各位
謹んで訂正します。相変わらずの粗忽振りをお笑いください。
真一文字拝
「マスコミ報道への疑問」など言うだけ無駄かも：
昨日、帰宅した後で9日までの5日間の色々なニュースを見ていると「インドのモディ首相とプーチン大統領が熱い抱擁」という違和感満載の画面に出くわした。マスコミの連中は諸外国の人たちの挨拶の仕方がどのようになっているかを知らないとは思えないが、インドとロアシア両国の首脳がまさか恋愛関係でもあるまいと思うが「熱い抱擁をするのか」と大いなる違和感を覚えた。言葉遣いが適切ではないという意味でもある。
第一に私はhugを「抱擁」とした辞書を知らない。ジーニアス英和辞典には「人が人･物を愛情･愛着を持って両腕でしっかりと抱きしめる」とあるだけ。UKのOxford English Dictionaryには「両腕を（相手に）回してきつく抱く事で、特に相手に親愛の情を示す時に」とある。
私はそうであると同時に「親しき間の挨拶の一種である」と解釈してきて誤りではないと信じていた。だが、自分自身は長年の馴染みの工場の事務課長級の女性に「もう好い加減に他人行儀の握手ではなく、我々の挨拶の仕方であるハグをしろ」と半ば強制されて経験したのが最初で、それ以外には一度しか自発的に挨拶のハグをしたことなどなかった。言いたい事は「異文化の国の挨拶である」という点。
私は22年以上もアメリカの会社に在籍して、事業部内ではアメリカ人の中にただ一人の外国人として過ごしてきてもこの程度である。故にと言うか何と言うべきか、西側諸国と「ロシア、中国、DPRK（あるいはイランも含めるか）のグループ」の間に立って、巧みに振る舞う「インド太平洋経済枠組み」の中のインドの首相を、プーチン大統領が西側にその協力関係を誇示せんが為に特に儀礼的な挨拶ではないハグを演じて見せたのだと解釈した。
マスコミが「熱い抱擁」という表現で昨今積極的にプーチン大統領が習近平氏主席や金正恩氏と会談して見せている姿勢の危険さというか､西側を畏怖させる姿勢を強調したかったのだとは思う。だが、そのような意図があったのならば､何も「熱い抱擁」などと言う西欧諸国の文化を弁えない報道をするのではなく、モディ首相の狡猾とでも形容したい態度を真っ向から解説すべきではなかったのか。
余計なことかも知れないが、補足をすれば、私が1970年8月に生涯初の海外出張（旅行）で東南アジア諸国を歴訪する前に、先人に注意されたことがあった。それは「東南アジアの諸国には華僑に次いでインド人が数多く拠点を構えている。そのインド人たちの商法は非常に狡賢いというか狡猾なことが多々あるから十分に注意するように」という注意だった。その教訓が50年以上を経た現在になって「なるほど、そういう事だったのか」と実感が湧いてきた次第なのだ。
暫く現世の情報から離れていたので：
インバウンド様：
5日には湯治場に到着する前に超後期高齢者は、トイレ休憩の場の一つに御殿場のアウトレットを選んだ。ここに入ったのはCOVID（コロナのこと）が始まった年以来だったかと記憶する。恐らく大勢のインバウンド様たちで身動きもままならないかと予測はしていたが、将にそれ以上の状況。特に立ち寄ったNIKEの靴の売り場などは「俺は何処か東南アジアの国にでも来ているのか」と錯覚させられた程の、北京語族を中心とした賑わいだった。
以前に多くの中国人が「日本のアウトレットの商品は信頼が置けるので、買いに来るのだ」と語ったと報じられていたが、この表現の裏の意味は「他国のアウトレットにはナンチャッテ商品が多い」という事になってしまう。この大繁盛の有様では京都市民がどれ程迷惑を被ろうと、政府が「インバウンド推進策」を辞めない訳だと痛感。
尤も、今朝程のニュースではスペインのバルセロナでは多数の市民が「観光客誘致反対」の大規模なデモを展開している画が流されていた。反対の主たる理由は観光客向けの消費が拡大して物価上昇がもたらされ市民が大迷惑を被っていることや、市内の大混雑が挙げられていた。この事実だけを取って京都と比較すれば、京都市民が国家に対して従順であり、如何に温和であるかを示していると思わざるを得なかった。
当方が痛感した疑問点は「観光客誘致による収益の増大は市民の犠牲において成り立たせるべき性質なのか」であり「我が国民はスペイン人たちのように時の政権に対して真っ向から物申すような姿勢は採らない従順さがあるのか」との2点だった。正確なことは知らないが、インバウンド様によって7～9兆円の税収の増加があるとかで、景気低迷の我が国にあっては依存せざるを得ないのだとか。
フィリピンのバンバン市長のアリス・グオさんは中国のスパイ？：
約5日間新聞も読まず、テレビも殆ど見ないで過ごしていたので、9日に帰宅後に早速試してみた。すると日テレのBS「深層ニュース」で見出しの件を取り上げていた。知らなかった事だけに「ここまでやるのか」と、改めて中国の手法に恐ろしさを感じさせられた。そこで慌てて検索してみれば、FNNが5日夜の「ィット」で報じていたことのようだった。
グオ市長は2022年に35歳で選出され市民の大喝采を浴びていた由だが、13歳に中国人として入国した際に登録した指紋と合致していたとかだ。この点が「スパイ説」の根拠になっていたようだ。前任のドゥテルテ大統領（Duterteなのだけだ）が親中国派だったので、その姿勢の名残で中国系移民が増えているとの見方もあるとか。
中国は矢張り恐ろしいのでは：
何れにせよ、私が脅威だと感じたことは「このように中国は､オーストラリアの先例も示すように、多くの近隣の諸国と親交を結ぶ形を取って大量の移民（華僑等という言い方は最早殆ど聞かれない）を送り込んで市民権を獲得させるだけではなく、ジワジワと経済を抑えてきた」のだった。特にフィリピンとの関係は南沙諸島の問題もあって険悪な面もあるが（グオ市長の正体は別として）、着々と工作員を送り込んでいたのではと察したくなる。
我が新宿区では既に繰り返して取り上げてきたようにここ百人町／大久保界隈だけではなく、高田馬場駅周辺にも北京語を声高に話して闊歩する若者が非常に増えてきている。彼等がどのように生活の糧を稼ぎ出しているのか知る由もないが、多くの市民が物価高に悩まされている時に､彼等が何の悩みもないかのような表情で暮らしていられるのは､留学には奨学金が与えられているとも聞いたが、母国か仕送りもあるとの噂もあった。
当方が危惧する点は前述の「インバウンド推進策が財政に貢献する事」もあるが、「日中友好の美名に隠れて（一朝事あれば工作員に転進する危険性を秘めた）多くの若者を受け入れていること」さらに「我が国の不動産を買いあさっている実情を防ぐ手立てがないこと」等である。神田外語大の興梠教授は深層ニュースの中で「中国は既にバンバン市北部のアメリカ軍基地周辺の土地を中国資本が買い占め始めた」と指摘しておられた。
わが国の報道機関の対中国の姿勢では、この深層ニュースやFNNのニュースのように事実を報じるまでが限界だと思って見ていた。遺憾ながら、彼等は中国に対して批判的なことを言えないように抑え込まれているかのようだ。迂闊なことを言えば、北京から閉め出された例があったのだから。岸田総理は親中派と看做されている閣僚を抱えておられながら、これから先の中国政策を如何に講じて行かれるかが興味深いのである。