今まで、そんなではなかった人が、ここ数年で、突然、豹変し、性格が変わる・・・。
怒りっぽくなり、相手の言葉を理解しようとせず、攻撃する。
そういう瞬間を見たり、人から聞いたりすると、複雑な気持ちがします。
「あの人、どうしちゃったのかしら?」と思うと同時に、ネット記事などを読んでいると、
「もしかしたら、認知症の前兆かもしれない」と。
なんだか、悲しいです。
一方、アメリカやロシアに目を向けても・・・。
イーロン・マスクが閉鎖して、貧しい国々の人たちが困っているという、USAID。
1960年代に、アメリカの当時大統領だったケネディが、世界各地で人道支援事業を展開するという目的で作った組織です。
- USAID(アメリカ合衆国国際開発庁)は、発展途上国を支援するアメリカの政府機関。
- 1961年にケネディ大統領が設立し、経済・医療・教育・人道支援などを行っている。
- アメリカの外交戦略の一部でもあり、政治的な影響力が問題視されることもある。
これは、アメリカ民主党が中心にやっていて、ある意味、「世界の警察・アメリカ」を印象づけたりしました。
そして、今回、共和党のトランプは、「USAIDは無駄金を使いすぎる」と、イーロン・マスクが止めたのです。
トランプのモットーである「MAGA(米国を再び偉大に)」は有名なフレーズです。
果たして、アメリカは、再び、「MAGA(米国を再び偉大に)」な国になれるのでしょうか?
米国がいわゆる「偉大」だとされたのは1900年頃でした。
当時は所得税がなく、あるのは関税のみでした。
アメリカはその後、関税をあきらめ、世界の大国として、世界に貢献してきました。
しかし、ベトナム戦争、湾岸戦争・・・などなど。ひどいこともたくさんしています。
現在、アメリカのインフレ率はすごいことになっていて、街によっては、困窮者や、薬物中毒者が路上にゴロゴロしています。
それで、トランプが主張したのが、「自国第一主義に戻るべきだ」という主張です。
「世界の警察・アメリカ」などを、旗に掲げている場合ではない。
と、USAIDを廃止し、発展途上国で医療、人道で、苦しんでいる人たちを見捨てることにしたのです。
ロシアが、仮に一時的に停戦をしても、数年後にはまたウクライナのすべてを手に入れようと侵攻が始まります。プーチンは、停戦はポーランドまでがロシアの国になった時だと言っています。
ウクライナ、ポーランド、全て自国にして、「ネオナチと評して、侵攻したゼレンスキー」(でも彼はユダヤ人です)を大統領からおろす。
確かにウクライナの領土の一部に「アゾフ大隊」というナチスの残党がいたことは確かです。
でもそれがウクライナ侵攻の理由にはなりません。
ロシアのオリガルヒたちはロシアから逃げ出した人たちもいるし、謎の死を遂げた人たちもいます。
それより何より、今、このウクライナ侵攻で、ロシア経済は、ひどいことになっています。今後、インフレはさらに加速し、プーチンが夢見るようなロシアには、なっていかないでしょう。
ただ、ロシアへの欧米の経済制裁につづき、原油の下落。
ウクライナ侵攻ではロシアの兵士たちをお金で、戦わせています。
どこまで持つか、プーチン経済という感じです。
こうした記事は、ネットを見れば、たくさん出てきます。きちんとした世界で有名な雑誌や、新聞社で書かれたことから、真実を学ことができます。
(陰謀論になって家族崩壊した人の書いた本の、かなり偏ったフェイク記事もありますからご用心。3・11は人工地震とか)
しかし、プーチンの夢は、ソ連崩壊以前の、大国ロシアを再びです。
トランプがMAGA(米国を再び偉大に)を目指しているように。
認知症っぽい、論理性のない発言のトランプと、プーチンの冷酷さ。
そこを認識しておく必要があると思います。
USAIDを立ち上げたのは、民主党のケネディです。民主党潰しの、共和党のトランプは、「偉大なアメリカを再び」をスローガンにあげるために、「アメリカが世界を助ける必要はない」と、内向きの政策が多くなりました。
関税問題然り・・・。
また「多様性」を否定しているトランプは、ニューヨークにあるコロンビア大学でパレスチナ・ガザでの戦争をめぐる抗議活動に参加したとして、シリア出身の元大学院生が先週末に拘束され、国外追放の可能性に直面しています。
拘束されているのは、シリアでパレスチナ難民の両親のもとに生まれた男性。逮捕されたとき、グリーンカードは失効すると捜査員から告げられたといいます。
トランプの意に合わない人間への厳しい「言論統制」「言論弾圧」が、中国や、ロシアや、北朝鮮のように、「自由の国」アメリカで始まっています。
果たして「偉大なアメリカ」なる幻想は、実現するのでしょうか?
関税戦争で、その矢はアメリカ自体にも跳ね返っています。
1900年代の偉大なアメリカを再び、トランプが構築できるとは、到底思えません。時代性があります。
各国が揃って、トランプの関税政策に意を唱え、関税をかけ返しています。
アメリカのハワイ州に次ぐ、「日本州」と揶揄される、日本は、今のところ、石破首相は、自分のことで、それどころではなく、またアメリカのご機嫌を損ねたら大変と何も手をうっていません。
今は、世界全体が、インフレに苦しんでいます。
日本のエンゲル係数(家計に占める食費の割合)は28%超と先進国G7の中で断トツの1位だそうです。
税と収入の割合は、5対5。農民一揆の起きた江戸時代と同じです。
それでもおとなしい国・日本。
トランプの発言も、昨日と今日。全く違ったことを平然と言います。
彼も、そろそろ認知症の前触れなのか・・・。
年齢というのは怖いものです。
その人のリアルが出てきますから。