※「安倍総裁の決意① 日教組との対決」をご覧になる方はこちらをどうぞ。
※「安倍総裁の決意② 外交を取り戻す」をご覧になる方はこちらをどうぞ。
※「安倍総裁の決意③ 河野談話の撤回」をご覧になる方はこちらをどうぞ。
衆議院選挙の公示日直前の12月3日、安倍晋三総裁の公式サイトに書かれていた言葉はとても印象的でした。
「ネットなんかに～」と言うマスコミの人々に、草の根の力を認識させようじゃありませんか。
※安倍さんの公式サイトをご覧になる方はこちらをどうぞ。
草の根の力とはネットの力、すなわちブログ、ミクシィ、ツイッター、フェイスブック等のSNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）の情報拡散力のことです。
SNSが全盛期を迎えた現在、ネットによる情報拡散力は数年前とは比較にならないほど上昇しました。
私は12月3日の上記の言葉を見て、安倍さんは既にテレビや新聞等の既存マスコミに見切りを付けていると思いました。
それもそのはず、本当にテレビや新聞の「偏向報道（偏った報道のこと）」は目に余るものがあります。
朝日新聞主筆の若宮啓文氏は「安倍晋三氏を叩くのは我が社の社是だ」と豪語しています。
社是とは社の方針のことで、そんな新聞社は前代未聞です。
最初から特定の政治家を叩くのを目的にしているなんて、もうその時点で「公平なマスコミ」ではなくなっていますよね
この朝日新聞を筆頭に偏向報道ばかりの異常な報道姿勢になっているのが現在の既存マスコミの特徴です。
思い出して頂きたいのが、自民党政権末期の頃のテレビ報道。
漢字の読み間違いだのカップ麺の値段だので、連日連夜特集を組んで麻生太郎元首相をバッシングしまくっていました。
そしてそれと同時に行われていたのが、民主党に対する大絶賛報道。
とにかく民主党の議員は清廉潔白で有能、それに比べて自民党の議員は無能、そういった露骨な印象操作が連日連夜繰り返されていました。
「一度民主党にやらせてみよう」そんな言葉がよく全国放送のテレビ番組で聞かれました。
こういった形で次第に国民の思考を自分達に都合の良い方向に世論操作・世論誘導していきました。
この当時の偏向報道については弁護士の北村晴男さんも激怒していて、以前「弁護士・北村晴男さん怒りのツイート」という記事に書いたとおりです。
北村さんの「あの人達を私は絶対に信用しない」という言葉はとても印象的でした。
ちなみに安倍さんが掲げている「日教組による歪んだ教育の是正」、「外交の立て直し、防衛の強化」、「河野談話の撤回」、これらはいずれも日本の国益に叶うものです。
ところが。。。安倍総裁は「日本を取り戻す」と言ってくれていますが、これを取り戻されると困ると考えているのが既存マスコミの方々なのです。
既存マスコミには「反日左翼思想」に染まり切ったような方々が多くいて、そういう思想の人は日本の国益に叶う政治をする政治家を潰そうとします。
その反対に、反日左翼的な政治をする政治家には異常に甘く、擁護するという特徴があります。
民主党政権の3年間では民主党に都合の悪いことは報道されずに隠蔽されたり、報道されたとしてもあまり批判しなかったりといった事例が数多くありました。
例えば野田佳彦首相の民団（在日本大韓民国民団）幹部からの違法献金問題は報道さえされずに隠蔽されてしまいました。
菅直人前首相が北朝鮮の拉致事件加害者とつながりがある極左団体、「市民の党」に6250万円もの献金をしていた事件も報道さえされずに隠蔽されてしまいました。
民主党政権になってからの3年間は既存マスコミが全力で民主党を守っていた状態です。
自民党政権時代には漢字の読み間違いやカップ麺の値段であれだけ騒いでいたマスコミが民主党政権ではそんなのを遥かに上回る不祥事に対してなぜか沈黙していて、SNSの普及とともに既存マスコミの異常さもどんどん知れ渡っていくことになりました。
もし仮に安倍さんが内閣総理大臣となれば、今度はこれと逆の状況になり、既存マスコミが全力で安倍さんの足を引っ張ろうとすることでしょう。
どんな些細なことでも良いから取り上げて、とにかく批判しまくる姿が目に浮かびます。
既存マスコミが総力を挙げて安倍さんを潰そうとする中で、一体誰が安倍さんを守ってあげられるのでしょうか。
それが出来るのはSNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）の草の根の力しかないと思います。
安倍さんが一度潰された2007年頃のSNSの力では無理ですが、あれから5年が経ち、SNSの力はあの頃より遥かに強くなりました。
今のSNSの力であれば、既存マスコミの偏向報道に対抗出来ると思います。
最後にもう一度、衆院選公示日直前の12月3日に安倍さんが言っていた言葉を。
「ネットなんかに～」と言うマスコミの人々に、草の根の力を認識させようじゃありませんか 。
今回の総選挙の表には出ないもう一つの争点、「既存マスコミ対ネット」の対決、その答えがいよいよ明日、示されます。
※「安倍総裁の決意② 外交を取り戻す」をご覧になる方はこちらをどうぞ。
※「安倍総裁の決意③ 河野談話の撤回」をご覧になる方はこちらをどうぞ。
衆議院選挙の公示日直前の12月3日、安倍晋三総裁の公式サイトに書かれていた言葉はとても印象的でした。
「ネットなんかに～」と言うマスコミの人々に、草の根の力を認識させようじゃありませんか。
※安倍さんの公式サイトをご覧になる方はこちらをどうぞ。
草の根の力とはネットの力、すなわちブログ、ミクシィ、ツイッター、フェイスブック等のSNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）の情報拡散力のことです。
SNSが全盛期を迎えた現在、ネットによる情報拡散力は数年前とは比較にならないほど上昇しました。
私は12月3日の上記の言葉を見て、安倍さんは既にテレビや新聞等の既存マスコミに見切りを付けていると思いました。
それもそのはず、本当にテレビや新聞の「偏向報道（偏った報道のこと）」は目に余るものがあります。
朝日新聞主筆の若宮啓文氏は「安倍晋三氏を叩くのは我が社の社是だ」と豪語しています。
社是とは社の方針のことで、そんな新聞社は前代未聞です。
最初から特定の政治家を叩くのを目的にしているなんて、もうその時点で「公平なマスコミ」ではなくなっていますよね
この朝日新聞を筆頭に偏向報道ばかりの異常な報道姿勢になっているのが現在の既存マスコミの特徴です。
思い出して頂きたいのが、自民党政権末期の頃のテレビ報道。
漢字の読み間違いだのカップ麺の値段だので、連日連夜特集を組んで麻生太郎元首相をバッシングしまくっていました。
そしてそれと同時に行われていたのが、民主党に対する大絶賛報道。
とにかく民主党の議員は清廉潔白で有能、それに比べて自民党の議員は無能、そういった露骨な印象操作が連日連夜繰り返されていました。
「一度民主党にやらせてみよう」そんな言葉がよく全国放送のテレビ番組で聞かれました。
こういった形で次第に国民の思考を自分達に都合の良い方向に世論操作・世論誘導していきました。
この当時の偏向報道については弁護士の北村晴男さんも激怒していて、以前「弁護士・北村晴男さん怒りのツイート」という記事に書いたとおりです。
北村さんの「あの人達を私は絶対に信用しない」という言葉はとても印象的でした。
ちなみに安倍さんが掲げている「日教組による歪んだ教育の是正」、「外交の立て直し、防衛の強化」、「河野談話の撤回」、これらはいずれも日本の国益に叶うものです。
ところが。。。安倍総裁は「日本を取り戻す」と言ってくれていますが、これを取り戻されると困ると考えているのが既存マスコミの方々なのです。
既存マスコミには「反日左翼思想」に染まり切ったような方々が多くいて、そういう思想の人は日本の国益に叶う政治をする政治家を潰そうとします。
その反対に、反日左翼的な政治をする政治家には異常に甘く、擁護するという特徴があります。
民主党政権の3年間では民主党に都合の悪いことは報道されずに隠蔽されたり、報道されたとしてもあまり批判しなかったりといった事例が数多くありました。
例えば野田佳彦首相の民団（在日本大韓民国民団）幹部からの違法献金問題は報道さえされずに隠蔽されてしまいました。
菅直人前首相が北朝鮮の拉致事件加害者とつながりがある極左団体、「市民の党」に6250万円もの献金をしていた事件も報道さえされずに隠蔽されてしまいました。
民主党政権になってからの3年間は既存マスコミが全力で民主党を守っていた状態です。
自民党政権時代には漢字の読み間違いやカップ麺の値段であれだけ騒いでいたマスコミが民主党政権ではそんなのを遥かに上回る不祥事に対してなぜか沈黙していて、SNSの普及とともに既存マスコミの異常さもどんどん知れ渡っていくことになりました。
もし仮に安倍さんが内閣総理大臣となれば、今度はこれと逆の状況になり、既存マスコミが全力で安倍さんの足を引っ張ろうとすることでしょう。
どんな些細なことでも良いから取り上げて、とにかく批判しまくる姿が目に浮かびます。
既存マスコミが総力を挙げて安倍さんを潰そうとする中で、一体誰が安倍さんを守ってあげられるのでしょうか。
それが出来るのはSNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）の草の根の力しかないと思います。
安倍さんが一度潰された2007年頃のSNSの力では無理ですが、あれから5年が経ち、SNSの力はあの頃より遥かに強くなりました。
今のSNSの力であれば、既存マスコミの偏向報道に対抗出来ると思います。
最後にもう一度、衆院選公示日直前の12月3日に安倍さんが言っていた言葉を。
「ネットなんかに～」と言うマスコミの人々に、草の根の力を認識させようじゃありませんか 。
今回の総選挙の表には出ないもう一つの争点、「既存マスコミ対ネット」の対決、その答えがいよいよ明日、示されます。