★川崎重工の社内誌『かわさき』が送られてきた。
１回目の特集として社長を囲む『社長座談会』があって、そのテーマが『エネルギー新時代を考える』なのである。
私自身も関心のあるテーマなので、じっくりと読ませていただいた。
身内みたいな会社のことでもあるし、座談会の中で話されているテーマや話題もオモシロく、その一つ一つのお話は納得のいくものも多いのだが、
少々ざっくばらんに感想を述べてみたいのである。
★『日本と川崎重工グループの エネルギー新時代を考える』 とアタマについているが、
話されている内容は、
『各事業部ー川崎グループー日本』の順になっていて、、『川崎重工グループ』は色濃くあるのだが、日本と言う視点はそんなに大きいとも思えない。
だけど座談会のテーマは、カッコよく『日本と・・・』から始まるのである。
日本の大企業はタテ型育ちなので、どこがやってもこうなってしまうのである。
ネーミングだけはカッコよく『日本と・・・』から始まる体質なのである。
世間一般によく見られる光景ではある。
★社長を囲む座談会だから、当然社長もいろいろと発言されている。
長谷川社長は現役時代は全然知らないが、社長になられてから少しだけお話しさせて頂いたことはある。
その話題が、エネルギー問題、『海流、潮流発電問題』であっただけに、この座談会にも大いに関心興味があったのである。
長谷川社長は『日本』と言う大きな観点からの発想も、発言もなさってはいるが、どうしても川崎重工サイドからの視点になってしまうのは、仕方がないことかも知れない。
然し、世の中には大阪の橋下市長のように、『大阪市』と『日本』と、どちらに重点があるのか解らないような方もおられるのである。
他ののことならともかく、テーマが『エネルギー』と言うだけに、もっと大きく国の方からの視点で考えて欲しかったのである。
ましてや、座談会のネーミングは『日本と・・・』の冠がついているのである。
★今、川崎重工が取り組んでいる『潮流発電』については、長期課題の一つとしてこの座談会の中でも長谷川さんは触れておられるのだが、
『海流発電』と言う言葉が私にしてみれば出てきて欲しかったのである。
日本のエネルギー問題は
一つは『原発に代わる再生可能エネルギー』問題
もう一つは『CO2 削減対策』と分析し指摘されていて、その通りなのである。
なれば『原発に代わる可能性があり、CO2は発生しない、海流発電の可能性』について追求する姿勢が、国でも国会議員でも企業でも欲しいなと思っているのである。
『潮流発電』も間違いなく、日本のエネルギー対策のプラスにはなるが、
これは『原発に代わる発電量』と言う意味では、その可能性はナイと思われる。
『原発に代わる発電量』の可能性を追求するなら
『海流発電』だけがその可能性を秘めている と 私はそう思っている。
黒潮の幅は１００キロ、２４時間一定のスピードで流れ続ける。 土地代は不要、漁業権も発生しない。
送電の方法とそのシステムの可能性を追求すればいいだけである。
そんなものが世の中にないのならお話にもならぬが、環境省も認めたような検討がベンチャーでは既に進んでいる。
川崎重工の技術研究所が一時はノヴァエネルギーと一緒に検討などしていたのである。
長谷川さんに、私がお話ししたのはまさにその話なのである。
★座談会の中で言われているテーマの中に、
『マーケッテング本部設立』の話も出ていて、川崎重工業の本社組織に『マーケッテング本部』が出来ることは画期的なことだと言える
そして
知的資産を共有することで技術の差別化を図っていける。複合的な仕組みは真似し難い。
エネルギー事業で、日本のような資源のない国ではエネルギーを造るところから始めたい。
再生可能エネルギーであるからこそ、日本で出来るし、日本で出来ることであれば当社にもチャンスはある。
世の中はそういう流れになっています。
それを早く認識し手を打って差別化していってもらいたいと思っています。
と座談会の結び出述べておられ、その方向は間違いないし、大賛成なのである。
★その実現のために具体的にぜひやって頂きたいことは、『Facebook の利用なのである。』
長谷川社長の発想は、従来の川重の社長さんには珍しいいい方向だと思っている。
ここで、Facebook でもお使いになれば、カンパニーの枠など簡単に取り除くことは出来るのだが、
本社のマーケッテング部が力仕事でやっつけようとしてもそれは多分無理だと思う。
これを解決出来るのは『仕組み』だけ、それもネットの仕組みが一番安価で簡単である。
知的資産とも言われているが、技術のソフトは川崎重工にはいっぱいお持ちだとは思うが、マーケッテング関連のソフトなども十分お持ちなのだろうか？
Facebook と言えば、海の向こうのKMCのFacebook ページは相当の実力なのである。 私を含めて既に４０万人の人がアクセスし『いいね』と共感しているのである。
日本の先進トップ企業のFacebookの水準をはるかに凌駕しているのである。
そんなことを本社のマーケッテング部はご存じなのだろうか？
少々ズケズケ申し上げたが、ホンネなのである。
ぜひいい方向に進まれることを祈念したい。
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