こ と の 端

散文でロジックを
環境 経済 エネルギー 電気 教育 などの "E" に関するちょっと気になったこと

本 質 成 分 ④

2018-10-14 07:50:09 | Weblog
再生可能エネルギーへのシフト

の実行

という対策の方法では

温暖化を止めることが

何一つとして

できない


二酸化炭素濃度の着実な

増加

という既定の事実

がそのなによりの証拠


太陽光発電システムの導入拡大で

火力発電所が燃やしている

化石燃料の消費量

を減らした

とする事実を

確認した事例は

未だにゼロ

データが公開されたこと

すらない


国が電力業界に買いとらせている

再生可能電源が生んだ電力を

電力業界がどう有効利用したのか

に関する報告事例を

確認した実績は

不在のまま


再生可能エネルギーだから

二酸化炭素が減っている筈だ

という強い思い込みだけで

二酸化炭素の削減量として計上し

温暖化を止めた積もり

で満ち足りていた


だが

CO2の大気中濃度は

当該期間を通じて

一貫して増加し続けていた

という現実が

こうして残された


止まらない温暖化を生み出した

温室効果ガスの着実な濃度上昇

という過程

を有効裏に止めるためには

火力発電所が生み出している電力量



再生電源からの買い取り電力量

との間に

明確な相関関系

というものが

成り立っていなければならない


すなわち

民間の投資で

設置した再生電源

が生み出した

自然電力と

旧来の有害な

化石燃料の燃焼

を前提とした

非再生電源の組み合わせ

によって

新たに生み出された

実効的に創出された

交流電力との間には

全体で100%を構成する

相互シェアの関係性

が成り立っていなければならない


太陽光電力が10%増えたなら

化石燃料が生み出した

交流電力の発電量が

同じ比率の10%減って

90%へと

変化していなければ

ならなかった


ところが

交流電流には周波数という

特殊なな成分

が必須条件となっていることから

周波数を安定的に成り立たせておく

という必要性の関与が

世界中の電力会社に

発電機の回転数を

常に一定の状態に保つよう

強く義務でけていた


周波数は磁束の方向が

定期的に切り替わることで

与えられている

磁場変化を保つための

カナメという意味をもつ

起電力は

磁場変化と磁束密度の相関

によって与えられる

物理量であることを意味する


温室効果ガスの発生量を

減らそうとして

燃焼炉で燃やす

化石燃料の消費量

を落とせば

安定に保たれていた蒸気圧

はたちまち低下し

回転運動能力は

自動的に減少してしまう


毎分三千回転することで

得られていた50ヘルツの周波数を

半分に減らすと

地下資源の投入量は半減し

発電機の回転数は

1500回転へと低下する

この段階で

周波数は25ヘルツへと変化しており

50ヘルツの二分の一

にまで減少する


単一の導体上に

異なった周波数が混在する状況は

そのまま誘導される側の二次電流

にも転写され

50ヘルツで統一されていた

電気製品の直流回路には

二種類の周波数に

対応することが

同時に必要なこととなる


異なった周波数は

それが生み出している波形の位相

を一瞬で不安定化させ

最終的に短絡

を引き起こすその確率を高め

発火事故の原因

となることさえある


現時点で周波数を制御するための

技術開発が

成果を挙げた

とする報告は未だない

そのため日本で成り立っている

50ヘルツと60ヘルツの

二系統の周波数が

地域を分けて遍在する

結果を生みだした


異なった周波数を統一するためには

一旦直流化した上で

インバーターによる

スイッチングを行い

所望の周波数

を導出しなければならない


交流電流に備わる

電圧分布の波形

を統一するための方法は

直流化する以外に

知られているものが

ない


風力電源は交流出力なのだが

それが生む周波数は

吹く風任せ

商用電源が与えている

精密な周波数

を前提とする高品位な電力

に統合するためには

直流化

という措置

が絶対的に欠かせない

ところが

ウィンドファームには

蓄電デバイスの関与

を示す記録

それ自体が抜け落ちている

誘導電源によるバックアップ

が行われているからである

これが何を意味することなのか

については

近い将来

総ての国民が

一斉に知るときがくる


メガソーラーでも同じこと

太陽電池は本来が直流電源

であることから

回路電圧を統一する

というだけのことで

電力の備蓄は即座に可能

だが

商用電源レベルの周波数安定化装置

の関与を示す設置記録は

見当たらない


要するに

新エネルギーに分類されている

再生可能電源には

CO2を減らす能力はあるにせよ

商用電源に糾合すると

無能力化してしまう


火力発電所が燃やしている

化石燃料の消費量を低下させる能力



買い取りを行った段階で

完璧に失われている

ということなのである


これが京都議定書の第一約束期間で

二酸化炭素を大幅に増やす

という結果を招いてしまった

そのたった一つの原因

パリ協定の規制規準に

大幅な変更を加える

決定的な要因

を与える結果となった


問題の本質は

交流と直流の違い

をまったく弁別していなかった

世界中の知識人たちの

怠慢に基づく無理解

とそれによる事実誤認を導いた

独善的な思い込み

の強さにある


二酸化炭素の最大の排出源

である火力発電所

が稼働し続けている限り

大気中の二酸化炭素濃度は

増え続ける一方のままとなり

減る

などという結果を実現するステージは

永遠に

やってこない


気候変動を有効に止めるためには

交流電源と交流送電の双方

を同時に廃止してしまう

に限るのだ

それ以外に有効な手段

は現時点で存在しない


地下資源をまったく必要としない

小型交流電源の分散配置

という措置の早期履行

が何にも増して

いま必要なこと

その普及が遅れれば

火力発電の必要性が

却って高まる


太陽電池を利用する独立分散化

は可能なのだが

蓄電コストの負担が応分に増える

太陽電池の代わりに

小型化した交流電源

を置き換えるなら

交流電流の特徴である

二倍の磁場変化が

高い起電力

をその状態のまま

末永く保ちつづける


新電力の採用は

起電力を効率よく高め

無駄な成分を省くことで

コストダウンを目指すモデル

が主流となる


そのカギは

電信柱を繋いでいる

配電系統の仕組み

に隠されている


単一の電源を利用して

どこまでも果てしなく伸びている

電信柱と電線の延長は

変圧装置を意味のある方法で

取り込むことで

電力を増幅しながら

励磁電流の能力の範囲の中で

果てしなく取り出せる

ものとなる


気候変動要因を圧縮する能力は

気候変動の主因

となっている交流の高圧送電

という方法の内部に

人知れず

隠されている

ということが既に分かっている

電力増幅系の採用が

火力発電所に懸かっている負担



最終的にゼロへと落す
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