食事の前に水をコップ２杯飲むだけで、減量に効果があると！？ボストンで開催された米国化学会で発表されたそうです（ASAHI.COM）。報道によれば、５５～７５歳の４８人を二つのグループに分け、一方のグループには１日３回の食事前にコップ２杯（約４７０ｃｃ）の水を飲んだそうです。その後、両グループともに食事制限による１２週間の減量プログラムに参加した結果、食前に水を飲み続けたグループは７キロ減量したが、水を飲まなかったグループの減量は５キロだったというものです。これまでも、中高年が食前に水をコップ２杯飲むと、食事によるエネルギー摂取が７５～９０キロカロリー減ることが知られていたそうです。ちょっとビックリですが、どうやら水を飲むことで胃が拡張して、若干の満腹を感じ、カロリーが高い料理をあまり食べたくなくなるためだそうです。そう考えれば、分からないわけではないです。発表によると、食前に飲むのは水でなくてもいいが、砂糖がかなり含まれるジュースなどは勧めていないということです。できるだけ、吸収が悪く、かつカロリーの少ないものが良いのかもしれませんね。でも、水の飲み過ぎで、まれに「水中毒」が起きることにも注意が必要がひつようだということです。手軽で安価にやせられるかも？？？？？でも、どの程度の体格の人たちが実験に参加したのかも重要です。安易にまねをしないようにした方がよいかもしれません。ご注意を。
イノベーション（革新）を目指し、「知の大競争」が世界規模で繰り広げられています。これは、知的財産が将来その国の産業を育て、大きな富をもたらすからです。そのためには、まず、世界中から優秀な研究者を獲得する必要があります。でも、日本では・・・・・・。こうした流れの中、ドイツの人材獲得戦略についての記事です（毎日ｊｐ）。ポス・ドク（任期付きの博士研究員）としてベルリン工科大化学科で研究する若手研究者の話です。この研究者は、３０歳になったばかりの今年１２月に自分の研究室を作り、主宰するということです。もちろん資金が必要なのですが、ドイツ政府の研究資金を外国人研究者に配分している「アレクサンダー・フォン・フンボルト財団」が支援するそうです。この分けて研究者は、研究室の運営費として５年間で１６５万ユーロ（約１億８０００万円）の支給を受けるそですあ。年間にして約４０００万円ですので、研究分野によっては決して大きな額ではありませんが、３０歳のポス・ドクにとっては破格の研究費です。記事によると、どうやら研究費意外にも生活費として月額約２５万円の奨学金に加え、家族手当、国内外への旅費、ドイツ語講座の受講費まで支給されているようです。こちらの支援は２年間だそうで、その後は新たに獲得した運営費から自分の給与が出せるということです。ですので、今後５年間は大丈夫ということでしょうか。大学院生として同じ研究室に所属する奥さんにも、研究室から月約１５万円の「報酬」が出ているそうです。１２月にスタートする研究室は５年間の期限付ですが、成果を出せば大学での終身ポストを得られる可能性もあるそうです。こうした研究費の背景には、ドイツの大学が留学生や外国人研究者を積極的に受け入れ、活性化を図っているということがあるようです。これに対して日本はどうでしょうか。研究するには研究費が、生活していくには研究費とは別の生活費が必要です。でも・・・・・。こうして、優秀な日本人が海外へ流出し、将来日本の財産になるはずだったものが、外国のものに。さて、子ども手当などのように広く浅く支給するのか？あるいは優れた人材に集中的に支給sるのか？どちらがよいのでしょうか？
文部科学省の「科学研究費補助金（科研費）」の翌年度への繰り越しを自由にする制度改正に乗り出すとの報道がありました。科研費を基金の形にして、通常の単年度予算の束縛から解き放つというもののようです（YOMIURI ONLINE）。年度末の予算消化のために生まれる無駄をなくし、研究の進行状況に合わせて研究費を効率的に使える体制作りを目指すそうです。いい方策だと思います。でも、結局は大学の方針にも左右されそうですが・・・・・。大学では年度末の予算執行が非常に難しくなっています。もちろん、予め金額が決まっている物品などの購入は問題ないと思いますが、突発的な予算執行はいろいろな障害があるようです。文部科学省によりますと、総額２０００億円（今年度）に上る科研費のうち、来年度はまず２割程度を基金化する方向で、財務省と協議に入るそうです。若手研究者向けの研究費などが対象となるということで、直接関係なさそうですが・・・・・。実際に運用して問題点を探った上で、残る８割や、科研費以外の研究費についても基金化を検討するそうです。まずは、第一歩ということでしょうか。
メタボリックシンドローム対策として２００８年度から始まった特定健診、いわゆるメタボ健診の初年度の受診率が３８・３％にとどまったことが、厚生労働省のまとめで分かったそうです（毎日ｊｐ）。メタボ健診は市町村や健保組合などの保険者が４０～７４歳の加入者を対象に実施するもので、厚生労働省厚労省によると、対象者約５１９０万人のうち受診したのは約１９９０万人にとどまったそうです。保険者別では、公務員らが加入する共済組合が５８・７％、大企業の会社員らが加入する組合健保は５８・０％と比較的高いとうことです。一方、自営業者や無職者が加入する市町村国保は３０・８％、中小企業の従業員が加入する全国健康保険協会は２９・５％、医師や建設業者らが加入する国保組合は３１・３％と低迷したそうです。検診自体は、職場で半ば強制的に受診？自営業者などは仕事を休んだりして、自ら時間を作ってで受診しなければならないので・・・・・。また、確か配偶者など扶養者も対象なので、受診率が上がらないのでは？さて、今後の推移は・・・・・。初年度がこの程度だと・・・・・。
腹囲が一定値以上などのメタボ該当者は２８８万人（１４・５％）でメタボ予備軍は２４７万人（１２・４％）に上った。
腹囲が一定値以上などのメタボ該当者は２８８万人（１４・５％）でメタボ予備軍は２４７万人（１２・４％）に上った。
日本学術会議は基礎研究の重要性を再認識するため、科学技術基本法の改正を求めるなど４項目を柱とする勧告をまとめ、菅直人首相に提出したそうです（毎日ｊｐ）。政府の事業仕分けや成長戦略で、産業応用や短期的な効率性に偏った政策が顕在化したことに危機感を募らせているようです。勧告は、政府に対する最も強い意思表明で５年ぶりのもので、法的拘束力はないが、内閣府が政策への反映状況を追跡調査することになっているそうです。勧告によると、国の科学技術政策の根幹となる同法の「科学技術」という用語を「科学・技術」と改め、基礎研究と産業応用の区別を明確にすることを求めています。また、人文・社会科学の推進を明記し、次世代の研究者育成や男女共同参画の推進（女性比率向上）を法律に盛り込むことも求めているようです。さらに、政府の科学技術基本計画を５年ごとに改定する際、会議の意見を事前に聞くように提言しているとのことです。現在、政府内で総合科学技術会議を「科学・技術・イノベーション戦略本部（仮称）」に改組する動きがあり、方針が具体化する前に意思表明する必要があると判断し、今回の勧告に至ったようです。ようは、「効率性だけでは２０～３０年後の科学技術立国の姿が見えない。」ということですね。確かに、その通りだと思います。５年、１０年、２５年、さらにその先と、短期的かつ長期的な展望によった計画が必要だと思います。さて、政府はどう動きますか？これでまた、基礎研究の予算を減らすようであれば・・・・・・。心配です。
理系出身は文系出身より高収入。京都大や同志社大などのグループが大卒の人たち約１６００人を調査したところ、こんな傾向がわかったそうです（ＡＳＡＨＩ．ＣＯＭ）。「理系は出世も遅く給与も低い」との説もあるが、年代別でも大学の難易度別でも、いずれも理系出身の収入が上回ったということです。グループは調査会社のサイトに登録している人を対象に、インターネットで回答を集めた結果、２０～６０代の１６３２人（平均年齢４３歳）を分析したところ、文系出身９８８人の平均年収は５８３万円だったのに対し、理系出身６４４人は６８１万円だったそうです。年収にして約１００万円の差ですね。また、年代別に推計すると、すべての年代で理系のほうが高かったという結果も。出身学部をベネッセコーポレーションによる大学難易度別にＡ（偏差値６０以上）、Ｂ（５０～５９）、Ｃ（５０未満）に分けたところ、同じ難易度ではいずれも理系が高く、最も高いのはＡの理系だったということです。Ｂの理系はＡの文系の平均を下回ったものの、Ａの文系でも受験で数学を選択しなかった人（文系中の文系）の平均よりは高かった。なかなか分析が難しい結果だと思います。理系が全て技術者とも限りませんね。でも、あくまでも平均なので・・・・・。
円高が止まりません。２４日の東京外国為替市場の円相場は、一時、１５年２か月ぶりの円高水準となる１ドル＝８４円４５銭まで上昇したそうです。東京株式市場も、日経平均株価（２２５種）の終値は前日比１２１円５５銭安の８９９５円１４銭と、約１年４か月ぶりに終値で９０００円を割ったそうです。さらにロンドン市場では、１５年ぶりに１ドル＝８３円台まで急騰したということです。この原因は、政府・日銀の経済政策への無策によるものという見解が広まっています。このまま円高が進めば・・・・・。本当に日本経済は危機的状況に追い込まれてしまうのではないでしょうか。しかし、政府は与党民主党の代表選挙へ向けた動きのみ。特に、昨日の日銀総裁と首相が電話会談で終わったというのが効いているような感じです。新人議員との懇談会は行っても、日銀総裁とは電話会談で済ませてしまうという態度が・・・・・。円高は７０円台までいくかもしれませんね。株価も７０００円に向けて・・・・・。日本が心配です。政治とは何でしょうか？
退役まで残りわずかとなったスペースシャトルの打ち上げに、米航空宇宙局（ＮＡＳＡ）がツイッターの読者（フォロワー）を抽選で１５０人招待するということです（YOMIURI ONLINE）。最終フライトの一つ前となる１１月１日に予定されているのディスカバリーの打ち上げを、フロリダ州のケネディ宇宙センターで、飛行士や技術者たちの解説付きで見学できるというものです。記事によりますと、対象は公式ツイッター「＠ＮＡＳＡ」の１８歳以上のフォロワーということで、日本からでも申し込めるそうです。日本時間で２５日未明から２４時間以内に、専用サイト（http://www.nasa.gov/connect/tweetup/）から応募する必要があるということです。ただし、フロリダまでの交通費やホテル代、食費などは自己負担だそうです。また、悪天候などに伴う打ち上げの延期についても、ＮＡＳＡは「日時の変更はメールで知らせるが、費用の追加負担に責任は負えない」ということです。フロリダ州オーランドまで、結構遠いですね。また、シャトルの打ち上げは結構延期されることが多いので、なかなか旅程が組めないために、ＦＩＸの航空チケット購入は危険です。 ケネディースペースセンターのあるケープカネベラルは非常に良いところで、個人的には行ってみたいのですが・・・・・。
２００９年に人間ドックを受診した人のうち「異常あり」という結果が出た人は９０・５％と、前年に引き続き過去最高を更新したことが日本人間ドック学会の調査でわかったそうです（YOMIURI ONLINE）。約３０１万人を対象に調査。異常があった人の割合が高かった項目は、高コレステロール（２６・５％）、肥満（２６・３％）、肝機能異常（２５・８％）の順だった。人間ドックで見つかったがんの内訳をみると、胃がん（２８・１％）、大腸がん（１７・６％）、肺がん（７・９％）と続いた。日本人間ドック学会によると、「異常あり」が過去最高となったことについて、受診者の高齢化が進んでいることが一因とみているということです。不況によるストレスが生活習慣を悪化させた可能性も・・・・・。検査の精度が上がれば、異常を発見できる確率も上昇？人間ドックを受診した人の数はどうだったのでしょうか。健康に対する意識が高まれば、気になることがある人が受診する？でも、人間ドックを受けた人の９０％以上が異常ありというのは、まさに異常では？
月がわずかながら縮んでいることを示す痕跡を、米国のスミソニアン航空宇宙博物館の天文学者らが発見し、米科学誌サイエンスで発表したそうです（YOMIURI ONLINE）。研究チームは、米航空宇宙局（ＮＡＳＡ）の月観測衛星「ルナー・リコネサンス・オービター」が撮影した高解像度の写真を分析し、１４の断崖が月の表面に散在しているのを確認。これは、月の地殻が冷えて月面が収縮した結果、できたと考えられるようです。月の半径は約１００メートル縮んだと推定されるそうです。断崖は、１９７０年代のアポロ計画の探査で最初に見つけられていたということです。今回、断崖が月全体に分布していることがわかり、月が収縮している有力な証拠となったということです。月は約４５億年前に誕生したと考えられているようですが、断崖は今から１０億年以内にできたと考えられ、地質学的には比較的新しいものだということです。ということは、月は現在も縮んでいるかもしれないということになるという。いや、びっくりです。月がだんだん小さくなっていくのでしょうか・・・・・？
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