んうな、もんだろ

本来は、打ち合わせの為に入れたテーブルの上に作ってしまった、Ｎゲージのレイアウト。

適当に池の色も塗ったし。
まっ。
とりあえず、こんなんでイイや。

隠岐からも産地情報

ＪＡ隠岐と、実際には違う内容で、メールのやり取りをしていたのだが、その中で、隠岐の産地情報が書き込まれていたので、ご紹介。

藻塩米の生育状況は、今のところ順調です。
今後の夏の天候が気がかりですが、今年度は穂肥の散布を生産者に要請しており、徹底しようと考えております。
また、根張りが良くなる試験も行っております。
とのこと。

昨年秋にテレビで紹介したことにより、一気に有名になった「島の香り隠岐藻塩米」
２６年産の生産量については、昨年より大幅に増加する事になっている。
それに伴い、せっかく作り上げているブランドイメージを破壊してしまう、非正規藻塩米が流通する懸念も大きくなってきた。

信用を失わないためにも、トラブルを回避するためにも、次の計画を立てなくてはならない。

産地として魅力を感じるブランドとは・・・
取り組む価値があるブランドとは・・・

頭から煙が出るまで、考えなければ。

佐渡の進捗情報

新潟県佐渡市農林水産課 生物多様性推進室　生物共生推進係 より、以下の進捗情報が届いた。

先日、ご指摘いただいたことを踏まえて、市役所内で再度打合せを昨日行い、明日にはＪＡと協議を行い来週以降に集落説明に入る段取りでいます。
先ずは明日には修正した企画書をお送りします。

ということ。

一歩ずつ進む、佐渡の新ブランド。
何としても、世の中に出したいものだ。

創業５５０年、和菓子の老舗「駿河屋」破産手続き開始決定

創業５５０年、和菓子の老舗「駿河屋」破産手続き開始決定　産経新聞　2014年6月26日（木）10:47　という記事を見つけた。

内容は以下の通り
室町時代の寛正２（１４６１）年の創業以来、５５０年以上の歴史を持つ和菓子メーカー「駿河屋」について、経営再建は困難として和歌山地裁が破産手続きの開始を決定したことが２５日、分かった。

駿河屋は江戸時代、紀州藩の「御用菓子屋」として藩と密接な関係を築いて繁盛した老舗。
和菓子離れもあって経営状態は悪化し、今年１月に民事再生法適用を申請したが、５月に全店舗を閉鎖して社員を全員解雇していた。

破産管財人によると、駿河屋は債務超過に陥り、事業譲渡による会社の再生もうまくいかなかったことから、裁判所が破産手続きの開始を決定。
今後は財産を清算する手続きを進めるという。
というもの。

また一つ、日本の大切な食文化が消えた。
和食文化の復活のためには、必要な存在であった。

残念である。

それでもダメなんだよ

地元産、実は半分が韓国産だった「あわびの里」　読売新聞　2014年6月26日（木）13:20　という記事を見つけた。

内容は以下の通り
北海道八雲町熊石地区で５月、町などで組織する実行委員会が主催して開かれた「熊石あわびの里フェスティバル」で、韓国産の養殖エゾアワビを熊石産と偽って販売していたことが２６日、分かった。

同町は「来場者に喜んでもらおうと、してはいけないことをしてしまった。関係者一同、おわびしたい」（熊石総合支所産業課）としている。

同課によると、５月１８日に町青少年旅行村で開かれたフェスティバルでは、地元産の養殖エゾアワビ（Ｍサイズ、約６センチ）が、１個３５０円で２万個販売された。
実際には９８５０個が韓国産だった。
熊石地区では今年２月中旬～４月上旬、海水温の異常低温が続き、養殖エゾアワビ約１０万個が大量死。
フェスティバル直前の５月上旬になっても地元産を用意できず、函館の水産卸業者を経由して韓国産を緊急輸入したという。
というもの。

気持ちは判るんだけど、それでも、絶対やっては駄目なんだよ。
参加者も裏切られた気持ちになるし・・・

もっとも、地元が一番、精神的にダメージを受けていると思うが。

オーバーヒート気味

大学での公開講座・異業種コラボ・取材・ブランド化計画・新しい産地開拓・産地と打ち合わせ・本店改造計画など、頭と身体がいくつあっても足りない状態が続いている。

エネルギーが有り余っていた以前だったら、この程度では弱音を吐かなかったのだが、残りの日々が少なくなっている今の自分にとっては、明らかにオーバーヒート気味となっている。

一番テンションを下げているのが、優れない体調。

頭の中では、溢れるほどに次から次へとアイデアが浮かぶ。
なのに、身体が付いてこないっていうのは、自分としてはかなりの屈辱。

潰してしまっているアイデアの中には、「実行出来たら新時代」というもの、数えきれないほどある。
可能性が見えているのに、自分の都合で、それを無かったことにしているのだ。

生きているのだから、終わりはあるのは当然。
それについては、何の文句もない。
悔しいのが、衰えだ。

ＳＴＡＰ細胞が、本当に存在したら・・・
クローン技術が当たり前になれば・・・

真っ先に使いたいんだけどな。

考案「くわりんとう」ヒット 桑の葉粉末 菓子に活用 信州大 桜井里菜さん

日本農業新聞ｅ農ネットに「考案「くわりんとう」ヒット　桑の葉粉末　菓子に活用　信州大　桜井里菜さん （2014/6/26）」という記事が出ていた。

内容は以下の通り
信州大学繊維学部（長野県上田市）の大学院生、桜井里奈さん（２２）さんは、桑の葉を練り込んだお菓子「くわりんとう」を考案、高速道のサービスエリア（ＳＡ）のヒット商品に育て上げた。
売れ行きは好評で、地元では桑に再び注目が集まっている。

くわりんとうは、桑の葉粉末を使っているため、薄い緑色で食べると香りが広がり、さくさくした食感が特徴。
学内の畑などで育てた葉を使い、県内企業と協力し２０１２年に商品化した。

桑の葉に含まれる「１―デオキシノジリマイシン」という成分は、食後の血糖値の上昇を緩やかにする機能があり「健康を気遣う人にもアピールできる」と桜井さん。
今では同大学の生協や、上信越・中央自動車道の計３カ所のＳＡの定番商品となった。

きっかけは、養蚕業の衰退で桑の栽培が行き詰まり、耕作放棄地が広がっていたため。
新しい活用法を提案すれば「桑栽培の存続に役立つはずだ」（桜井さん）と考えた。
１１年に学生の仲間とともに桑の葉レシピの開発に着手。
地元食「おやき」の具や粉末を混ぜたプリンやクレープなどの試作を重ね、有望と判断したのが、かりんとうならぬ「くわりんとう」だ。
包装や商品名も自分たちで考えた。

１袋（１２５グラム）で約５グラムの粉末を使用。
生葉で５、６枚に相当する。
えぐ味が残らないよう「粉末の粗さや量を調節するのに苦労した」と明かす。
４月から市内の土産店で販売を始めたところ、生産者から「うちの桑も使ってほしい」と問い合わせが相次いでいるという。
指導した同大の中西弘充助教は「地域の課題を解決する道筋を付けられた」と成果を話す。

１袋３９０円。
問い合わせは上信越自動車道・東部湯の丸ＳＡ、（電）０２６８（６２）６１０２。
というもの。

人の発想って、やっぱり限界ってないよな。
思いつかないというのは、頭使っていない証拠なんだろう。

しかし、桑の葉って・・・
カイコになった気分になるかも・・・

活力創造プラン 現場踏まえ議論を

日本農業新聞ｅ農ネットに「活力創造プラン　現場踏まえ議論を （2014/6/26）」という記事が出ていた。

内容は以下の通り
政府の農政改革の全体構想となる新たな「農林水産業・地域の活力創造プラン」がまとまった。
「農業・農村全体の所得倍増」を大きな目標に掲げ、需要拡大や生産コスト削減に加え、農協など組織の見直しにも新たに着手する方針を打ち出した。
ただ具体的な制度設計はこれからで、目標実現は今後の議論が鍵を握る。
農協改革をはじめ結論次第では所得倍増に逆行する恐れもあり、現場の声をよく踏まえた慎重な議論が求められる。

・需要の増大　輸出と６次化に力点

農業所得を増やすには農畜産物の付加価値を高め、国内外の需要を取り込む必要がある。
そのためにプランでは輸出と６次産業化を重点に需要拡大を進める姿を描いた。

輸出では「２０年までに農林水産物・食品の輸出額を１兆円に倍増」という従来の目標に加え「３０年に５兆円」という新たな目標を設定した。
日本で使われている食品添加物や日本産畜肉エキスが含まれる食品を欧米に輸出可能にしたり、危害分析重要管理点（ＨＡＣＣＰ）やイスラム教の戒律に沿った生産・流通を確認する「ハラール」などの認証に取り組む地域を輸出モデル地区として支援したりする。

６次化では特に酪農分野をてこ入れする。
２０年までに酪農分野の６次産業化の取り組みを５００件に倍増させる目標を掲げ、１５年度に生乳の流通制度である「指定生乳生産者団体制度」を見直す。
国が定めた指定生産者団体に生乳を全量出荷するという原則は維持する一方、例外的に一部を自らの加工用に回せる枠を日量３トンに倍増させる。
同制度では近隣農家や乳業メーカーへの直接販売を禁止しているが、販売先の日量処理能力が３トン以下の小規模な場合に限って解禁する。

・コスト削減　担い手へ農地を集積

昨年１２月の最初のプラン策定で中心テーマになったのが、その直前に政府・与党で合意した農政改革だ。
今回の改訂でも位置付けの重要性は変わっていない。
（１）農地中間管理機構の創設（２）経営所得安定対策の見直し（３）水田フル活用（４）日本型直接支払制度の創設――の４本柱だ。

農地中間管理機構は、昨年の臨時国会で関連法が成立した。
機構が、出し手から一時的に借り受けた農地をまとめて担い手に貸す仕組みで、分散した農地が集約されることから、政府はコストダウンへの期待を強くする。

政策目標では、機構を活用しながら、今後１０年間で担い手が利用する農地面積が全農地の８割を占めるようにする。
集約化の効果と併せ、資材・流通面での産業界の努力も反映し、今後１０年間で担い手の米生産のコストを、現状の全国平均と比べて４割削減する目標も掲げている。

経営所得安定対策の見直しにも着手した。
主食用米の需要減で将来的に不作付け地が増えるのを回避するため、飼料用米の増産を誘導する助成制度を導入する。
こうした政策方向に沿って努力すれば所得が維持・向上される仕組みにした。

・組織見直し　経済事業を最重点に

農業所得を増やしていくためには、農協や農業委員会といった現場で農業者を支える組織の機能強化も不可欠になる。
プランではそうした組織の見直しに着手する方針も打ち出した。

単位農協については、農産物の有利販売と生産資材の有利調達に最重点を置いて事業運営を行う必要があると指摘。
農産物の買取販売を数値目標を定めて段階的に拡大するとし、生産資材については全農・経済連と他の調達先を徹底比較して有利なところから調達するとした。

金融事業の負担やリスクを極力軽くし、人的資源などを経済事業にシフトできるようにする。
経済活動を積極展開するため理事会は、理事の過半は認定農業者と農産物販売や経営のプロとする。

・今後の課題　農協改革の行方懸念

「攻めの農林水産業を展開していくための道　筋ができた」。
農水省幹部は仕上がりに胸を張るが、懸念も少なくない。

プランはあくまで大まかな方向性を示したもの。
農水省ではプランを踏まえ、来年度予算編成や来年３月の食料・農業・農村基本計画の見直し、秋から年末にかけての農協改革をめぐる議論に臨み、具体的な制度設計を急ぐ方針だ。
ここで現場の理解を得られないような結論を導けば、所得倍増に逆行する結果を招きかねない。

とりわけ懸念が大きいのが首相官邸を中心に「抜本的な見直し」が迫られる農協改革だ。
例えば金融事業の見直しで、実質的に単協が総合事業を展開できなくなれば、経営を揺るがしかねない。

農産物販売や経営のプロの理事登用についても、協同組合の事業に理解がなければ経営に大きな混乱を招きかねず、現場の声をよく踏まえた慎重な議論が必要になる。

・「自律的な」新制度　どう説明　自民・農林議員が困惑

政府が２４日に改訂した「農林水産業・地域の活力創造プラン」。
農協改革をめぐっては、政府・与党間の調整を経て、農協法上の中央会制度について「現行の制度から自律的な新たな制度に移行する」とした。
だが、この文言の解釈をめぐって、自民党農林議員に困惑が広がっている。

安倍晋三首相は２４日夜のテレビ東京の番組で、「ＪＡ全中の権限を廃止しなければ、（農協改革の）中身は骨抜きになるのではないか」というアナウンサーの質問に、「今までのような法定の形の中央会の在り方は廃止していく」と述べた。
プラン改訂を決定した同日の「農林水産業・地域の活力創造本部」（本部長＝安倍首相）では「農協法に基づく現行の中央会制度は存続しないことになる」と述べていた。

一方、林芳正農相も２０日の同本部では「農協法に基づく中央会制度は存続しないことになる」と述べていた。
ただ２４日の閣議後会見では、これを「（プランの文言を）分かりやすく、当然のこととして申し上げた」と説明。
「今後の中央会制度は農協法上に基づいた団体ではなくなるのか」と記者に問われると、「プランにはそう書いていないので、そこも含め、これ（プラン）に基づいて検討する」と答えた。

同じプランに対するこうした発言に対し、ある自民党農林議員は「プランには廃止と書かれていない。地元の農家やＪＡにはどう説明したらよいか分からない」と困惑する。
別の議員は「総理は以前、米の生産調整の見直しをいわゆる減反廃止と言っていた。今回も、一般の人にも分かりやすいように言ったのだろう」と受け止めている。
というもの。

判ったようで、判らない。
どの程度の効果が出るのかも、漠然としていて判らない。

なんか、これに肉付けをしても、大したものにならない感じがしているが・・・・

食品表示基準 加工食品で義務強化 消費者庁最終案

日本農業新聞ｅ農ネットに「食品表示基準　加工食品で義務強化　消費者庁最終案 （2014/6/26）」という記事が出ていた。

内容は以下の通り
消費者庁は２５日、内閣府の消費者委員会食品表示部会で、加工食品の栄養表示義務化の基準などをとりまとめた食品表示基準の最終案を示した。
加工食品にはエネルギーやたんぱく質などの表示を義務付ける他、消費税を納めない小規模事業者など例外規定も明記。
加工食品と生鮮食品の区分を明確化し、アレルギーの表示ルールも変更する方針だ。
ただ、一部制度の見直しをめぐって委員の意見が分かれたため、今後、パブリックコメントや全国で開く説明会で意見を募る。

・アレルギーも変更

最終案は、２０１５年６月に施行する「食品表示法」の基準に向けた、たたき台となる。現行の表示制度から大きく変わる点は（１）栄養成分表示の義務化（２）アレルギー表示のルール改善（３）加工食品と生鮮食品の区分の統一――など。

加工食品には原則、熱量など栄養表示を義務付けるが、消費税法第９条に規定する課税売上高１０００万円以下の事業者、業務用加工食品、食品関連事業者以外は栄養成分を表示しなくてよいとした。
また、酒類など一部の加工食品は除く。
これまで表記していた「ナトリウム」は「食塩相当量」として表示する。

加工食品と生鮮食品の定義も整理した。
乾燥させた野菜や果実など食品衛生法で従来、規定のなかった簡単な加工を加えた食品を「加工食品」と明確に位置づけ、アレルゲンや製造所の表示を義務付ける。
この他、パンや生クリームなど特定加工食品は廃止しアレルゲンの表示を義務付ける。

見直しをめぐって同部会では、ＪＡＳ法、食品衛生法、健康増進法の３法にまたがる５８の現行の表示ルールの一元化を目指し、同部会が３つの調査会を設けて約半年間、検討してきた。

同庁は最終案を基に７月にパブリックコメントや全国の主要都市で説明会を開いた後、今秋にも同委員会に基準案を諮問、年内にも同委員会が答申する見通しだ。
ただ、この日の会合で、製造者情報の記載を省略できる「製造所固有記号制度」の見直しなどで意見が出たため、委員の提案と同庁の案を併記して一般からの意見を求める。

＜解説＞　現場の負担に配慮を

消費者庁がパブリックコメントにかける食品表示基準の最終案は、示された加工食品の栄養表示の義務化について課税売上高１０００万円以下の事業者が対象から外された。
しかし、６次産業化に取り組む大規模農家にとっては経営を圧迫しかねない。
消費者や加工・販売事業者にも混乱が広がる恐れもある。
決定に当たっては、現場の課題を丁寧にくみ取り、表示コストと労力負担の軽減に向けた環境整備が求められる。

消費税法で線引きした加工食品の栄養表示の義務化を免除する特例範囲は、小規模な事業者らの負担に配慮したものだ。
同庁によると、加工食品の表示義務ではおよそ半数の事業者が特例を適用されず、加工品を開発するＪＡや農業法人の大半は表示義務が課せられる見込みだ。

今後は、全加工品の栄養成分の検査負担に加え、表示シールや包装のデザインの変更を余儀なくされる他、直売所などでは表示の有無で混乱が生じるのも懸念される。
農業法人などからは「加工事業者の負担が増える一方で、消費者が本当に求めているのか」といった疑問の声も上がる。

食品表示法は消費者にとって分かりやすい表示を目指した新基準だが、現場の理解を得られなければ実現しない。
農家や地域の創意工夫を伴って加工品が開発、販売されており、開発の努力や意欲に水を差すことがないよう配慮が欠かせない。（尾原浩子）
というもの。

自分としては嬉しいのだが、現場サイドの混乱は、他人ごとではない。
でも、いつかは表示しなければならないものだろうとも思う。

腎臓病患者 米食べて安心 「低たんぱく・リン」開発 製菓会社や行政、大学

日本農業新聞ｅ農ネットに「腎臓病患者　米食べて安心　「低たんぱく・リン」開発　製菓会社や行政、大学 （2014/6/26）」という記事が出ていた。

内容は以下の通り
たんぱく質などの摂取制限が必要な慢性腎臓病患者向けに、低たんぱく質米や低リン米の開発が進んでいる。
高齢化により慢性腎臓病患者が増えていることで、商品開発が活発になりつつある。
確かな効果をアピールしようと、産学連携で「お墨付き」を得る動きもある。

亀田製菓（新潟市）の「ゆめごはん１／３５」は、米を酵素処理し、たんぱく質を分解、除去した無菌包装パックご飯。
たんぱく質含有量が通常の３５分の１と少ない。

消費者庁から４月、特別用途食品の認証を受け、たんぱく質の摂取制限が必要な腎疾患患者向けと表示できるようになった。
低たんぱく質食品としては２０１０年８月以来の新規認証だ。
認証を取得したのは、「安全・安心につながる、根拠のある有効性を求めるニーズが高まっているため」（亀田製菓）という。

三重県農業研究所は、米卸のミエライス（津市）や精米機械大手のサタケ（広島県東広島市）などと連携して、人工透析を受けている患者向けに低リン米を開発した。
使用する県オリジナル品種「みえのゆめ」は、リンが少ない特性を持つ。
加えて、県が開発した精米技術で米を８３％まで削ることで、リン含有量を一般的な米の約６割に抑えた。

化学処理ではないため低コストで、販売価格は５キロ３０００円と従来の腎臓病患者向けの米より割安だ。
今月から販売を始めたミエライスは「腎臓病患者でも家族で同じ食卓を囲める」と話す。

・産学連携でお墨付き

産学連携で、低たんぱく質米の効果を実証する動きも出てきている。
亀田製菓、サトウ食品など新潟県で低たんぱく質米を扱う４社は４月、新潟大学大学院の「病態栄養学寄附講座」の設立を支援。
臨床研究を通じて、低たんぱく質米の有効性の裏付けを強固にする狙いだ。
というもの。

食事制限を受けている人ほど、実はご飯を食べたいんだという事を、以前聞いたことがある。
低タンパク米は以前からあるが、米屋が販売するとなると、かなりハードルが高くなり難しくなる。

要望があるのだから、米屋としては売りたいのだが、触りたくても触れない部分でもある。

だから、この部分については、シッカリとした企業にお願いするしかないだろう。

買い物弱者 ネットで支援 “井戸端会議”が孤独も解消 佐賀県唐津市

日本農業新聞ｅ農ネットに「買い物弱者　ネットで支援　“井戸端会議”が孤独も解消　佐賀県唐津市 （2014/6/26）」という記事が出ていた。

内容は以下の通り
佐賀県唐津市厳木町は、高齢者などの買い物弱者対策として、地域から離れた道の駅の農産物直売所と集会所を生中継でつなぐ「井戸端スクリーン商店（イドスク）」を取り入れている。
パソコン上の無料テレビ電話「Ｓｋｙｐｅ（スカイプ）」を通して、道の駅の商品映像を集会所に送り、利用者は映像を見ながら商品を注文。
集会所で“井戸端会議”をしている間に商品が届く仕掛けだ。
インターネットがつながればどこでも開設できるので、移動販売車と比べて初期投資が少なくて済むという。

炭鉱業で栄えた同町は、閉山とともに人口が減少。
高齢化に伴って商店などは減り、車を運転できない高齢者を中心に買い物弱者問題が表面化していた。

そこで、同市地域おこし協力隊の和田翔さん（３０）が「イドスク」を考案。
２０１２年９月から同町本山地区の集会所で毎週火曜日に開くようになった。
集会所から４．５キロ離れた道の駅と連携し、野菜や肉、魚などの生鮮品から加工品、菓子まで取り扱う。

商品の大きさや生産者など映像だけでは分かりにくい点は、集会所の和田さんと道の駅の担当者がマイクでやりとりしながら説明。
映像を見て購入したい場合は、利用者が手持ちの番号札を上げて意思表示する。
まるでせりのようだ。
利用者は必要な商品を注文票に書き込み、和田さんが集計。
その後、和田さんはすぐに車に乗って道の駅に行き、利用者が注文した商品を集会所に運ぶ。

商品が届くまで約１時間ほどかかるが、それが一人暮らしの高齢者にとって貴重なおしゃべりの時間となる。
ほぼ毎週イドスクを利用するという同地区の神武チトミさん（７８）は「集会所まで歩いてすぐ。同じ世代の利用者がいるから話し相手になる」と話し、イドスクには買い物だけではない楽しみがあるという。
利用者は毎週１０人ほどで、計１万５０００～２万円の買い物をする。

和田さんは「全国の多くの自治体が買い物弱者の問題を抱えている。解決法の一つとして、イドスクが広まればいい」とノウハウを全て公開。
岩手県遠野市でもこの方式を導入している。

必要な機材はパソコン２台と映写機、パソコンにつなげるウェブカメラ、マイクだけ。
パソコンがあればカメラは１０００円、マイクは５００円程度で用意できる。（岩本雪子）
というもの。

そっかぁ。
この手があったか。
Ｓｋｙｐｅ（スカイプ）を使用していない自分には、全然思いつきもしない発想だった。

これって、全国で使用できるんじゃないかな。

実用化へ発進 除草ロボット 自動で田んぼを掃除 秋田県立大学が開発

日本農業新聞ｅ農ネットに「実用化へ発進　除草ロボット　自動で田んぼを掃除　秋田県立大学が開発 （2014/6/26）」という記事が出ていた。

内容は以下の通り
留守の間に自動で部屋をきれいにしてくれる掃除ロボットが人気だが、水田でも、農家がいない間に雑草をきれいに取り除いてくれるロボットを開発しようと、秋田県立大学の研究チームが実験を進めている。
ホーバークラフトの後ろに除草用のブラシを付けたロボットで、水稲を移植した後の水田を、浮上させながら走らせる。
特に無農薬栽培での活用が見込める。
来年には自動走行ができる見通しが立ち、再来年をめどに実用化する計画だ。

ホーバークラフトの船体の前方に発電機、後方に除草用の回転ブラシ（作業幅１．８メートル）を付けた構造。
船体の底に空気を送り込んで船体を浮かせ、稲苗と船体の接触を最低限にする。
除草にはブラシを使い、土の表面をかきながら前進する。
根が張っている水稲は抜けないが、根が浅い雑草はブラシの力でかき取られて浮かび上がる。
作業の目安は１ヘクタール当たり４時間だ。

現在は無線操縦でホーバークラフトを動かして試験をしている。
来年は衛星利用測位システム（ＧＰＳ）を活用し、無線操縦なしに自動で走らせる。
秋田県立大学の保田謙太郎准教授は「自動化できれば除草の労力をかなり減らせる」と強調する。

試験は秋田県大潟村にある同大学の水田で５月２８日に移植し、移植６日後から始めた。
６月中に合計８回走らせる予定だ。
７月に雑草の発生量を調べて、９月には水稲の収量を量る。

除草ロボットの開発は、電子機器・部品を設計する秋田テクノデザイン（秋田市）と進めている。
これまでに（１）水稲の草丈が３０センチ以内なら走行可能（２）雑草の発生量を除草しない水田の３割に抑制できる――ということが分かった。
保田准教授は「除草剤を使う場合と同等に除草することが目標だ」と意気込む。
というもの。

水田の掃除ロボットか。
考えてみれば、ありだよな。
なんとなく、出来ないって思い込んでいたけど・・・

これが実現出来たら、お掃除ロボットの上にニャンコではなく、お掃除ロボットの上にカエルってなるのかな。。。

秋田・神代じゃんご米の情報

秋田県の田沢湖営農センターより、秋田県を代表するブランド米「神代じゃんご米あきたこまち」の産地情報が届いた。



高橋孝太郎さんの無農薬圃場のテトール（手での草取り）６馬力＋１馬力（孝太郎さん本人）の作業風景です。



皆さん元気いっぱいに作業しています。カメラマンもすごくパワーを頂いてきました。
すごいの一言です。

かつて、日本テレビ「どっちの料理ショー」という番組で、究極の寿司米として君臨した「神代じゃんご米あきたこまち」

何処でも「あきたこまち」は販売されていることから、なかなか紹介するチャンスは減ってしまっているが、今でもその実力は健在。

それを支えているのが、地元が一体となった農作業である。

冷夏予報覆し平年並みに

冷夏予報覆し平年並みに　気象庁３カ月予報　朝日新聞　2014年6月26日（木）07:57　という記事を見つけた

内容は以下の通り
気象庁は２５日、７～９月の天候予報を発表した。
エルニーニョ現象による北日本の冷夏が予想されていたが、フィリピン付近の海面水温が高くなる影響で気温は全国的にほぼ平年並みになるという。
ただ北日本は降水量が多めで、農作物への注意は必要としている。

月別では、７月は平均気温は沖縄・奄美を除き全国的にほぼ平年並みだが、前線の影響で雨が多い。
８月は東日本と西日本で晴れの日が多いが、北日本は曇りや雨が多い。
９月は西日本で涼しくなりそうだが、それ以外は気温も降水量もほぼ平年並みの見込みだ。

同庁によると、今夏は太平洋高気圧の北への張り出しを抑えるエルニーニョ現象が発生する可能性が高い。
ただ、フィリピン付近で雲が活発に発生する影響で太平洋高気圧の勢力が強くなり、エルニーニョの影響を相殺するという。
というもの。

本音として、自分してはエルニーニェを期待していたのだが・・・・
駄目か。

このままだと、作況指数１００を超えてしまう産地も、沢山出るだろう。

今年の新米時は、完全に流通がオカシクなるだろうな。
ブランド米を持っている産地でも、流通・価格等はどうなってしまうか判らない。

全体としては売れていないお米。

最悪を想定しなければならないか？

１つ終わると１つ

やっと尿管結石が終わったと思ったら、今度は突き上げる胃の痛みに苦しみ始めた。
多分結石を出そうとして、水を毎日大量に飲み続けていたことから、胃が弱ってしまっているんだろうと思う。

いつも使っている胃薬は、慣れてしまって全く効果が出ない。
だけど、他のメーカーだと相性が悪い。

胃の痛みが落ち着くまで、大根おろし・納豆・豆腐・もやし・キャベツなど、軽いものをおかずにご飯を食べようと思う。

ヨーグルトも食べたいし牛乳も飲みたいんだけど、ストレートだと食べ始めの２日間くらい、トイレから出られなくなってしまうから、乳製品については、土曜日からスタートだな。