14年度の広告費が6年振りに6兆円台に

景気は回復期に入ったか：

電通の集計によれば「14年の我が国の総広告費は6兆1,522億円と対前年比2.9％の成長で、消費税率の引き上げがあったものの、暦年では3年連続で対前年比で増加し、6年振りに6兆円を超えていた」となっていた。私はこの現象を取りも直さず（業種により跛行的ではあっても）景気が回復期に入ったことを裏付けていたものと捉えたいのだ。

その6兆円の総広告費を構成比で分析してみれば、マスコミ4媒体（新聞、雑誌、テレビ、ラジオ）が47.8％、インターネット（媒体費、広告制作費）が17.1％、プロモーション・メディア（屋外、交通、折込、DM、フリーペーパー、POP、電話帳、展示・映像他）が35.1％となっていた。

対前年比の成長率を見れば、マスコミ4媒体は＋1.6％で、個別には新聞が▲1.8％、雑誌が0.0％、ラジオが＋2.3％、テレビが＋2.8％と新聞の衰退がやや目立っていた。インターネットは構成比が低いことも手伝ってか、＋12.1％という高率の成長を維持していた。プロモーション・メディアは＋0.8％を記録したに止まっていた。

そこで業種による出稿広告費を見ると、最大だったのが化粧品・トイレタリーの2,955億円（対前年比＋5.6％）、第2位が食品の2,635億円（▲3.2％）、次いで情報・通信の2,609億円（＋7.2%）、交通・レジャーの2,117億円（＋0.9％）、第5位が飲料・嗜好品の2,106億円（＋2.0％）となっていた。因みに、流通・小売りが第6位で以下自動車・関連品、薬品・医療用品、外食・各種サービス、ファッション・アクセサリーが続いていた。

参考資料：紙業タイムス社刊、FUTURE 15年3月16日号