（読者の聲４）
バイデン贔屓のＮＹタイムズの世論調査でさえも激戦州でトランプ優勢となった（とせざるを得なかった？）
バイデン贔屓で極左と言われているＮＹタイムズの最新の世論調査によれば、どちらに転ぶかわからないとされている激戦州でさえ、トランプ候補が激戦６州のうち１州を除き全てでバイデン大統領を凌駕していることがわかった。立候補者全てのケースで質問しており、候補者ＲＦＫＪは９％だ。
アメリカでも世論調査は世論操作に使われる様になった感があり、かなりの間、まるでバイデンがトランプに拮抗しているかのような報道がなされてきた。ところがバイデン贔屓のＮＹタイムズでさえ、軌道修正をせざるを得なくなったと言う状況になったのだろう。
２０１６年の大統領選挙の時にはトランプ対ヒラリーの掛け率は２０：１だと公言し、大恥を書いた実績がある新聞社だ。（２０：１としたのも世論操作だったのかもしれない。操作を上回る実投票があったと言うことだ。）
アメリカの大統領選挙では単純な％だけで判断すると間違いかねないので、この結果と、随分バイデンにバイアスがかかった世論調査（拮抗しているかの様な数字）とを合わせて各州の選挙人数を反映して概観してみると、それでもトランプ：２９７、バイデン：２４１となる。当選に必要な選挙人数は２７０人だ。
ただ注意が必要なことは、最近の世論調査はバイアスがかかっているケースが多いこと、この数字は不正選挙がない前提のものであることだ。
不正選挙がなければ２０２０年、トランプは圧倒的な地滑り的勝利だったという推計（郵便投票、死者による投票、二重投票、選挙権のない人による投票、投票機、集計機の不正操作などを修正した場合）がいくつもある。
そもそも投票日の７ヶ月前の２０２０年４月に、バイデン当選が覚束ないことを確信した彼らが不法な郵便投票戦術を全国展開したという経緯がある。
２０２０年よりさらにバイデンの評価が落ちている現在、さらにカリフォルニア、ＮＹ、ニュージャージーなど従来青い州と見られていた州でも大きな変化が出てきていること、従来民主党の基盤であった黒人層、ヒスパニック層が大幅にバイデンからトランプシフトが見られることなどから、不正選挙がなされなければ、トランプ当選はまず間違い無いだろう。
問題は今回どんな不正の手口が使われるか、なので予断を許さない。
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（費府の飛行士）
「宮崎正弘の国際情勢解題」
令和六年（２０２４）５月１６日（木曜日）
通巻第８２５５号 より
