院議員になる萱野茂さん（故人）の話を聞きました。「動物に例えられる屈辱」を切々と語られていたことをあらためて思い出しました。
　日本テレビの小杉善信社長は会見で、コーナーの制作者にこれが直接的な差別表現であることの認識が欠如していた、と説明しました。しかし、問題の場面が放送されるまで何人かの目を通っているはず。放送直後も出演者が何の反応もせず淡々と進行しました。誰一人「これは問題だ」と感じなかったのは、悪い意味で驚きです。他の民放局の知り合いから「うちで起きてもおかしくない」という趣旨のメールをもらいました。日テレに限らず、現在の放送業界全体の構造的な問題と言えます。
　広告収入の低迷などに伴う経営合理化で、各局はどこも正社員を減らしており、制作会社などへ外注を進めています。かつて聖域とされた報道部門も例外ではなく、テレビ局の実情を描いた東海テレビ（名古屋）制作の映画「さよならテレビ」（２０２０年公開）では、継続的な雇用に不安を抱える派遣社員の記者が登場します。情報番組は特にその傾向が顕著で、制作陣が５０人いれば正社員は１、２人程度しかいません。
　それぞれ抱えている業務は多く、まとまった教育は難しい。さらに、意思疎通や風通しの問題もあります。分業化が進み、所属会社の垣根があれば「自分の仕事さえしていればいい」という思考に陥りやすく、おかしいと思っても指摘しにくい。今回の問題も、テロップを作った人やカメラマンなど誰かが「これはまずいのでは」と声を上げれば防げた可能性はあります。
　さらに根深い問題は、テレビがアイヌ民族の現状や課題について詳しく報道する機会が少ないことです。アイヌ施策推進法の施行（１９年）、胆振管内白老町のアイヌ文化復興拠点「民族共生象徴空間（ウポポイ）」の開業（２０年）などの紹介はあっても、差別される側の生の声や実情を詳しく伝えるのは深夜のドキュメンタリーくらいです。
　背景には、戦争における日本の加害行為などと同様、「生々しい」話題をお茶の間に流すことへのためらいがあります。こうした話題は視聴率が取れず、スポンサーが付きづらい実情もあります。また、最近ではアイヌ民族や、在日コリアンなどについて、インターネット上でヘイト表現があふれており、差別問題を批判的に扱えば、ネット上の攻撃がテレビ局に向かうのではないかとの恐れが現場にあります。そのため「差別はいけない」という総論にとどまり、報道側も差別の歴史や実態を知らない人間が少なくないのが現状ではないでしょうか。
　メディアが差別を扱わないことで差別が「見えにくい」状況になっていますが、「なくなった」わけではありません。局内の教育を徹底することはもちろん、取り上げ方も見直す必要があります。ドキュメンタリー風のバラエティー番組は増えており、それぞれ人気もあります。ドキュメンタリーを見てもらいやすくする工夫も求められています。（文化部　原田隆幸）

■男性中心　感性古いまま　大妻女子大教授・田中東子さん
　「報道ステーション」のウェブＣＭの一番の問題は、若い女性に「ジェンダー平等とかってスローガン的に掲げてる時点で時代遅れ」と言わせている点です。これは、日本のジェンダー平等はすでに達成されている、という発想です。昨今の差別表現を例に挙げるまでもなく、ジェンダー不平等の現実が露呈しているにもかかわらず、です。女性自身にそう言わせる無神経さに皆が怒ったのです。
　制作者のセンスは１９９０年代のものだと思います。８６年の男女雇用機会均等法施行後、自己責任論や個人主義的な考えなどを背景に、「男女平等はもう達成された。フェミニズムは終わった」という「ポストフェミニズム」的な認識が広がったのが９０年代です。性別に関係なく、個人の能力や努力で自分の人生を切り開いていける、そうすべきだという考えが女性の間にもありました。働いて収入を得、消費を楽しみ、男性中心の会社組織の中で「わきまえた」行動をしながら生き延び、自己実現を果たしていく。ＣＭで描かれているのは、こうした「ポストフェミニズム」的な女性です。
　でも、実際は「ガラスの天井」と言われるように、組織での性差別やジェンダー不平等は相変わらずあるし、セクハラやマタハラもなくならない。大学入試での女性差別も明らかになりました。個人の努力や自己責任だけでは打ち破れない差別構造が厳然としてある。あのＣＭにはこうした認識が欠落していて、意識は９０年代のままなのです。テレビ局の人たちの認識ってこの程度なんだ、ということを自ら暴露してしまいました。
　近年、「＃ＭｅＴｏｏ」運動に代表されるように、女性やマイノリティー、弱い立場に置かれた人たちが、会員制交流サイト（ＳＮＳ）を使って直面する不条理を共有したり、声を上げたりするようになりました。ＳＮＳが、声にならないモヤモヤしたもの、鬱積（うっせき）したものを表明する場になり、こうした運動を下支えしています。一方、既存のマスメディアは彼女たちの声をすくいとれていません。あのＣＭが象徴するように、彼らの社会認識は現実と乖離（かいり）しているし、感性は古いままで、世間の人たちとずれてしまっている。
　なぜそうなってしまったのか。メディア自体に差別構造が残っていることが要因の一つでしょう。テレビ局や新聞社の女性管理職や役員の少なさからみても、メディアが男性優位社会であることは明らかです。「最近は女性をどんどん採用している」と言うかもしれませんが、決定権のある立場に就けていない。メディアで働く男性は概して高学歴のエリートで、家事や育児、介護といった仕事以外の責任は配偶者に任せておける人が多い。こうした男性中心の組織が、その偏った価値観や古い感性によってコンテンツを制作しているわけで、その結果として女性やマイノリティー、弱者に寄り添った報道が少なく、無神経な差別表現をしてしまうという現実があると思います。
　メディアが男性的な価値観が中心の社会であることに、世間は気づいていますよ。社会の意識がどんどん変わっている中で、メディアが自らの価値観を問い直す作業を怠れば、ますます置き去りにされると思います。（文化部　古川有子）

＜ことば＞「スッキリ」アイヌ民族差別表現　３月１２日放送の日本テレビの朝の情報番組「スッキリ」で、アイヌ民族を描いたドキュメンタリー映像作品を紹介する際、お笑い芸人が披露した謎かけの中に、アイヌ民族を動物に例えて差別する言い回しがあった。
　これを受け、北海道アイヌ協会の大川勝理事長と鈴木直道知事は「極めて遺憾で、強く抗議する」との共同声明を発表。同局の小杉善信社長は同２２日の会見で陳謝し、差別に関する全社的な研修、勉強会の開催などの再発防止策と、検証番組を放送する考えを示した。放送倫理・番組向上機構（ＢＰＯ）の放送倫理検証委員会は４月９日、放送倫理違反の疑いがあるとして審議入りを決めた。

＜ことば＞「報道ステーション」ＣＭ炎上問題　テレビ朝日が３月２２日にユーチューブなどで公開した報道番組「報道ステーション」のウェブＣＭに「女性蔑視だ」との批判の声がツイッターなどで噴出。テレビ朝日は同２４日、「不快な思いをされた方がいたことを重く受け止め、おわびする」とコメントし、ＣＭを取り下げた。
　ＣＭは３０秒版と１５秒版の２種類。若い女性が「どっかの政治家が『ジェンダー平等』とかってスローガン的に掲げてる時点で、何それ、時代遅れって感じ」「いい化粧水買っちゃったの。消費税高くなったよね」「９時５４分。ちょっとニュース見ていい？」などとカメラ目線で笑顔で話し、最後に「こいつ報ステみてるな」と字幕が出る。
https://www.hokkaido-np.co.jp/article/540498

＜ならまち暮らし＞＜ならまち暮らし＞命をいただく＝寮美千子 ／奈良

毎日新聞　2021/05/05 07:21
　「夕べ、鹿が罠（わな）にかかったんです。きょう、解体するので、来ませんか」
　朝早く、宇陀市の鈴木栄次さん（６０）から、連絡があった。以前から、鹿や猪（いのしし）を解体するなら呼んでほしい、とお願いしてあったのだ。
　鈴木さんは東京の浅草育ち。転勤で天理市に移住。奈良の自然にすっかり魅せられて、５年前に宇陀市室生三本松に古民家を購入。会社を辞め、農業に取り組んでいる。
　「本格的に農業をして感じたのは獣害の深刻さです。鹿と猪と猿がひどい。せっかく植えた田んぼを引っかき回されて、収穫できなくなってしまうこともあるんです」
　４年前に狩猟免許を取り、自宅そばに箱罠を仕掛けると、すぐに鹿がかかった。友人が来て、すばやく解体してくれた。
　「農作物を守るためとは言え、命を奪ったのに、捨ててしまうのでは、あまりに申し訳ない。彼に解体を学び、自分でも解体するようになりました」
　宇陀市では、２０１９年に鹿８２９頭、猪２０７頭を害獣として捕獲。ほぼ９割が処理されず土に埋められてしまうという。宇陀市では、有効利用のために「獣肉処理加工施設」を企画、鈴木さんは、そのプロジェクトに関わっている。来春から田口地区で稼働予定だ。しかし、施設はまだ完成していない。捕まえた鹿は個人で解体するしかない。というわけで、声をかけてもらったのだ。
　りっぱな雄鹿が、檻（おり）の中に静かに横たわっていた。角が一本折れ、擦り傷だらけだ。
　「逃げようとして、さんざん暴れたんでしょう。弱ってますね」
　つぶらな瞳で見つめられた。これから命を奪うのだと思うと、胸が苦しくなる。「ごめんね」と声をかけ、手を合わせた。鈴木さんは檻の外からロープを入れて鹿の首にかけ、動けないように固定した。檻の外から、槍（やり）で胸を一突きする。鹿は、ことり、と息絶えた。あっけないほどの最期だった。
　檻を開き、鹿を引っぱりだす。不思議だった。突然「一刻も早く処理しなくてはならない獲物」に思えてきたからだ。やぐらに逆さに吊し、解体が始まった。うしろ足からするすると服を脱がせるように皮を剥がす。つやつやした赤い肉が見えてくる。それをナイフで切りだす。
　見ているうちに、どうしてもやってみたくなって、ナイフを借りた。初めての鹿の解体。寒さのなか、肉の温かさが心地よい。一塊の大きな肉が切りだされた。
　『イオマンテ―めぐるいのちの贈り物』というアイヌの儀礼を題材にした絵本を作ったことがある。熊の命を奪うことで、その魂を、熊のカムイ（神）の国に送る儀礼だ。アイヌ神話では、残された皮と肉は、熊のカムイから人間への贈り物だとされる。
　その意味を、やっと実感できた。コンテナ３箱にぎっしり詰めこまれた肉。なんという豊かさ。一体、何人分のお腹を満たすことか。それが、自然から無条件に贈られる。
　肉を分けていただき、さっそく家で料理した。滋味溢（あふ）れるジビエ料理。さっきまで森の命だった。おいしさが、胃の腑（ふ）と心に染みわたる。ありがとう、命。ありがとう、自然。
https://news.goo.ne.jp/article/mainichi_region/region/mainichi_region-20210505ddlk29070181000c.html

アイヌの人たちの生活の中に生かされてきた樹木

note　2021/05/05 09:24

森と木が大好きな北海道の佐野です。
今回は、北海道の先住民族であるアイヌの人たちが、北海道の樹木を生活の中でどのように使っていたのかを紹介したいと思います。
神の国では、樹木も人間と同じ姿
アイヌの人たちは、神の国では、植物も人間と同じ姿をしていていると考え、草や木が「生えている」とはいわず、「座っている」といい、木の幹はニ・ネトパ(木の胴体)、枝をニ・テｸ(木の腕)又はニ・モン(木の手)、根をニ・チンケウ(木の足)、木を切ったときの白い辺材部分をレタﾙ・カﾑ(白い肉)、赤い心材部分をフレ・カﾑと呼んでいたそうです。
確かに、下の写真のヤチダモの木は、両手を大きく広げた人間の姿に見えますね。
木の皮の繊維で作った衣服(アットゥシ)
まずは、アイヌの人たちの衣服は何を使っていたでしょうか。日本人も植物繊維で衣服を編んでいましたが、アイヌの人たちは、オヒョウという木の皮の繊維でアットゥシという衣服を作っていました。主に祭事の時に着る、晴れの場の服ですね。
伝統衣装であるアットゥシ(ウポポイにて)
食料調達手段の弓には粘りのあるイチイ
アイヌの人たちは、狩猟と採集で、食料を調達していました。森に棲むヒグマ、エゾシカ、キツネなどの大型哺乳動物を捕獲するためには、弓を使っていましたが、より、遠くから狙うためには、粘りのある木が必要ですよね。最適だったのがイチイです。イチイの枝は丈夫で、なかなか折れないので、反発力も強かったことでしょう。
矢には、ササやツルウメモドキが使われたようです。
仕掛け弓(北海道アイヌ協会所蔵)
家の材料は腐りにくい木を利用
次は住居です。アイヌの人たちは、チセという伝統住居に住んでいました。家の構造は複雑ですから、様々な樹種が使われていましたが、共通しているのは腐れにくい木。ハシドイ、クリ、カシワ、カツラ、ヤチダモ、ハンノキ等が使われました。湿地に生えている、いや、座っている木が多いですね。水に強いということは、腐りにくいということですね。
太くてまっすぐなカツラは丸木舟
昔の人たちの交通手段、運搬手段といえば、船ですね。漁業にも使えます。アイヌの人たちは、カツラを使ってチプという丸木舟を作っていました。ただ、カツラの木であれば何でも良いわけではなく、太くてある程度の長さが必要なので、木の選別も大切ですね。
今年の２月、日高の国有林において、チプのためのカツラの伐採が行われました。
https://www.rinya.maff.go.jp/hokkaido/square/kakutidayori/2021/210302_2.html
アイヌの伝統楽器ムックリとトンコリ
昨年の10月、アイヌの方々にアイヌの伝統楽器の演奏を披露してもらいました。ネマガリダケ(チシマザサ)を使ったムックリとエゾマツを使ったトンコリです。味わい深い素朴な音色が、北海道の空に響き渡りました。
アイヌの人たちは、古くから、北海道という土地で暮らし、北海道の自然を生活の中に巧みに利用してきていました。わたしは、縁あって、北海道に住んでいますが、アイヌの人たちの生活の知恵から、いろんなことを学びたいと思います。
木と人との出会いをつくるWEBアプリ
NPO法人リトカルは、もっと多くの方が木と出会い、木をもっと深く知り、癒されながら、生命のつながりの深さ、森の尊さを知っていただきたいと考えています。
木と人の出会いをつくるWEBアプリ「はなもく散歩」は、そのために開発されたアプリです。
ぜひ「はなもく散歩」を通して、木と友だちになってください。
「はなもく散歩道」はこれから全国に拡大する予定です。
https://note.com/lithocar2019obs/n/n32b2e88b65ad