サーフェイサーを吹いた

屋根の作業が破壊魔に邪魔されているので、違う車両のボディーに、サーフェイサーを吹いた。

屋根は、作業出来ない。
ボディーは乾かない。
これで、今日の作業は、完全に終わりだな。

破壊魔が邪魔し始めた

椅子の上で寝ていた破壊魔リリが、目覚めてしまった。

これ以上、ココでの作業は難しそうだ。

次の事を先にしてしまおう。

「椎名林檎 ミュージックビデオ大百科」を聞きながら

２０：００～２３：００まで、スカパーのＭ－ＯＮで「椎名林檎 ミュージックビデオ大百科」が放送されている。

デビューのころは聞いていたのだが、それ以降はあまり聞いていなかったから、今回見てみることにした。
と言っても、車両を作りながらなのだが・・・
なので、見ているというよりも、聞いていると言った方が正しいだろう。

曲については、懐かしい曲もあるが、知らない曲の方が多いが、どちらにしても、椎名林檎の世界だな。

しっかし、流石に６０Ｖ画面で見ると、ミュージックやライブ映像は迫力ある。
試しに、新しくなったマルチメディアスピーカーをつないでみたのだが、想像していたよりも、臨場感が出て迫力も増した。

スピーカーは買って正解だったな。
ミュージック番組では、スピーカーを付けて聞くようにしようと思っている。

などと書き込んでいると、ボンドが乾いたようである。
なので、ヤスリかけ再開。

裏を補強する

車両の屋根の凸凹を無くためにヤスリをかけていると、穴に流し入れれただけのパテは、どうしても抜け落ちてしまったりする。
なので、裏からシートを貼り付けた。

乾いてシートが付いたら、ヤスリかけを再開する。

凸凹チェック

昨晩削った車両の屋根。
まだ凸凹があるのは判っているのだが、見た目では判りにくいので、サーフェイサーを吹いて、凸凹を判りやすくした。

これから、800番の紙ヤスリで凸凹を無くしていく。

問題は、老眼だ!

スピーカー復活

買ったばかりで交換となってしまったスピーカー。
午前中に、新しいスピーカーが届いた。

今度は、左右バランス良く聞こえている。
でも、低音が弱いかな。

もっとも、マルチメディアスピーカーであって、音楽専用のスピーカーでは無いから、これは仕方がないだろうな。

イコライザーで調節してしまった。

ＴＰＰ 学者 組織挙げ反対

今日のＴＰＰについては、これを最後にするが、日本農業新聞ｅ農ネットに「ＴＰＰ　学者　組織挙げ反対　国際アジア共同体学会　危険性を発信へ （2013/5/9）」という記事が出ていた。

内容は以下の通り
大学の研究者らでつくる国際アジア共同体学会は、環太平洋連携協定（ＴＰＰ）の危険性や問題点などを分析し、国内外に向けて情報発信を始める。
米国主導のＴＰＰではなく、共生を目指してアジア諸国と連携を進めることの必要性を提言していく考えだ。
同学会によると、研究者で組織する学会がＴＰＰ反対の姿勢を明確にするのは珍しいという。

同学会は、各国の文化や歴史、社会、経済などの実態を踏まえた経済連携を提起。
関税を原則撤廃し、米国主導で貿易・経済のルールも統一しようとするＴＰＰには反対の立場で行動を起こすことにした。

１２日には、東京都内で「ＴＰＰ問題にどう対処するのか」などをテーマにシンポジウムを開く。
慶応義塾大学の金子勝教授が「ＴＰＰと日本の針路」、東京大学大学院の鈴木宣弘教授が「ＴＰＰと日本農業の再生」、馬渕睦夫防衛大学前教授が「日本外交の中でＴＰＰを考える」と題してそれぞれ講演、討論も行う。
記者会見も開き学会の取り組みをアピールする。

同学会は２００６年、東アジアでは経済の相互依存と社会の交流が進んでいるとして、この地域で共同体を構築するための政策を研究し提言するために設立。
進藤榮一筑波大名誉教授と韓国、中国の研究者ら３人が代表を務める。
会員は３００人以上で、官僚ＯＢや評論家、ジャーナリストらも参加している。

シンポジウムは東京都千代田区の専修大学神田キャンパスで開く。
午前１０時～午後５時４０分。
４部構成で午後１時１５分からの第２部がＴＰＰ問題。
参加費は無料で資料代５００円。
事前に申し込まなくても参加可能。
というもの。

ＴＰＰについて判らないという人は、参加して聞いてみるとよいと思う。
政府が言っている内容との違いが、ハッキリと判るのではないかと思う。

進藤榮一代表に聞く ＴＰＰで日本は衰退

日本農業新聞ｅ農ネットに「国際アジア共同体学会　進藤榮一代表に聞く　ＴＰＰで日本は衰退 （2013/5/9）」という記事が出ていた。

内容は以下の通り
国際アジア共同体学会の進藤榮一代表は、環太平洋連携協定（ＴＰＰ）への反対姿勢を明確にし、「日本経済の将来にとって最悪の選択肢」と指摘する。
進藤代表に、ＴＰＰの危険性やアジアとの連携の重要性について聞いた。

――ＴＰＰをどうみますか。

ＴＰＰは米国のアジア分断戦略、対中国包囲網戦略、日本の取り込み戦略といえる。
日本は約１億３０００万人の高度な消費人口を抱え、各地で多くの公共事業を進めている。
高齢化の進展に伴い巨大な医薬、保険市場が見込める。

日本のＴＰＰ交渉参加で、米国は日本市場を取り込み、疲弊する自国経済を再生することを狙っている。
地方の公共事業まで米国の巨大資本が乗り込み、入札文書まで英語に統一されかねない。
米国が日本を従属させて、中国への軍事包囲網をつくり、日本という国を壊すことにほかならない。

学会では、まずＴＰＰとは何であるかを情報発信していく。
学会内には「ＴＰＰ反対に慎重であるべきだ」という研究者もいるが、分かりやすくＴＰＰの問題点を伝えながら説得していきたい。
メディアにも働き掛けていく。

――なぜ、ＴＰＰではなく、アジアとの連携が必要なのですか。

アジアとの共生を目指す東アジア共同体の構築は、日本経済の衰退を食い止める唯一の政策だ。
日本の国内総生産（ＧＤＰ）は中国に抜かれ、２０５０年にはインドネシアと同水準になるとの試算もある。

中国の市場は今後もどんどん巨大化し、インドやタイなど新興国も台頭していることを考えると、これからはアジアの時代だといえる。
それなのにアジア市場に背を向け、米国に日本の利益を吸い取られるＴＰＰは、日本の衰退を意味する。

――東アジア共同体とは具体的にどういうものですか。

各国にメリットがある経済連携を進めていく。
安全保障、環境、エネルギー、農業、文化など相手国の歴史や実態を踏まえ、経済を統合していくことが望ましい。

東アジアでは、人やモノが２４時間以内で往復できる「１日経済圏」の距離内で、生産ネットワークがつくれる。
例えば、１台の車は一つの国だけで製品化する時代ではない。
部品、デザイン、統括などアジア各国が強みを生かして連携して生産することで、より大きな経済効果が見込める。

尖閣諸島問題などから日中関係が冷え込み、実現の可能性を問われるが、中国を脅威と捉えず、むしろパートナーとして踏み込んでいくべきだ。
東アジア共同体の構築を目指す中で、最大の障害となるのがＴＰＰといえる。

しんどう・えいいち　１９３９年、北海道帯広市生まれ。国際政治経済学、米国外交が専門で筑波大学名誉教授。
東アジア共同体評議会副議長。国際関係、歴史問題など著書多数。学会設立時から代表を務める。
というもの。

なるほど、参考になる。
とっても判りやすい説明だ。

ブランド化で最低限必要なこと・・・追記

先ほどの「ブランド化で最低限必要なこと」では、「品質・特徴の安定」と「１人では、どうにもならない」という事をいっているのだが、自分のブログなどを見ていてくれている産地では、少人数でがんがらなければならないという現状があるという事を、知っていてもらいたい。

どういう事かというと
・地域ＪＡが後ろ向きである
・街も行動を起こしてくれない
・県のＪＡ全農も協力をしてくれない
・県自体もブランド化を考えていない。
などのために、何処からも協力が得られず、自分たちの仲間だけで、担い手同士で、「頑張るしかない」と行動している産地がある。

これは本当に不幸なことなのだ。

どんなに頑張っていても、周りからの理解が得られなければ、農業を続けていも辛くなってしまう事の方が多い。
しかし彼らは、「それでも」と農業を、地域を、街を守ろうとしている。

そういう担い手を周りは見ていて、どんなふうに思い、考えているのだろうか。
「協力してあげたい、一緒に活動していきたい」という思いには、どうしてもらなないのだろうか。

ＴＰＰが動き出してしまうと、毎年のように潰れていく産地が出ることだろう。
その中に於いて、頑張っている担い手に対して、地元はもっと協力をしてあげるべきだと思うし、協力する必要があると思う。

自分のブログを見ている、県関係者や地域ＪＡ、農業関係者の人たちは、もう一度周りを見回してほしい。
頑張っている担い手、救わなければならない担い手が、必ずいるはずである。

探し出して、どうか協力してあげてほしい。
彼らにも限界は来る。
失望もある。

時間が無いんだから・・・・

水稲直播で復興後押し 宮城県農高卒業生２人が挑戦

日本農業新聞ｅ農ネットに「水稲直播で復興後押し　宮城県農高卒業生２人が挑戦 （2013/5/9）」という記事が出ている。

内容は以下の通り
東日本大震災で被災した宮城県名取市の若手農家２人が８日、育苗を省きコスト低減できる鉄コーティング水稲種子を使った直播（ちょくは）栽培を始めた。
中学・高校と同級生だった２人。
見慣れた農地は大津波で一変、がれきの山となった。それから間もなく２年２カ月が経過。
「作業効率と収益性を高めて、他の若手農家の刺激になれば良い」と新農法による再生への一歩を踏み出した。

・母校と農機メーカー協力　「後輩に刺激を」　

直播栽培を始めたのは大友健輔さん（２６）と松浦正博さん（２６）。
２人は大津波で甚大な被害を受けた宮城県農業高校のＯＢだ。
卒業後はそれぞれ市外へ働きに出ていた。
大津波で大友さんの父親が経営する水田も被災。
「がれきだらけの田んぼを見たら、いてもたってもいられなかった」（大友さん）と、２０１１年度から、就農という形で再び２人は行動を共にしている。
松浦さんは「直播栽培した米の作柄を良くし、若い人が『やってみよう』と思える農業にしたい」と強調する。

今回、２人が行う直播栽培は同校と農機メーカー・クボタで取り組む地域農業復興プロジェクトの一環だ。

この日、大友さんは３０アール、松浦さんは１．２ヘクタールの田んぼで、６条の播種機を操作。
同校の３年生１０人も作業を手伝った。
佐藤淳教諭は「２人が地域の担い手になってほしい。その姿に何か感じる生徒がいるはず」と期待を寄せる。
というもの。

これに対して、野暮な説明は無駄なこと。

ただ一言「負けずに前へ」
それだけだ。

ブランド化で最低限必要なこと

産地で、自分たちのお米を、日本全国の消費者に知ってもらうために、ブランド化しようと考えた時に、最低限必要なことがある。

それは、品質・特徴の安定である。

同じ地域内なのに、品質が違う、特徴が違う、味が違うというのは、ブランド化をするにあたって、一番の障壁になる。
それを見て見ぬふりをしていると、最後に足の引っ張られてしまうか、足の引っ張り合いになることが多いからである。

簡単に言うと、同じ地区にＡさんとＢさんがいて、土壌条件・水質条件・気候条件が同じで、同じ品種を栽培しているのだが、収穫したお米を比較すると、同じ１等米でありながら、大きさ・形・色そして味が違うという事だ。
（未検査米では、評価するに値しないし、流通としても不確かなので、話からは全て外す）

さて、それは、消費者にとって、どちらが本物なのだろうか。
どちらのお米が、その品種の特徴を出しているのだろうか。

ＤＮＡとしては正しいので、どちらも本物である。

しかし、食べてみると、明らかに違いがある。
そのどちらが、品種本来の物なのだろうか。
それは、産地の情報を知らない消費者には、まず１００％判らない事である。

消費者は、同じ売り場からお米を購入しているのであれば、当然、全てが同じだと思っている。
新米であっても、梅雨の時期であっても、夏場であっても、Ａさんのお米であっても、Ｂさんのお米であってもである。
ところが、それが違う事が多いので、クレームとなっているのだ。

難しい問題であるが、これが解決できないというのであれば、ブランド化するのは難しくなる。

そんなことを考えるのであれば、自分だけで栽培して、自分だけで販売すればよい、と安易に考える人もいるかもしれない。
「ネットという販売方法もある」とよく言う生産者もいる。

これについては、もう何度も言っている。
３．１１以降、１人でどうこう出来る事では無くなっているのだと・・・・

自分が３０代であれば、あと３０年は現役かもしれない。
しかし、自分の親であったりしたら、どうだろうか。
周りの生産者たちは、どうだろうか。
あと何年、現役でいられるのだろう。

周りの生産者がいなくなったその時、自分１人で、水田の全てを守ることは出来るのだろうか。

出来るはずがない。
だから、地域全体でブランド化しなければならないと言っているのだ。

しかし、其処にも問題がある。
地域の足並みがそろわなければ、ブランド化のブの字も始まらないからだ。

ネットのショッピングモールで、「お米」と検索すると、何万件も出てくる。
その中から、自分のお米を探し出してもらうのは、マスメディアなどで取り上げてもらうか、激安でなければ、ほぼ不可能。

利益があって、安心してお米作りが出来る環境を作り出すためには・・・・・

考えてもらいたいと思う。

ブランド化産地に警告

相変わらず、飲酒運転や酒気帯び運転のニュースが絶えない。
今回もｇｏｏのニュースに、「酒気帯び運転で副学長辞任＝物損事故起こす―秋田大（時事通信） 2013年05月08日 20時44分」という記事が出ている。

内容としては以下のとおり
秋田大（秋田市、吉村昇学長）は８日、副学長を務めていた中田真一教授（５８）が酒気帯び運転で物損事故を起こし、４月２６日付で副学長を辞任したと発表した。教授の籍は残っており、秋田大は今後、懲戒処分を検討する。

同大によると、４月２２日夜に外で飲酒して帰宅した後、翌２３日午前０時すぎに車で外出した際、近所の民家の塀に激突した。
警察の調べに対し当初、「妻が運転していた」と虚偽の説明をしていたという。
秋田県警が任意で捜査している。
というもの。

記事自体は、これから自分が話す内容とは違う内容であるが、ブランド化を進めている産地は、こういう、意識すれば避ける事が出来る事件というのは起こしてほしくない。

ブランド化を進めていく中で、一番大切なのが、「誠実であること」。

地方や産地に行くと、どうしても距離があるため、１人１台の車を持っていることが多い。
これについては、全く問題ないのだが、身近にありすぎて、危険意識を失っていると感じてしまう事がある。

産地に行ったときに、懇親会などをしてもらえるが、いつもその後の帰宅が気になっている。
ちゃんと代行を読んでいる思うが、時々気になることもあったりする。

ブランド化を進めている時には、どんな些細なトラブルでも致命傷になることがある。
ましてや、避けられる事であるのなら、悪い影響しか出ないのは明らか。

どうか意識を持ってもらいたい。

まだあるの？旅費の源泉徴収

先ほど福井県の方から、７月２４日の講演についての講師料や旅費などについての問い合わせがあった。

その中で、講師料については、こちらから提示しているので、その通りなのだが、いつも問題となるのが「旅費」である。

いつもいつも疑問に思うのだが、なんで旅費に源泉徴収がかかるのだろうか。
今回も前回も、それを言われたので、流石に今回は「わざわざ呼んでおいて、旅費に源泉徴収がかかるのだろうか。それなら行かない。自分の時間を割いてまで行く必要が無い」と言い切ってしまった。
（それについては、検討してくれるそうであるが・・・・）
なら、チケットとかを全て手配して送ってほしいと思う。

講師として呼ぶのなら、それなりの受け入れる体制を取ってもらいたいと思う。

間違えてほしくないのが、接待してくれとか、どこかに連れて行けいうのではない。
そんなタカルような気持ちはさらさらない。
ただ、実費（旅費）を当り前の事として、支払ってほしいと言っているのである。

「３％値下げ」はＯＫって、なにこれ

昨日のｇｏｏのニュースに、「「３％値下げ」広告はＯＫ　政府、セールめぐり正式見解　2013年5月8日（水）20:40」という記事があった。
本当なら、昨日のうちに書きたかったのだが。「Facebookの回数制限に達したため、投稿できませんでした」となってしまったので、今日に持ち越したのだ。

内容は以下の通り
政府は８日、消費税還元セールを禁じた法案について、「消費税」の文言を含まない宣伝や広告は禁止しない、とした正式な見解を国会に示した。
消費者庁が「３％値下げ」など、消費税を連想させる宣伝を禁じる可能性があると答弁し、野党側の反発を招いたため、文書で見解を示した。

文書は消費者庁、公正取引委員会、財務省、経済産業省、総務省の連名。
「３％値下げ」や「春の生活応援セール」などの宣伝を「禁止されない」と明記した。
ただ、民主党などは「政府の文書だけでは不十分だ」として、修正法案の提出を検討している。
というもの。

詳しく調べてもらうと、思わず笑ってしまうと思うのだが、これって、なに？
言葉の間違いさがしというか、アラサガシというか。
思いっきり、意味が無い、へそ曲がり法案だな。

おはよーニャンコ

今朝のニャンコたちは大人しい。
何故なら、おっかけっこで、疲れきったから。