温暖化による気候変動
と
それによる自然災害の増加は
すべての生命に影響を与えて
いま尚
一向に止まろうとしない
文明は
温暖化を防止する施策を熱心に進め
すでに
大量の資本を対策の推進のために投じてきた
温室効果をもつ酸素化合物は
その濃度を大気中で高め
低下したことを示す事実は
確認されていなかった
最大の原因は炭素系地下資源の
節操無き消費であった
文明にとってエネルギーは
経済成長と共に
不可欠な要素のひとつ
どちらか一方がないというだけで
繁栄は遠ざかる
安定した平和を導くには
電気エネルギーと熱エネルギーとが
同時に必要となる
低廉なエネルギーでなければ
繁栄は得られない
経済効果を引き出せなければ
文明の成長は ない
人類にとって欠くべからざるエネルギーの源は
石油とガスおよび石炭
国際経済を成り立たせているのは
基軸通貨とされている
ドル
資源価格が需要の高まりで急騰すれば
ドルの需要もまた同じ割合で
高まる
世界がエネルギー資源を必要とすれはするほど
基軸通貨の発行量は増えざるをえない
その結果
ドルには過剰流動性という性質が付属するようになった
これがドル余り現象を生みだしていた
土台
温暖化が急速に進んだのは
ドルの発行量を増やしたい米政権の思惑と
経済成長を急ぎたいエネルギー需要国の意向
とが一致してできた合作の結果
需給関係を成り立たせている当事者が
招いたこと
発行し過ぎて余らせたドルは
さまざまな市場へ投資されるべく
速やかに回収されるようなシステムが成り立っている
その任に当たっているのが
米系の国際金融資本
ドル資本と呼ばれることもある組織
過剰流動性を回収しても
有望な投資先が米国内に見当たらないとき
経済成長を続けている国の通貨が買われる
85年秋以降日本の円が俄かに高くなり
円を買ったドル資本による土地投機が
間接的に引き起こされたことがある
ドル資本と邦銀は表舞台には登場せず
代わりにノンバンクと呼ばれる金融をナリワイとする組織が
土地を担保とする融資で急成長を遂げていた
90年春には土地神話が崩壊し
バブルは消えた
95年春にはEUの正式発足を見越した資本の移動が
欧州市場でおき
バブル崩壊から回復したと思われていた日本の通貨が買われ
未曾有の円高を当時記録していた
2003年春にはイラク戦争がはじまり
長期化が懸念されるようになると
原油相場の急騰が長期間続くようになり
ほぼ同時に
中国への米国からの投資が盛んに行われ
余ったドルによる人民元への投資が
積極的に進められた
このため
組織的なドル安政策の犠牲となった中国政府は
元高を回避する目的で
欲しくもないドルを大量に買わざるをえなかった
この時に購入したドルが
中国を最大の外貨準備高をもつ国へと変貌させた
日本と中国はドル安政策の実験場と化している
為替政策でドルを買った国は
米国債へ投資する以外に道がない
安全な投資であることが理解されていなければ
国民の資産を振り当てることはできない
だが
これが罠だった
米国債を買った国は
ドル安政策が続けられているあいだ
その資産を回収することができない
債権を売ったとしても
その後ドルを売って自国通貨を買い戻さなければならない
これは米政府が推進しているドル安政策を
自己の資産を用いて推進するという結果を生む
回避したはずの円高や元高を
日本と中国の両政府が
自らの手で復元する
ということを意味する行為であるからだ
アメリカの意図を知らないすべての政府は
国民の暮らしを犠牲にして
力の政治に加担する役割を
それと意識ぜずに果たすのだ
軍拡と温暖化は
つまり
止まることができない
悪循環から抜け出す方法がない
という訳ではない
問題の本質を知らないで過ごしてきたのだったからこそ
現状が与えられたのである
まず
現実に気付くことから始めなければなるまい
と
それによる自然災害の増加は
すべての生命に影響を与えて
いま尚
一向に止まろうとしない
文明は
温暖化を防止する施策を熱心に進め
すでに
大量の資本を対策の推進のために投じてきた
温室効果をもつ酸素化合物は
その濃度を大気中で高め
低下したことを示す事実は
確認されていなかった
最大の原因は炭素系地下資源の
節操無き消費であった
文明にとってエネルギーは
経済成長と共に
不可欠な要素のひとつ
どちらか一方がないというだけで
繁栄は遠ざかる
安定した平和を導くには
電気エネルギーと熱エネルギーとが
同時に必要となる
低廉なエネルギーでなければ
繁栄は得られない
経済効果を引き出せなければ
文明の成長は ない
人類にとって欠くべからざるエネルギーの源は
石油とガスおよび石炭
国際経済を成り立たせているのは
基軸通貨とされている
ドル
資源価格が需要の高まりで急騰すれば
ドルの需要もまた同じ割合で
高まる
世界がエネルギー資源を必要とすれはするほど
基軸通貨の発行量は増えざるをえない
その結果
ドルには過剰流動性という性質が付属するようになった
これがドル余り現象を生みだしていた
土台
温暖化が急速に進んだのは
ドルの発行量を増やしたい米政権の思惑と
経済成長を急ぎたいエネルギー需要国の意向
とが一致してできた合作の結果
需給関係を成り立たせている当事者が
招いたこと
発行し過ぎて余らせたドルは
さまざまな市場へ投資されるべく
速やかに回収されるようなシステムが成り立っている
その任に当たっているのが
米系の国際金融資本
ドル資本と呼ばれることもある組織
過剰流動性を回収しても
有望な投資先が米国内に見当たらないとき
経済成長を続けている国の通貨が買われる
85年秋以降日本の円が俄かに高くなり
円を買ったドル資本による土地投機が
間接的に引き起こされたことがある
ドル資本と邦銀は表舞台には登場せず
代わりにノンバンクと呼ばれる金融をナリワイとする組織が
土地を担保とする融資で急成長を遂げていた
90年春には土地神話が崩壊し
バブルは消えた
95年春にはEUの正式発足を見越した資本の移動が
欧州市場でおき
バブル崩壊から回復したと思われていた日本の通貨が買われ
未曾有の円高を当時記録していた
2003年春にはイラク戦争がはじまり
長期化が懸念されるようになると
原油相場の急騰が長期間続くようになり
ほぼ同時に
中国への米国からの投資が盛んに行われ
余ったドルによる人民元への投資が
積極的に進められた
このため
組織的なドル安政策の犠牲となった中国政府は
元高を回避する目的で
欲しくもないドルを大量に買わざるをえなかった
この時に購入したドルが
中国を最大の外貨準備高をもつ国へと変貌させた
日本と中国はドル安政策の実験場と化している
為替政策でドルを買った国は
米国債へ投資する以外に道がない
安全な投資であることが理解されていなければ
国民の資産を振り当てることはできない
だが
これが罠だった
米国債を買った国は
ドル安政策が続けられているあいだ
その資産を回収することができない
債権を売ったとしても
その後ドルを売って自国通貨を買い戻さなければならない
これは米政府が推進しているドル安政策を
自己の資産を用いて推進するという結果を生む
回避したはずの円高や元高を
日本と中国の両政府が
自らの手で復元する
ということを意味する行為であるからだ
アメリカの意図を知らないすべての政府は
国民の暮らしを犠牲にして
力の政治に加担する役割を
それと意識ぜずに果たすのだ
軍拡と温暖化は
つまり
止まることができない
悪循環から抜け出す方法がない
という訳ではない
問題の本質を知らないで過ごしてきたのだったからこそ
現状が与えられたのである
まず
現実に気付くことから始めなければなるまい

※コメント投稿者のブログIDはブログ作成者のみに通知されます