カタカナ語製造業者よ、良く聞け

「コラボレーション」とは言わなかった：

私はこの小難しいというか文語に属する言葉“collaboration”をカタカナ語化してしまった製造業者を批判して、「永年アメリカ人の中で暮らしてこんな言葉を聞いたこともなく、ましてや自分で使った記憶すらない。だが、こういう単語が存在するとは承知していた。もしこういうことを言いたければ“work together with 誰それ”と言っただろう」と批判してきた。そして、その短縮形で「コラボ」までをテレビで頻繁に使わせてしまうのは論外だとも決めつけてきた。

実は、この度のアメリカ下院でのトランプ大統領の弾劾調査が開始されて何名かの証人が喚問された中で、テレビのニュースで確か駐EU大使のどんどランド氏（Sondland）が「ジュリアーニ弁護士（難しい綴りで Giuliani となる）と協同で」と言われた時に、将にこの“work together with”を使われたのだった。私はこれを聞いて密かに安心していた。それは、大使という格の高い任務の方が下院での証言というこれ以上ない公式の場で、“collaborate”などという言葉を使わなかったからだ。

そこで、重ねて言っておきたいことは「カタカナ語製造業者たちの我が国の単語重視の英語教育で優秀な成績を挙げてこられたので語彙が広いことは認めるに吝かではないが、文語と口語の区別くらいはつくように教育してこなかったのは何処の誰だ」と非難したいのだ。しかも、そのような知識が無いままに難しい単語をカタカナ語化して罪なき一般大衆と「罪深いテレビ局」に無用な影響を与えないよう、基本に立ち返ってキチンと「英語というかEnglishとは如何なるものか」を学び直して出直せ」と業者に言ってやりたいのだ。

敢えて指摘しておくが、文科省には「これらのような文語や口語や隠語（＝slang）の区別かキチンとついていないような『科学としての英語』を何時まで教えていく気か」ということと「我が国民の英語力高めて国際的に通用する人材を養成したいのならば、学校教育における英語の在り方は何としても改革するべきだ」とも言っておきたい。同時に「英語教育を学問として続けるのか、実用性を重んじるのか」も熟慮すべきだと思う。

私は色々な事情があって偶々実用性が身に付いたが、それが学校教育の英語に従順に従わなかった点があったからだという点も強調しておきたい。例えば、単語帳も単語カード等は一度も作ったことなどなかった。それでも、39歳になってからアメリカ人の会社に転進して、何不自由なく過ごせたということを、文科省も英語教師の方々もどう受け止められるかだ。