視聴率苦戦に悔し涙

尾野真千子、主演“月9”の視聴率苦戦に悔し涙　綾小路翔が打ち上げの様子明かす　ORICON STYLE　2014年6月24日（火）14:28　という記事を見つけた。

内容は以下の通り
女優の尾野真千子が、主演を務めたフジテレビ系月9ドラマ『極悪がんぼ』の打ち上げで、「視聴率を取れなかったのは主演の責任」と悔し涙を流したことが明らかになった。
ドラマの主題歌を担当したロックバンド・氣志團の綾小路翔が、23日に自身のツイッターで明かした。
綾小路は、同ドラマの打ち上げに「サプライズGIGを強行して参りました。緊張しつつも、最高に楽しみました」と綴り、「最後にご挨拶をした尾野真千子さんが『楽しかった。でも辛かった。苦しかった。悔しかった。数字じゃないと慰めて貰ったけれど、視聴率を取れなかったのは主演の責任』と涙を流した」と尾野が悔し涙を流したことを報告。

この姿に目の当たりにした綾小路は、「全身が震えた。この方の演技力は以前からズバ抜けていたけれど、意識の高さが尋常ではない。感服。負けていられない」と刺激を受け、「尾野真千子さん、本当に男前…いや、女前だった。『喧嘩上等』の世界観にピッタリの人だった。俺なんか男のくせに、いつもイジイジしてやがって…。よし頑張ろう。猛烈に頑張ろう」と気合いを入れ直している。

同作は、“月9”では珍しい裏社会エンターテインメント。
島隆氏（作）＆東風孝広氏（画）による同名漫画（講談社『イブニングKC』所載）を尾野主演でドラマ化。
ドラマは23日に最終回を迎え、10.3％と二桁を記録したが、第10話で7.8％を記録し、同枠の最低視聴率を更新するなど、苦戦が続いた（ビデオリサーチ調べ、関東地区）。
というもの。

この頃は、全くドラマを見ることがないので、このドラマの事も知らなかったのだけど、この頃ではあまり聞かなし見ない、かっこいい女優さんだなと思った。

１２００円以上の高額バーガー

ロッテリアが月替わりで１２００円以上の高額バーガー　６月２９日発売 産経新聞 2014年6月23日（月）18:27　という記事を見つけた。

内容は以下の通り
ハンバーガーチェーン大手のロッテリアは２３日、高級和牛を使う、価格１２００円以上の高級ハンバーガーを、今月から来年３月までの間、毎月２９日に月替わりで発売すると発表した。
数量限定で２週間前後販売する。
現行メニューでは最高額となる。

毎年１１月２９日（いい肉の日）に「ご褒美バーガー」と銘打って発売していたが、ファストフードでも質の高い商品を求める“ちょい高需要”が高まってきたと判断、毎月恒例のメニューとして話題を盛り上げ、客単価のアップを目指す。

６月の商品は「北海道和牛ハンバーグステーキバーガー」（サラダ付き１３００円）で、粗挽き肉を使った従来比３倍、１２０グラムのパテにデミグラスソースをかけて提供。
渋谷道玄坂、新大阪駅など１５店舗では２７日から先行発売する。

７月は山形牛、８月は仙台牛のバーガーを発売。
来年１月は神戸牛、同３月は佐賀牛と産地が南下していく趣向で、価格は１２００～１５００円の予定。
同社は「驚きと楽しさを提供したい」とアピールしている。
というもの。

うー食べてみたい。
うーでも高い。
手が出ない。

おかえり～

２１時は、毎日介護の時間。
自分が２階に行くと、ニャンコたちも付いてくるのだが、今日は珍しく付いて来なかった。

介護を終えて３階に戻ってきたら、リリ姉は、首だけ回して、一言ニャー。

フク君は、すかさずニャーニャーで、ご飯の催促。

電気柵の防草対策 鉄鋼スラグで簡易舗装 通電性を維持

日本農業新聞 ｅ農ネット［鳥獣害と闘う］に「電気柵の防草対策　鉄鋼スラグで簡易舗装　通電性を維持（2014/6/24）」という記事が出ていた。

内容は以下の通り
和歌山県果樹試験場は電気柵下部の防草に、鉄鋼スラグを使った簡易舗装の効果を確認した。
コンクリートやアスファルト舗装は通電性が低いため、電気柵に害獣が触れてもショックを与えられないが、鉄鋼スラグは十分な通電性があった。
試験では電気柵内に害獣が侵入した痕跡が無く、効果を確認。
しかも完全に抑草し、草刈り作業が省力できた。

・草刈り不要　費用も安価に

電気柵は侵入防止効果が高く、各地で普及しているが、下草が柵に触れると漏電し電圧が低下する。
電気ショックが無くなるため除草が必要で、この管理作業が負担になっている。
草を生やさないためにコンクリートやアスファルトで舗装をすると、通電性が低く、動物にショックを与えられない。

ショックの効果を確保しつつ防草対策にもなる舗装資材として、鉄鋼スラグでの簡易舗装を試験。
通電性と防草性を明らかにした。

鉄鋼スラグは同県産品にも登録されている新日鉄住金製「Ｇカタマ」を使った。
この鉄鋼スラグは転炉スラグ、高炉水砕スラグ、高炉セメントの混合物で、土の上に材料を均一に散布し散水、ローラーで転圧して固める。
コンクリート同様、施工後１週間程度養生すると硬く締まる。

舗装の厚さを１０センチと１５センチの２種類とし、幅１メートル、長さ１３メートル施工して試験した。
施工費用は材料費込みで１平方メートル当たり約８５０円。
１立方メートル約２トンと重く搬入路がないと施工は難しいが、費用はコンクリート施工の約４分の１だった。

電気柵接触時の通電圧は１０センチ厚の鉄鋼スラグが平均４０６７ボルト。
土壌の５５７８ボルトを下回ったが、コンクリートの９４０ボルト、アスファルトの９５５ボルトを上回り、県のマニュアルで示している３５００ボルト以上という基準を上回った。
１５センチ厚でも３５００ボルトを上回ることもあったが、平均では２８６３ボルトになり、１０センチ厚を下回った。
というもの。

なるほどとは思うのだが、景観が・・・
自然との調和という部分では、どうなんだろうと思ってとしまう。

ごはんば～が・すず三昧 石川・ＪＡ根上

日本農業新聞 ｅ農ネットの「一村一品」に、ごはんバーガーが紹介されていた。

内容は以下の通り
石川県のＪＡ根上加工部会が、珠洲市の特定非営利活動法人（ＮＰＯ法人）「能登すずなり」と開発したハンバーガータイプの米加工食品。
同市産食材をメーンに使う。
ご飯は、古代米に梅肉を混ぜ、ほんのり紫色。
具は原木シイタケ「のと１１５」やスルメイカなど。
しょうゆベースの味付けで、こくと後味の良さを両立させた。
１個１４０グラムで２５０円。
冷凍で同ＪＡ資材館（能美市）と、同法人が運営する「道の駅すずなり」（珠洲市）で販売する。
問い合わせはＪＡ営農販売課、（電）０７６１（５５）１１０４。
というもの。

ほーっと思うし、チャンスがあれば食べてみたいと思うのだが、どうしても味がイメージできない。

住民主体で「木の駅」プロジェクト 林地残材を地域通貨に 滋賀県甲賀市

日本農業新聞 ｅ農ネットに「住民主体で「木の駅」プロジェクト　林地残材を地域通貨に　滋賀県甲賀市 （2014/6/24）」という記事が出ていた。

内容は以下の通り
間伐後、放置されたままの林地残材を地域通貨として“宝”に変える「甲賀木の駅プロジェクト」が甲賀市内で発足した。
住民が山林の間伐材や林地残材を搬出してチップ工場に出荷し、受け取った伝票をもとに地域通貨「モリ券」と交換し、町内で利用する仕組みだ。
住民主体のプロジェクトは県内初で、「軽トラとチェーンソーで山をきれいに、まちを元気に！」をスローガンに森林再生と地域振興を目指す。

・森林再生と町おこし　

プロジェクトは、同市甲賀町の森林所有者でつくる林業研究グループ（甲賀愛林クラブ）と大原自治振興会の有志が中心となって、今年度から運営委員会を設立し、準備を進めてきた。

地域通貨のモリ券は、出荷材１トン当たり６０００円として換算。
このうち２５００円分は、運営委員会が「環境保全費・地域振興費」として出資金や寄付金などから工面した上乗せ金。
モリ券は今秋の発行を目指す。

今月１０日の発足式には運営委員や県、市などの関係者が参加。
間伐材を載せ、「甲賀木の駅」というのぼりを立てた軽トラックが、市内のチップ工場に向かった。

間伐への意欲は、国産材の需要減で低迷しているだけに、モリ券の発行は意欲向上につながることが期待されている。
初年度は１００トン以上の間伐材出荷を目指す。

プロジェクトは、広大な森林を所有する大鳥神社の協力で実現した。
増井義孝宮司は「天皇御大典記念で植えた約３０アールの森林が２６年過ぎて間伐が課題となっていた。愛林クラブのおかげで神社林らしくなった」と喜ぶ。

「木の駅プロジェクト」は岐阜県恵那市で始まり、現在は全国に取り組みが広がっており、間伐材の換金（自伐推進）や木材・木工品などの産直販売、山林学習、都市住民や企業との交流が進められている。
というもの。

面白い考え方であるのだが、継続できるかについては、やや疑問である。
将来的な広がりについても、見えてこないし。

食味値前面に「米風土」 東京の販売会社が独自銘柄

日本農業新聞 ｅ農ネットに「食味値前面に「米風土」　 東京の販売会社が独自銘柄 （2014/6/24）」という記事が出ていた。

内容は以下の通り
米の企画販売などを手掛ける、あっぷふぁーむソリューションズ（東京都渋谷区）が、米の食味値を打ち出したブランド「米風土（まいふうど）」を立ち上げた。
生産者が集まって共通のブランドで販売することで、個人ではアピールしにくい食味値を伝え、高付加価値販売につなげる。

２０１３年度米・食味分析コンクールで７０点以上を取った生産者から出品を募り、食味値や生産者、栽培方法などを表示して販売する。
価格は食味値と特栽などの栽培方法によって決め、銘柄による価格差は設けない。

参加する生産者は現状６０人程度だが、今後増やしていく方針だ。
同社は、米卸や米穀店などの実需者に受賞者の販売希望銘柄や数量などの情報を提供する他、ラベルの販売などを通じてブランド形成を支援していく。

橋隆造社長は「米の違いを楽しむことは世界に誇れる文化だ」と話す。
食味値への興味をきっかけに、消費者に米の魅力を再認識してもらう考えだ。
というもの。

申し訳ないが、凄いと驚くのではなく、「えー今更」という逆の驚きだった。

今の時代に「食味計を使って」って、品種的も特徴的にも、無理じゃないのかな？
その上、７０点以上だって。

今の時代、７０点以下のお米の方が少ないだろ。

個人の考え方だから、別に、とやかく言う気持ちはないけど、いまさら・・・・

過疎の現場に危機感 日本創成会議「消滅市町村リスト」

日本農業新聞 ｅ農ネットに「過疎の現場に危機感　日本創成会議「消滅市町村リスト」 （2014/6/24）」という記事が出ていた。

内容は以下の通り
民間の有識者らでつくる日本創成会議が先月公表した２０４０年時点の人口推計が、過疎地域で集落再生に取り組む住民や自治体関係者に波紋を広げている。
人口が１万人を切る自治体は「消滅の可能性が高い」とする市町村リストを示したことに加え、大都市圏への人口流出を防ぐ対策として地方の中心都市に政策支援などを集中させることを提起しているためだ。
移住者の受け入れなどで活性化に手応えをつかみ始めた地域では「非効率な農山村はいらないとする世論につながらないか」と、人口減問題をめぐる議論の行く末に気をもんでいる。

・怖い「農村不要論」

新緑の森林が広がる高知県本山町の汗見川流域。
福岡県出身の野尻萌生さん（２７）は、４年前に同町に移住してきた。
きっかけは、都会に暮らす若者らが農山村に移り住み、地域づくりに携わる国の「地域おこし協力隊」。
生き方を見つめたいと考え、里山暮らしを志した。
任期の３年を終えて集落に定住し、林業や塾の講師などさまざまな仕事で生計を立てる。

そんな野尻さんは今、同川流域６集落の住民とともに、廃校を改修した宿泊施設で特産品の販路拡大やそば打ち、ピザ作り体験などの活動に力を入れる。
仲間の移住者と直売市も開く。
都会の住宅地で育った野尻さんは「水や森林など資源豊富な農山村を見捨てたら、都市住民も生きていけない」との思いが根底にある。
「移住者は生き生きと面白いことを仕掛けている」と笑顔で話す。

同町まちづくり推進課の大西千之課長は「移住者が集落に元気を与えている。いろいろな世代が関わる多様な地域活動が生まれた」と、彼らがもたらした“変化”を高く評価する。

高知県は、１２年度から各地に集落ぐるみの活動を進める「集落活動センター」を設置。
ここを拠点に、地域づくりを担う人材を外部から積極的に受け入れてきた。
こうした取り組みが奏功し、１３年度までの３年間で５１１世帯１０００人が移住。
それ以前の倍以上のペースだ。
県中山間地域対策課の前田和彦課長は「東日本大震災以降、地方に回帰する現象が強まっている」と実感する。

日本創成会議が発表した消滅する可能性のある市町村リストには、高知県の自治体も含まれる。
しかし同会議の推計には、震災以降の「田園回帰」といった傾向が十分反映されていないとの指摘がある。
前田課長は、「（推計で）消滅する可能性があるから、そうした地域はいらないという方向に議論が進まないでほしい。地域の実態を十分踏まえて検討してもらいたい」と注文する。

・自治体関係者ら警戒

こうした地方の懸念に対し日本創成会議事務局は「消滅という言葉は穏やかな表現ではないだけに公表はとても慎重にしたつもりだ。しかし、人口減少は日本が避けて通れない問題で直視する必要がある。自治体が今後対策を取るために役立ててほしい」と推計公表の狙いを明かす。

河川の源流域に位置する自治体でつくる「全国源流の郷協議会」の会長で山梨県小菅村の舩木直美村長は「非効率な農村ではなく都市に予算を集中すべきだといった議論が活発化する前に、里山の価値は金に代えがたいことを広く伝えていく必要がある」と強調する。
集落再生に成果を挙げている事例を含め、農山村側から積極的に情報発信していくことも重要と指摘する。

＜メモ＞　消滅する市町村リスト

日本創成会議の人口減少問題検討分科会（座長＝増田寛也元総務相）が、４０年時点の全国の市区町村別人口を独自に推計。
１０年から４０年までの間に若年女性が大幅に減少する８９６自治体を「消滅可能性都市」と位置付け、このうち４０年時点で人口が１万人を切る５２３自治体は「消滅可能性が高い」とした。

・創成会議の政策提起　明治大学教授　小田切徳美氏に聞く

日本創成会議による「消滅可能性都市」の推計に、地域づくりを進める過疎地から懸念の声が出ている。
人口減少にどう立ち向かうべきか。
明治大学の小田切徳美教授に聞いた。

・地方切り捨ての危機　「対立」でなく「共生」を

　――人口減少問題が盛んに取り上げられています。どう見ますか。

人口が減って小規模だからいらないとする議論が国民レベルで加速化する恐れがあり、非常に危険だ。
実際にインターネット上では、どうせ地方は消滅するなら都市の成長のためにそれを切り捨てるべきだとするような発言が目立つ。
しかし、消滅可能性都市とされた自治体は、地域づくりに頑張っている過疎地が多く含まれている。

こうした流れは政策的にも農村から撤退する「農村たたみ」につながっていく。
東京や大規模な地方都市に予算を集中し効率的に人やモノを集めようとする議論だ。

　――日本創成会議が発表した「消滅可能性都市」に対して、どう評価しますか。

推計には三つの間違いがある。
一つは推計上の問題だ。
２０１０年の数字を使っており、東日本大震災以降顕著に見られる田園回帰現象を捉えていない。
若者は確実に地方に回帰している。
１０００人になる地域おこし協力隊が一つの事例だが、そうした現象を無視している。

次に、推計の解釈の問題が挙げられる。
２０～３９歳の女性が半数以上減るからそれを持って消滅可能性都市というのは、決めつけであり乱暴だ。
過疎地域では総人口が半減している地域も少なくないが、今も生き残っている。

むしろ、人口の減少率が高くても、小規模集落にこそ救いがあることを知るべきである。
日本創成会議は人口１万人以下を基準として「消滅可能性都市」を公表したが、逆に小規模自治体は絶対数が少ないから、移住する人口が少なくても、それが人口の反転増加に向けて大きな力を生むことを見逃している。
一律に、そしてセンセーショナルに議論をすべきではない。

最後に、対策の問題が挙げられる。
人口２０万人以上の地方中枢拠点都市を中心に「人口のダム」をつくるとしているが、それは最終的に農山村の住民はダムまで移住せよということを意味していないか。
そのため、こうした対策への農林業の位置付けが明確ではない。
もっときめ細かな対策が必要だ。
効率性を求めるに従い、結局は仙台や広島といった地方大都市になってしまうだろう。
そうなると、道州制の構想に限りなく近づいていく。

　――今後、どのような流れが危惧されますか

環太平洋連携協定（ＴＰＰ）に次いで、道州制、都市重点主義という３点がセットで大きな勢力となり、世論が誘導される恐れがある。
そして、それらの改革が進まないことに“悪者”をつくり出し、攻撃が始まる可能性がある。
ＴＰＰならＪＡ、道州制は全国の小規模町村といった具合に、対立軸を生み出し、「既得権に固執している」とみなす。
例えば生産性や人口減少など農村に不利な数字が、都市や企業、効率化といった、対立をあおるような論に使われてしまう。

今、世界の先進国で議論されているのは、都市と農村の共生だ。
人口減少を理由として、農村を切り捨て、都市国家を作るという前世紀型のビジョンこそ、政府は捨てなくてはいけない。（聞き手・尾原浩子）
というもの。

テレビなどでニュースとなっても、なかなか話題として広がらないのだが、結構深刻な状況となっているのだ。

簡単に言えば、しばらくすると、里帰りする故郷が無くなるという事なのだから。

１７時前のニャンコ

リリ姉は、雷の音にビクついて箱の中。
フク君は、雷の音に興奮。

おはよーニャンコ

朝からくつろいでいるニャンコたち。