神保町駅で東京都交通局10-300形を撮影しました。都営新宿線用の車両で、京王線にも乗り入れています。今回は急行笹塚行きとして運用されているところを撮影しました。
都営新宿線には急行が走っています。停車駅は、笹塚（京王新線）、幡ヶ谷（京王新線）、初台（京王新線）、新宿、市ヶ谷、神保町、馬喰横山、森下、大島、船堀、本八幡です。新宿三丁目に停まらないことはともあれ、九段下や住吉を通過する点には少々疑問も残ります。また、現在のダイヤでは、神保町駅の時刻表に拠れば平日の16時２分発橋本行き（京王線では区間急行）および16時22分発京王多摩センター行き（京王線では区間急行）の２本、土曜日・休日の７時22分発高尾山口行き以外、急行が京王線には乗り入れることがなく、京王線で急行、区間急行、快速として運用される電車のほとんどは都営新宿線内で各駅停車です（逆方向の本八幡方面についても同様です）。全ての営業列車が各駅に停まる都営三田線、東京メトロ半蔵門線などであれば急行の存在意義も十分に理解できますが、都営新宿線に急行が存在する意味はかなり薄いものになっているものと思われます。
既に大学から連絡などが入ったものと思いますが、2021年度後期は、オンライン方式（オンデマンド方式）の拡大が要請されています。
そこで、私の担当科目について、大東文化大学のDB PortalやDB manabaの他、この場にも記しておきます（このブログが最も早い発表となります）。
月曜日
・基本法学概論Ｂ：ハイブリッド方式（対面方式とオンデマンド方式との併用）
・行政法１Ｂ：オンデマンド方式
・基礎演習：ハイブリッド方式（対面方式とオンデマンド方式との併用）
火曜日
・税法Ｂ：ハイブリッド方式（対面方式とオンデマンド方式との併用）
木曜日
・法学特殊講義2B：ハイブリッド方式（対面方式とオンデマンド方式との併用）
〔注意〕
①行政法１Ｂについては、対面方式（教室で行う方式）を採用しません。
②感染状況などによって、今後の変更もありえます。
東武50000系は、元々、東上線系統用の車両として登場しました。しかし、現在、何編成かが伊勢崎線・日光線系統で運用されており、東京メトロ半蔵門線および東急田園都市線にも乗り入れています。
急行久喜行きとして運用されている51008Fが高津駅を通過するところを撮影しました。
50000系は日立製作所のA-Trainの一種です。このシリーズには50050系の他、50070系（東上線系統）、50090系（東上線系統）もありますが、デザインは全て共通しており、貫通扉のない50000系51001Fおよび50090系を除けば、外見だけで見分けが付きません。また、50000系51001Fと西武20000系もよく似ています（デザインの基本が共通しているのです）。コストの関係もあるのでしょうが、つまらないと感じるのも事実です。
あと一週間から二週間で後期講義期間が始まりますが、オンライン講義が増えることとなりそうです。
オンラインでのライヴ講義であればまだよいのですが、オンデマンド型が増えそうで、非常にやりにくいという印象を抱き続いています。
私の場合、動きながら講義をすることが多いので、じっとしているのがつらかったりします。
東急1000系は、元々、帝都高速度交通営団（当時）の日比谷線との相互直通用として、８両編成として東横線に登場した車両です。しかし、18メートル車ということもあり、1990年代になってから３両編成として池上線にも投入されました。当時、池上線に60年以上ぶりの新車ということで少しばかりの話題にもなったのです。その後、４両編成で目蒲線（現在の目黒線と東急多摩川線）にも投入されましたが、日比谷線との相互直通運転の中止により、８両編成および４両編成はなくなり、３両編成が池上線および東急多摩川線に運用されている他に、福島交通、上田電鉄、伊賀鉄道、一畑電車に譲渡されています。
池上線および東急多摩川線においてはワンマン運転が実施されています。既に両線において運用されている1000系はワンマン運転に対応していましたが、日比谷線直通運転用の８両編成は、その直通運転が中止されてから３両編成およびワンマン運転対応として改造され、池上線および東急多摩川線に投入されました。そこで、1500番台として区別されています。
９月は政局の月なのでしょうか。
菅義偉内閣総理大臣が自由民主党総裁選挙に立候補しないことを表明したようです。従って、菅内閣は総辞職ということになりそうです。短命内閣であろうとは予想していましたが、もとから残任期間のみであったのでしょうか（定かではありませんが）。
憲法第67条第１項には「内閣総理大臣は、国会議員の中から国会の議決で、これを指名する。この指名は、他のすべての案件に先だつて、これを行ふ」としか定められていませんが、議会制民主主義の不文法というべきものでしょうか、慣習の一種として、衆議院議員であり、かつ、衆議院の多数会派の領袖であることが求められています。現在の衆議院の多数政党は自由民主党（会派は自由民主党・無所属の会）であり、その代表は自由民主党の総裁です。つまり、総裁であるから内閣総理大臣であるというのが暗黙の前提（？）なのです。
従って、内閣総理大臣が、自ら所属する政党の代表選挙（自由民主党の場合は総裁選挙）に立候補しないということは、早晩、内閣総理大臣を辞職するということです。さらに、憲法第70条に「内閣総理大臣が欠けたとき、又は衆議院議員総選挙の後に初めて国会の召集があつたときは、内閣は、総辞職をしなければならない」と定められているように、内閣総理大臣が辞任することは内閣総辞職をも意味します。ちなみに、この場合、衆議院の解散があるか否かは無関係です（より正確に記すならば、時間の問題に過ぎません。衆議院が解散されたとしても、衆議院議員総選挙が行われた後の特別国会（または臨時国会）で次の内閣総理大臣が指名され、次の内閣が組織されれば、その段階で内閣総辞職であるためです。
COVID-19の猛威が昨年（2020年）以上になっている今年、菅内閣の下では緊急事態宣言が出されていない日のほうが少ないという状況が続いています。今後の政局がどのようになるのかは不透明ですが、それだけに国民の選択が重要になってきます。
