今般のコロナ・ワクチンの接種については、接種の是非の判断は、国民の一人一人に任されています。政府もマスメディアも、’接種が当然’という空気を造り出そうとしていますが、あくまでも希望者に対する任意接種であり強制ではありません。言い換えますと、接種によって何らかの健康被害が生じたとしても、国民の自己責任となりかねない状況にあります。’決めたのは、あなた自身です’の姿勢なのです。
即時的な副反応のみならず、中長期的な有害事象を含めて、接種によってもたらされるあらゆる影響や被害が自己責任となりますと、最も重要となるのが情報です。情報の有無が、いわば、生死を分けることにもなりかねないのです。ところが、政府や大手メディアの報道を見る限り、ワクチン接種のマイナス面に関する情報は、殆ど見当たりません。新聞を読んでも、ワクチン接種の遅れを指摘し、予約システムの不具合等も取り上げて早急な制度構築を促す社説が多く、テレビの報道番組でも、多くの高齢者がワクチン接種会場に足を運ぶ様子を報じています。そして、インタヴューを受けた接種済みの高齢者は、決まって’これで安心です’とうれしそうに回答しているのです。
誰もが先を競うようにワクチン接種に殺到しているかのような報道を朝から晩まで見聞きした国民、とりわけ、情報を既存メディアに依存し、ネット情報に触れることのない高齢者の人々は、’コロナ・ワクチンは100％安全’と信じ込むことでしょう。そして、’自分も早く打たねば’と、焦りを覚えるかもしれません。政府が積極的に接種を推奨していますし、マイナス情報が欠けているのですから、こうした心境は、当然といえば当然のことかもしれません。しかしながら、大手メディアが報じないものの（大手掲示板等でも事情は同じでは…）、ネットでは、ワクチンのリスクに関する情報が散見されます。実際にワクチンを打たれた医療従事者の方々からの実体験の投稿や専門家による警告もありますので、決してフェイク・ニュースではありません。むしろ、治験段階にあった遺伝子ワクチンのリスクが、少なくとも即時的な副反応についてのエビデンスを以って明らかにされてきているようにも思えます（中長期的な安全性については誰も保証ができない…）。大手メディアは大きくは報じてはいませんが、厚労省によりますと、因果関係は不明としながらも、現時点にあってワクチン接種後に亡くなられた方は既に39人に上るそうです。
アメリカでは、バイデン政権が懸命にワクチン接種の旗振り役を務めるものの、接種率がワクチン忌避者の‘壁’にぶつかって頭打ちとなり、また、二回目の接種を取りやめる人も多いそうです。共和党支持者ほどワクチン接種に対して消極的ともされていますが、政治的な理由というよりも、ワクチンのリスクに関する情報が国民の間に広まってきたことも一因であるかもしれません。因みに、接種率を向上させるための苦肉の策として、ニューヨーク市では、デブラシオ市長がワクチン接種者にはハンバーガー券をプレゼントすると発表していますが、人の命をハンバーガーと同程度と見なしているとしますと、むしろそら恐ろしい気もいたします。
何れにいたしましても、アメリカ大統領選挙時における報道と同様に、ワクチン安全説ばかりを報じるメディアの方針は、いわば悪しき偏向報道として批判されても致し方ないように思えます。メディアによる‘報道しない自由’の行使という一種の情報統制であり、国民の知る権利を侵害しているからです。そして、政府やマスメディアが片側の情報しか流さない場合、得てしてそれは、禍の前触れでもあることが多いのです。
ワクチン推進派の人々は、マイナス情報を流すと接種率が低下するとして、リスクの指摘や警戒論をあたかも妨害行為のように批判しています。しかしながら、事実や合理的な根拠に基づくものであれば、たとえマイナス情報であっても、国民の重要な判断の基礎となるのですから、インフォームドコンセントの観点からも国民が’知らなければならない’情報です。しかも、ワクチン接種は国民の自己責任としながら、判断に必要となる情報を十分に提供しないようでは、政府は、国民に対して説明責任を果たしているとは言い難くなりましょう。偏向報道に走るマスメディアもまた、報道者としての自らの使命を放棄しているようなものです。今後、こうした政府やマスメディアの報道姿勢によってさらに接種者数が増えることが懸念されますが、マイナス情報を隠す行為は、国民を騙すに等しいのではないかと思うのです。
