5月2日 その2 兎角この世には

気懸かりな事が多いようだ：

LINE：
この大人気と聞くスマートフォンのアプリというのかSNSか知らないが、評判になった時に何処からともなく聞こえてきた事が「韓国にその源がある」という話だった。後難を恐れずに言えば「胡散臭い」としか感じなかった。ところがである、我が国では何千万人だかの利用者がいて、子供たちの中にはその輪から蹴飛ばされる虐めが発生して云々と言うような弊害まで報道されるようになったそうだった。ここまでの事では「そら見た事か」とまでは言えなかった。何れにせよ、スマートフォンを持とうという気もない当方にとっては、対岸の火事にもならない程度の問題だった。

だが、ここに至ってその交信の内容と言うのか何というのかも知らないが、それが中国にあるサーバーに保存されていて、そこで読み取る事が可能な状態にあるという報道があって、結構な騒ぎになった。かと思えば、政府系の機関でもこのアプリとやらを利用しているという報道もあって、事態は「何という無神経な事をしているのか」という批判に変わってきた。「対岸の火事」ではなくなってきた。当方にも「関係ないよ」と言って済ましていられる問題ではないように思えてきた。

そこで、ふと思い出した英語の表現があった。それは“easy prey for swindlers”だった。「ペテン師の良いカモになる事」とでも訳せば良いかも知れない。韓国や中国をペテン師呼ばわりしようという意図はない。だが、気楽に、便利だからと言って何処の誰が創造したかを深く考えずに採用した事には、疑問があるのではないかと言う事だ。それ以上にこの英語の表現を取り上げたのは他でもないと言いたいのだ。

私は繰り返して「英語の勉強法として音読・暗記・暗唱を心掛けて、単語をバラバラに覚えるのではなく、流れの中で覚えておく事。そして、これはと思う良い表現があったら覚えて置いて、ここぞという時に思いだして使えるようにしよう」と唱えてきた。この“easy prey 云々”は何時何処で読んだか聞いたかの記憶はないが、LINEの件の報道に接した途端に、ふと思い浮かんできただけの事だ。改めて強調したい事は「英語の表現を記憶しておけば、これという時に記憶から呼び起こせるものだ」の例として採り上げたいのであって、他国を貶めるような事をいう意図はないのである。

ASUKA Ⅱ：
「このNYKの大型クルーズ船が横浜から北海道に向かって300人だったかの乗船客と共に出航した後に、陽性者が1名発見されて帰港した」と報道された。昨年2月のダイアモンドプリンセス号の件があったので、マスコミが挙って採り上げている。要するに、日本郵船の措置が適切だったかという話のようだ。私は仕事上で同社とは取引があって、非常に立派な会社であると十分に承知している。そして出港の1週間前と前日にPCR検査を実施して陰性者のみを乗せて出港したとも報じられた。それでも1日後に陽性者が発見されたというのだ。

私がこの報道に接して直ちに思い浮かんだ事は「もしも、これと同様な事態が7月に開催する（ここでは「開催される」と設定しておくが）オリンピックの選手か関係者の中で生じたら、組織委員会なのか政府なのか東京都なのか解らないが、どう対応するか」だった。日本郵船のような慎重な会社であれほど綿密（だったのだろうが）な検査を行っても、僅か1日後に陽性者が出てしまうのがPCR検査のようなのだ。300人に1人でもこのような事態が生じたのに、PCR検査をしてから来て貰いたいの何のと要求している世界各国の選手と関係者の数は何万人だと予測されているではないか。

組織委員会、東京都、政府、JOC、IOCは何処までの事態を想定して、その場合に如何なる対策を講じるかの案が出来ているのだろうかと考えてしまった。私はこれまでに何度も“contingency plan”を採り上げた。言うなれば｢逆櫓｣であり、フットボールで言う「安全弁」（＝safety valve）である。問題は事前のPCR検査だけでは追い付かなかったなかったのだったという事ではないのか。何処かの幹事長さんが「以て他山の石とする」と言われて物議を醸したが、この件はどうするのだろうか。

インド株：
先ほども聞きたくない事を何処かのテレビ局で報じていた。それは「インドの変異株が空港の検疫で発見されている」という聞き捨てならない重大事だ。「我が国の水際作戦は甘い。スッパリと外国からの入国を一切停止すべきだ」と、自民党の外交委員長である佐藤正久参議院議員が何度か言うのを聞いた。彼は党内で声を大にして発言し、停止を提案しているそうだ。でも、菅内閣はそこまで踏み切れていないようだ。ここで言いたい事を言ってしまえば｢そんな事をやっていて緊急事態宣言を5月11日で終わらせる気か。その前にやるべき事があるのではありませんか｣なのだ。

その前にもワクチン入手の不手際がある。UK株、南アフリカ株等々どころか、そもそも中国からの入国を昨年の早期に停止させておかなかった安倍内閣が残した問題でもあると思う。菅内閣には“Better late than never.”の精神で、打つべき手を打って頂きたいのだ。