宇宙部隊に惑星護衛官。次第にリアルになりつつあるET(地球外生命体)

《本記事のポイント》
・ 日本の航空自衛隊に「宇宙部隊」が創設される。
・ アメリカでは、「ET(地球外生命体)ハンター」を募集中。
・「宇宙」が日常の一部になりつつある。

日米で宇宙関連のホットな話題が続いている。

まずは、日本の航空自衛隊に「宇宙部隊」が創設されるというニュースだ。このほど読売新聞が報じたところによると、防衛省は人材育成に関する経費を来年度予算の概算要求に盛り込む予定という。

宇宙部隊の任務は、宇宙空間に飛んでいる日本の人工衛星を守るため、宇宙ゴミ(スペースデブリ)や対衛星兵器などを常に監視するレーダーなど宇宙監視システムの整備と運用だ。

（続きは以下のURLより）
http://the-liberty.com/article.php?item_id=13399

幸福の科学・大川隆法総裁の東京ドーム講演でUFOが出現!?

8月2日、東京ドーム付近で撮影された、UFOらしきものの写真。

東京ドームで2日に開催された大川隆法・幸福の科学総裁の特別大講演会で、UFOらしきものが目撃された。

この写真は、講演会終了後の午後8時23分ごろ、東京ドームから出て数10メートルのところで撮影された。撮影者である富山県在住の55歳女性のぴーこさん(仮名)は、写真を撮ったときのことを次のように話す。

（続きは以下のURLより）
http://the-liberty.com/article.php?item_id=13354

7月7日に世界各地でUFOが現れる?

7月7日に世界各地でUFOが現れる?

7月7日、幸福の科学の聖地である徳島の生誕館上空にUFOが現れたというニュースを13日付本欄で伝えたが、同じ日に国際宇宙ステーションとオランダでもUFOが目撃されていたようだ。

7月7日、国際宇宙ステーションからのライブ映像をチェックしていたUFOハンター「Streetcap1」と名乗る人物が、数個のフラッシュが瞬く葉巻状の物体が写るのを目撃し、サイトにアップした。

「NASA HD Cam 7th July, 2017」(YouTubの映像…42秒ごろに現れている)
https://www.youtube.com/watch?v=IeNJ4qOZsxg

都市開発の新しいフロンティア「空中権」【その１】

Message body

 [HRPニュースファイル1838]http://hrp-newsfile.jp/2017/3220/

幸福実現党政務調査会　都市計画・インフラ部会長　曽我周作

◆「容積移転」「空中権」とは

アメリカでは「空中権」という制度があり、「土地の上部空間を水平的に区画して建築的に利用する権利」とされ、土地の所有権の構成要素の一つとされています。

都心においては、土地の高度利用の観点からできるだけ収益性をたかめる商業施設や事務所ビルを建設しようという力が働きます。

しかし、容積率の制限が存在し、もっと容積率の高い建物を建てたいという需要があります。

一方、ある土地に対して容積率を制限限度まで利用して建築物を建てている場所ばかりではありません。

また、将来にわたっても容積率を余らせることが予見される場所があります。例えば歴史的建造物や寺院、また公園などもそうです。

開発競争の中で神社仏閣や歴史的建造物、オープンスペースを確保する公園、また美術館など文化施設が失われるのは町にとっても損失ですし、守り、残さなければならないものがあります。

未利用の容積率を開発権とみなして移転できるようにするということが発生するのは、「おなじ都心地域のなかにあっても未利用の容積率を残したまま新たな建築更新の必要のない地権者がいる一方で新たに建替えの希望のある地権者が基準容積以上の容積を得たいと考える場合」があるということ、「民間事業の側からは都心の土地利用の有効・高度利用の需要があり、行政からは都心の町の魅力を高める必要性」があるからであるといわれます。（『建築空間の容積移転とその活用』ｐ9より）

容積率を譲り渡したい側と、容積率を譲り受けたい側が、それを取引できるようにするということが行われるのが容積移転であり、「空中権」の取引などと表現されます。

◆日本とアメリカの容積移転制度

・アメリカのTDR制度

アメリカのTDR（Transferable Development Rights）制度は1961年にG.ロイドによって提唱されたといわれ、その理念は以下のように指摘されています。

「彼は、都市の開発においては開発密度の調整が必要であり、一定以上のオープンスペースを確保しながら開発は進められるべきであるとし、オープンスペースの土地所有者は、高密度開発が認められている地区の土地所有者に開発権を譲渡し、高密度開発地区の土地所有者はこの開発権を購入しなければならないと提案した。この考え方の中には、都市開発を推進していくうえで、オープンスペースの確保が必要であり、このオープンスペースを強制的に確保させるためには、財産権の補償としての開発権の移転を土地所有者に与えようとする姿勢が見られる。」

つまり、この制度の性質として、開発が規制された土地の所有者に対しての財産保障と、それによってオープンスペースを確保しようという狙いが、まず一つあきらかです。

現在、このTDRは2008年時点で186の自治体で採用されており、オープンスペースの確保の他に、歴史的建築物の保全、農地保護、森林保護、環境保護、低所得者用住宅確保などの目的も果たしています。

また、場所によってはCO2削減などの目標も含まれているように、公益性の目的のために用いられている面があります。

この制度においては、空中権の出し側と、受け側の需要が同時にあることが必要であったため、TDR bankというものが設けられるようになりました。

例えばニューヨークのサウスストリート・シーポート特別地区は歴史的建築物の保全と再開発の推進を目的として地区として位置づけられ、ここでは歴史的建築物の所有者が未利用容積を開発権として、受け地に直接売却するか、仲介者を介することもできます。

この仲介者にあたるのがTDRbankであり、ニューヨーク商業銀行の連合体で組成されました。

また、アメリカでは空中権が土地所有権の構成要素とみなされています。条例で容積率移転の事実を公示することが義務付けられています。（『都市再生を目指して』ｐ17より）

一方、日本では先ほど指摘したように、未利用分の容積が所有権の対象となっていません。

そのため、空中権の取引を制度的に確立するにあたっては第一に権利関係の法的確立が課題になります。

（「法的性格としては、直接土地に及ばない不安定な権利であること、当事者間でのみ有効な債権的権利であること、物権としての公示方法がない」『都市再生を目指して』ｐ17より）

（つづく）

 

 

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◆「クリエイティブでプロダクティブな人材」を創る方法 そのヒントは千葉にあった

「クリエイティブでプロダクティブな人材」を創る方法  そのヒントは千葉にあった

「大学で学んだことは、社会に出てから、ほとんど役に立たなかった……」。

これが、大多数の社会人の本音ではないだろうか。

日本の大学で教えられているのは、「学問のための学問」であり、実用性が低いことが多い。大学でいくらよい成績を取っていたとしても、仕事ができる人材とは限らない。

そんな状況の中、「クリエイティブで、プロダクティブ」な人材の輩出を目指す場がある。千葉県九十九里浜にほど近い場所にある、ハッピー・サイエンス・ユニバーシティ(HSU)だ。

（続きは以下のURLより）
http://the-liberty.com/article.php?item_id=13220

「ファーストコンタクト」に備え、現役の軍人もUFOについて語るべき

◆「ファーストコンタクト」に備え、現役の軍人もUFOについて語るべき

現役時代にUFO事件に遭遇し、機密保持のために沈黙を保ってきた元保安官や元軍人たちが、退職後に次々とUFO情報を公開するという動きが後を絶たない。

まず、英ミラー紙(6月2日付)の記事では、歴史的なUFO墜落事件である1947年のロズウェル事件の新たな証言者が紹介された。

記事によると、4月に出版された書籍『UFOs Today?70 Years of Lies, Misinformation and Government Cover-Up』(著イレーナ・スコット博士)で、ロズウェル事件を間近で目撃した元保安官代理チャールズ・フォーガス氏のインタビューが初公開されたという。

（続きは以下のURLより）
http://the-liberty.com/article.php?item_id=13210

ロボット、ドローンを生んだDARPA 未来を創造してきた頭脳集団(後編)

http://the-liberty.com/article.php?item_id=13123

《本記事のポイント》

• DARPAでは、昆虫型や超超音速ステルス、自律型ドローンの開発が進む
• 人工知能の開発に向け、人間と機械を融合するような技術の開発も進んでいる
• 科学の進歩と精神性の向上は両輪

 

コンピューターやインターネット、GPSにドローン――。これらは、米国防高等研究計画局(DARPA)から生み出された技術の数々だ。 

前編( http://the-liberty.com/article.php?item_id=13117 )では、これまでDARPAが生み出してきた技術を紹介した。DARPAの技術は、民間にも転用され、それによって私たちの生活はより便利になり、近代化されてきた。今後もそうなる可能性は高いだろう。 

DARPAの研究は今、どこまで進んでいるのか。そして未来はどうなっていくのだろうか。 

 

戦争を主導するのは「ドローン」になる

米国防総省の報告書「無人システム統合ロードマップ」によると、今後25年間、戦争を主導するのは「ドローン」だ。 

ドローンとは、無人航空機のこと。基本的に無線で操縦する。現在もドローンはさまざまな場所で軍務を果たしている。将来的には、深海から宇宙空間でも、ドローン軍隊による偵察や攻撃が可能になるとされている。 

DARPAは、昆虫型ドローンも開発している。2007年9月、米ホワイトハウス近辺の広場で開かれたイラク反戦集会で、大きなトンボのようなものが複数の人に目撃された。 

ワシントン・ポスト紙(2007年10月9日付)は、「トンボか? 昆虫スパイか? ロボ昆虫を開発する科学者たち」という記事を掲載し、「昆虫のようなドローンをハイテクの監視ツールだと疑う者もいれば、トンボ――生き物にしてはロボット的だと、生物学者さえ認める古生物――だと言う者もいた」と報じた。ちなみに最新鋭の昆虫ロボットは、蚊型だといわれている。 

さらにDARPAが開発中の超超音速ステルス・ドローン「HTV-2」は、高高度を音速の20倍の速さで飛ぶことができる。DARPAによると「ニューヨークとロサンゼルス間を12分足らずで移動できる」という。このドローンなら、世界中のどんな場所にも、1時間以内に到達できる。 

また、DARPAは「自律式無線ドローン」の開発も進めている。自律式とは、外部のコントロールを受けずに、あらかじめ与えられた命令に従って、自ら動くということ。例えば、一つのドローンが破壊された場合でも、他の場所にいたドローンがそれを察知し、自ら動くことができる。 

DARPAは自律型ロボットの開発を目指しているが、それには、人工知能(AI)が不可欠だ。現在のところ、自律型ロボットをつくれるほどには、AIの開発は進んでいない。 

 

人間と機械を融合する!?

AIの進歩に重要な役割を果たすのは、神経科学とコンピューターの開発だ。 

これまでDARPAは、脳に損傷を受けた兵士を治療するため、数十年かけて脳科学研究を推進してきた。近年、DARPAが最も力を入れているのは、人間と機械を融合するようなニューテクノロジーだという。 

例えば、記憶喪失者の記憶を回復させるため、ワイヤレスの埋め込み型「神経機能代替装置」を開発し、試験中だ。他にも、精神疾患の兵士には、脳のさまざまな領域に複数の電極やマイクロチップを埋め込み、ストレス障害を治療しようとしている。 

そして2015年、DARPAは大脳にチップを埋め込んだ全身麻痺の女性が、自らの思考によって、ロボットアームを操作したり、シミュレーション上でステルス戦闘機「F-35」の操縦ができるようになったと発表した。 

 

「AIが人間を支配する世界」にしないために

DARPAの研究だけを見ていると、人間と機械の融合もそう遠くない未来に実現しそうに思える。映画「ターミネーター」のように、「AIが人間を支配する世界」が到来するのではないかという恐れも感じる。 

科学技術の進歩は歓迎すべきものだ。だがそれに伴い、人間も精神性を高めていく必要がある。「神仏は存在し、人間は何度も生まれ変わりながら、心を磨いている霊的な存在だ」という正しい宗教観が、人類を滅ぼすような方向で科学を悪用することを防ぐはずだ。AIの進歩を、人間がより人間らしい生活をすることにつなげる努力が必要だ。

(山本泉)

(参考書籍:アニー・ジェイコブセン著『ペンタゴンの頭脳』)

 

【関連記事】

2017年6月11日付本欄 ロボット、ドローンを生んだDARPA 未来を創造してきた頭脳集団(前編)http://the-liberty.com/article.php?item_id=13117 

2016年11月号 人工知能時代 人間にしかできない仕事 あと10年で消える仕事http://the-liberty.com/article.php?item_id=11969

ロボット、ドローンを生んだDARPA 未来を創造してきた頭脳集団(前編)

http://the-liberty.com/article.php?item_id=13117

《本記事のポイント》

• DARPAの軍事技術は、さまざまな形で民間転用されてきた
• ベトナム戦争やイラク戦争を通して、DARPAは最先端の技術を開発した
• 日本にも、DARPAのような軍事研究機関が必要

 

コンピューターやインターネット、GPSに、ドローン――。これらは、米国防高等研究計画局(DARPA)から生み出された技術の数々だ。 

国防総省の軍事科学機関のDARPAは、1958年の創設以来、数多くの革新的な軍事技術を生んできた。年間予算は約30億ドル。局内のプログラム・マネージャーが、学者などに研究を委託し、その研究成果を、軍や政府機関に引き渡すスタイルを取っている。年平均で約120人のマネージャーが約5年の任期で雇用され、一流の学者が研究に勤しんでいる。 

 

センサーやGPS、ドローンまでも

DARPAの評価を一躍高めたのは、1955年に起きたベトナム戦争だ。この戦争で次々と新しい技術を生むことになる。 

例えば、敵の戦闘員の位置を感知する「センサー」や、夜でも敵の様子が見える「暗視技術」。敵のレーダーにも感知されない「ステルス機」や、「コンピューター技術」と「そのネットワーク構築」の開発も進められた。 

さらに、ジープ車両などから照射されるレーザービームで誘導する「誘導兵器」や、敵地の偵察・観測を行う「ドローン」、衛星を利用したナビゲーション技術の「GPS」、「バーチャル空間での軍事演習」なども、ベトナム戦争時代に開発された。 

こうした技術は、今や民間でも利用されているが、アメリカは、圧倒的な技術力を確立したことで、イラクとの湾岸戦争(1991年)を、たった1年と2日で収束させる。 

 

イラク戦争には、次世代ロボットや鳥のような小型機も開発

DARPAによる技術開発は、それだけにとどまらない。 

イラク戦争(2003～2011年)における、有志連合軍の死因の約6割は、たった25ドルでつくれる即席爆弾装置(IED)だった。爆弾は、処理しても処理してもきりがなく、爆弾処理班は神経をすり減らしながら、命がけで任務にあたった。 

そのためDARPAは、IEDを探索するロボット「タロン」(写真)を開発する。これは、遠隔操作式の45キログラムに満たない小型ロボットであり、備え付けのロボットアームで爆弾などを取り上げ、検査できるシロモノだ。 

アフガニスタンやイラクにそれぞれ投入され、現場では、タロンに惜しみない称賛が送られ、人間に似た名前まで付けられたという。ちなみに一体あたりの費用は、6～18万ドルだ。 

また、イラク戦争が始まった2年後、DARPAは戦闘地帯で群衆の中に隠れるテロリストなどを見つけるため、建物内を含めた街の様子を監視する「戦闘地域監視プログラム」を開始した。 

鳥ほどの大きさである「小型無人機」を開発して、街や人々の様子を空撮。その機密データをまとめたウィキペディアのような「メディア・プラットフォーム」をつくり、関係者が閲覧できるようにした。 

 

日本でも軍事研究を行える環境を

その一方で、DARPAの研究に批判が起きたこともある。 

2001年の「9.11テロ」の後、DARPAは、テロリスト情報を事前に探知すべく、「全情報認知」システムを構築する計画を立てた。クレジットカードや雇用、医療情報などのあらゆる個人情報を蓄積するシステムであったため、国民から大反発を呼び、即時廃止となったのだ。 

ただ、こうしたことがあっても、アメリカではDARPAそのものを廃止する動きには発展しない。軍事技術の必要性が国民全体で共有されているためだ。 

その点、日本では今年4月に、日本学術会議が「科学者は軍事的な研究を行わない」とする声明を発表し、軍事技術そのものを否定する機運が起きた。北朝鮮や中国が軍拡を進めている状況を見れば、国民の命を軽視する判断である。 

日本も国を守るために、DARPAのような新しい研究に人材や予算を投じ、防衛力強化に努める必要がある。(続く)

(山本泉)

(参考書籍:アニー・ジェイコブセン著『ペンタゴンの頭脳』)

 

【関連書籍】

幸福の科学出版 『ニュートンの科学霊訓』 大川隆法著https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1439 

幸福の科学出版 『アインシュタイン「未来物理学」を語る』 大川隆法著https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1419

UFO、臨死体験…… あらゆる超常現象を説明できる科学とは

http://the-liberty.com/article.php?item_id=13094

《本記事のポイント》

• ロンドン大の天文学者が異次元空間の存在を主張
• 異次元を想定しないと、意識や精神、霊魂の説明がつかない
• パラダイムシフトにより科学の常識は変化し続けてきた

 

幅広いテーマを持つ「UFO学」の世界には、自らの体験をもとにエイリアン・アブダクションと臨死体験の共通点をスピリチュアルな観点で研究するUFO学者がいる。実は、科学の世界にも、物質界ではない意識の世界として霊的な異次元空間を説明する学者がいる。両者の主張は、それにより様々な超常現象の説明が可能になる、という点で共通している。 

 

天文学者の考える別次元世界

2月16日付の英エクスプレス紙の記事は、ロンドン大学クイーン・メアリー校の天文学者バーナード・カー教授が、「我々の意識と通じる別の次元が存在する」と主張していることを伝えた。 

かつてアインシュタインは相対性理論において「4次元」を想定した。そして現代の物理学の最先端をいく「超弦理論」では、11次元までが想定されている。カー教授は、さらにもう1次元、物質を超えた意識とつながる次元が存在すると指摘する。また、こうした次元構造は階層的なものであり、我々の存在する3次元はその最下層であると考えているという。 

現代科学の世界では、意識が何かということは明確にされておらず、脳の作用だと思われている。しかしカー教授は、肉体とは別の意識とつながる非物質的な別次元の存在を想定しなければ、哲学的な「肉体と精神」の問題をはじめ、時間というものの本質や幽霊や幽体離脱、臨死体験や夢といった現象の説明がつかないという。 

これは、現代の主流科学とは意を異にするが、カー教授は「主流といわれる説も、何度もパラダイムシフトを経ており、それは常に我々の常識を変えてきている」と言っている。

  

臨死体験とエイリアン・アブダクション 

アメリカには、臨死体験とエイリアン・アブダクション時の意識の状態に類似点を見出し、UFO学と臨死学会の双方で活動しているというUFO学者たちがいる。彼らとカー教授の説に共通するのは、物質界とは異なる精神や意識の活動する次元が存在し、そこは他人の意識との共有スペースでもあるということだ。UFO学では、エイリアンはテレパシーで会話をするというのが定説であり、このような共有スペースを利用していると想定される。 

カー教授の説は、臨死体験における死後の世界や霊界、「あの世」、エイリアン・アブダクションにおける意識への介入、テレパシーや予知能力など様々な未解決の現象を説明できるようになる可能性を持つ。教授の言う通り、パラダイムシフトがいつもその時代の既成概念を覆すものであれば、次はぜひとも、この異次元の解明にアプローチしてほしいものだ。(純)

 

【関連記事】

2014年6月29日付本欄 エイリアン・アブダクションと臨死体験に共通する「霊界」、研究はすでに始まっているhttp://the-liberty.com/article.php?item_id=8077

サンマリノ共和国で開かれた「第25回 世界UFOシンポジウム」で幸福の科学がスピーチ

http://the-liberty.com/article.php?item_id=13060

イタリア半島の中東部にあるサンマリノ共和国で5月13、14日、2日間にわたって「UFOシンポジウム」が開催され、幸福の科学が招待された。 

このシンポジウムは、宇宙やUFOなどについて研究する各国の著名な研究者がそれぞれの分野について発表する場だ。2日間の総来場者数は500～600人だった。 

幸福の科学が招待されて参加したセッションのテーマは、「宇宙、神話と宗教」。冒頭に主催者が主旨を説明し、神父や神話の研究者が、「ナスカの地上絵」のミステリーなどについて発表した。 

 

「宇宙人も地球に生まれ変わっている」

幸福の科学国際本部の千手真理子副理事長は、幸福の科学の教義について、次のように紹介した。 

「幸福の科学では、人間は神から作られた存在であり、肉体だけでなく、永遠の魂があると教えられています。また、宇宙人も神によって作られた存在であり、人間と同等に尊い存在といわれています」

 

幸福の科学の紹介をする千手真理子氏(左から2番目)。

 

千手氏は特に、「幸福の科学は仏教の理論に基礎を置いた宗教であり、転生輪廻を信じています。宇宙人も転生輪廻をしており、地球にも宇宙人が転生しています」ということを強調した。 

続いて、大川隆法・幸福の科学総裁が2010年に横浜アリーナで行った法話「世界宗教入門」の映像を上映。大川総裁が「宇宙時代に備えよ」と説かれたことや、講演会後、空に大量のUFOが出現したことなどを紹介した。その後、大川総裁がUFO出現の真相を霊査するために、宇宙人であるベガ星人と交信して質問する場面などを、映像とともに紹介。大川総裁が行った「宇宙人リーディング」の映像を上映すると、参加者は興味津々な様子で見入ったという。

 

大川総裁が収録した「宇宙人探索リーディング」の映像を上映。

 

千手氏は最後に、幸福の科学の高等教育機関「ハッピー・サイエンス・ユニバーシティ(HSU)」で現在、本格的な宇宙研究をしており、将来的にUFOをつくる計画があることを紹介。「今後も、幸福の科学の活動にぜひご注目ください」と締めくくった。 

 

「宇宙人リーディング」に興味津々の参加者

シンポジウムに参加した幸福の科学・モスクワ支部長(兼)ブルガリア支部長の加藤義孝氏によると、霊言の映像を上映した時、世界各国からの参加者は「霊言の映像をしっかりと受けとめ、食い入るように見ていた」という。 

実際に宇宙人リーディングや霊言に立ち会った千手副理事長がその体験談について話すと、会場からは「霊言をしている時はどういう感じなのか。意識はあるのか」「一人でもできるのか。マスターがいないとできないのか」など、数々の質問が上がった。さらに、「ベガ星以外にはどんな星があるのか」「星座の名前は、宇宙人が言っているものと現在、地球で使っている名前は一緒なのか」など、一歩踏み込んだ専門的な質問も多かった。 

シンポジウムの主催者であるロベルト・ピノッティ博士は、「本当に素晴らしい発表をありがとう。ここに参加している方々はみんな、転生輪廻を信じています」と述べた。キリスト教徒が多い西洋社会では、一般的に、転生輪廻という概念は理解されにくい。しかしピノッティ博士は、「私たちの間では、転生輪廻は常識です」と断言していた。 

シンポジウムで講演したフランス国立宇宙研究センター・トゥールーズ宇宙センターの元責任者であるジャン=ジャック・ヴェラスコ氏も、通訳を介して、「最近、私も宇宙人の存在を突き詰めて研究し尽くした結果、霊的な世界に参入しないと分からないという結論に至った」と述べていたという。

 

シンポジウムの参加者たち。

霊的なアプローチによる高度な宇宙研究

幸福の科学グループは、UFOや宇宙人について頭から否定する日本の風潮に対して一石を投じるため、「UFO後進国、日本の目を覚まそう」キャンペーンを行ってきた。2015年に公開した映画「UFO学園の秘密」もその一環だ。 

大川総裁が「宇宙人リーディング」などの霊的なアプローチによって明かしている宇宙情報は、世界の宇宙研究者をも驚かせるほど、核心に迫る内容なのかもしれない。

 

【関連記事】

2017年4月9日付本欄 「宇宙人はいる!」断言する宇宙飛行士たちhttp://the-liberty.com/article.php?item_id=12834 

2017年3月4日付本欄 アメリカだけではない! チャーチル英首相もUFO情報を隠していた?http://the-liberty.com/article.php?item_id=12678 

2015年10月号 目を覚ませ!UFO後進国ニッポン - 宇宙人との遭遇 - マスコミが報じない真実http://the-liberty.com/article.php?item_id=10083

もう"時候の挨拶"化している?クロップサークルの出現

http://the-liberty.com/article.php?item_id=13002

北半球も暖かくなってくると、畑に忽然と姿を現すクロップサークル(ミステリーサークル)のニュースが飛び込んでくる。 

クロップサークルの専門サイト「Crop circle connector」によると、今年初めてのサークルは、4月16日、イギリスのウィルトシャーにあるチャーヒルの菜種畑に現れた。円と直線を組み合わせた約75メートルの単純な構図だが、その後5月6日までに続々と現れた5つのサークルの構図は少しずつ複雑になってきている。 

クロップサークルは、「誰が何のためにどうやってつくったのか?」という多くの謎を秘めており、毎年出現するたびに話題になる。人間がいたずらで作ったものもあるが、明らかに人間技ではない高度なものもある。誰にも目撃されず上空から見ないと理解できないほど大きな複雑な模様が一晩で突然現れるのをどう説明したらいいのか誰にも分からない。 

実際、このようなものを人が作るとしたら、どのようにするのだろうか。 

今年の2月7日からアサヒビールの「アサヒ・ザ・ドリーム」の新発売に合わせてテレビCMが流れた。それはオーストラリアの大麦畑に描かれた巨大な製品ロゴのクロップサークルを上空から写したものだ。 

このCMのクロップサークルをどのように制作したのか、オーストラリアABCニュースが2月21日の記事で伝えている。 

それによると、1月の暑い日(南半球なので夏である)、専門の測量チームほか総勢40人が集結し、3週間かけて制作したのだという。GPSユニットを携え、正確に2mおきに印をつけながら拡大した図を描き、ドローンで撮影するのだから人目につかないはずがない。要するに、人がやれば、ひたすら人海戦術になるのだ。これを一体どうやって一晩でやってしまうのだろう。 

謎だらけの複雑な構図を解析して何らかのメッセージを読み取ろうとするクロップサークルのファンも多い。北半球はこれから本格的なクロップサークルのシーズンに入る。どのような図柄が現れるか楽しみである。(純)

 

【関連記事】

2015年5月3日付本欄 今年初のクロップサークル(ミステリーサークル)が出現と話題 【UFO後進国日本の目を覚まそう!】http://the-liberty.com/article.php?item_id=9577

「宇宙人はいる！」断言する宇宙飛行士たち

http://the-liberty.com/article.php?item_id=12834

《本記事のポイント》

• アポロ12号の宇宙飛行士が宇宙人について発言
• 宇宙人の地球飛来説を公言する宇宙飛行士たち
• UFOは宇宙人が飛来したという想定は非現実的ではない

 

地球に似た環境の惑星がいくつも見つかり、宇宙の生命体が発見される可能性が現実的なものとなりつつある。実際に月面に降り立ったアポロ計画の宇宙飛行士たちも、今までに宇宙人に関する様々なコメントを残している。 

オーストラリアのニュースサイト、News.comの3月27日付記事で、アポロ12号の宇宙飛行士アラン・ビーン氏の宇宙人観が話題になっている。ビーン氏は、1969年、アポロ12号で月に行き、月面に降り立った12人のうちの1人で、現在85歳。 

彼は「地球に宇宙人が飛来しているとは思わない」と言う。その理由は、「地球に来れるほど文明が進化しているということは利他的で友好的なはず。本当に飛来していたら、地球がまだ解決できないガンの撲滅といった方法を伝授するだろう」「1000年先といった未来に、地球が他所の星に行ったとき、きっとそうするように」というものだ。 

ただし、彼は宇宙人の存在は信じている。「数えきれない星の数からしても、統計的に生命体が存在するはずだ」と言っている。 

 

「エイリアンは我々を観察している」

この記事を受けて、米ハフィントン紙(3月29日付)と、英デイリースター紙(4月6日付)は、明確に宇宙人地球飛来説を訴える宇宙飛行士たちを紹介する記事を掲載した。 

昨年亡くなったアポロ14号の宇宙飛行士エドガー・ミッチェル氏は、「エイリアンが我々を観察しているし、時々、飛来している」と公言している。米政府が情報を隠し続ける理由は「エイリアンに敵意があるのかどうか不明で、ソ連(当時)にも知られたくないからだ」とも言っている。 

また、アメリカ初の有人宇宙飛行計画マーキュリー計画に参加した宇宙飛行士の1人、ゴードン・クーパー氏も宇宙人の飛来を強く信じている。彼は、膨大な数のUFOを目撃しており、1985年、国連に対し地球レベルで取り組むことを提言している。 

同じくマーキュリー計画に参加した1人、ディーク・スレイトン氏もUFOを目撃し、強く印象に残ったと言っている。元宇宙飛行士でNASAの科学者でもあるブライアン・オレアリー氏は、「彼らが飛来している証拠は豊富にある」と言い切ってもいる。 

最近ますます宇宙での生命体探査が注目されているが、そもそも地球人も、広大な宇宙の中に存在する知的生命体だ。宇宙の億年単位の歴史と、文明の進化を考えると、地球人類よりも数億年単位で文明が発達した星があってもおかしくはない。UFOは他の星の知的生命体が飛来したものという想定も、決して非現実的なものではないはずだ。(純)

 

【関連記事】

2015年10月号 目を覚ませ!UFO後進国ニッポン - 宇宙人との遭遇 - マスコミが報じない真実http://the-liberty.com/article.php?item_id=10083 

2017年3月4日付本欄 アメリカだけではない! チャーチル英首相もUFO情報を隠していた?http://the-liberty.com/article.php?item_id=12678

ブッシュ元大統領、「UFOの機密ファイルは見たけど、一生言わない」

http://the-liberty.com/article.php?item_id=12706

《本記事のポイント》

• 米トーク番組にブッシュ元大統領が出演
• UFO文書の存在について「秘密はあるが、言わない」と発言
• トランプ大統領への斬り込みも期待したい

 

アメリカABCテレビのトーク番組「ジミー・キンメル・ライブ」は、現職大統領や大統領候補、元大統領に対し、司会のジミー・キンメル氏がUFOに関する機密情報の存在についてストレートに斬り込むことで注目を集めている人気番組だ。 

3月2日、キンメル氏はジョージ・W・ブッシュ元大統領をゲストに迎え、UFOについての国家機密があるのかどうかを真っ先に質問して大きな話題になった。その会話は次のようなものだ。

 

キンメル氏(以下K): 「まずは、私とこの国にとって重要な質問です。大統領だったとき、機密ファイル、つまりUFOの文書を調べたことがありますか? 私が大統領なら、真っ先にやりますが」

ブッシュ氏(以下B): 「たぶん。」「私の娘たちも全く同じことを聞いたよ」

 

K: (驚いて)「そのファイルの内容を娘さんたちに話すことを許されていましたか?」

B: 「ノー」

 

K: 「今あなたは大統領ではないのだから、言おうと思えば言えますよね。」

B: 「確かに。でも君には言わない」(会場、大爆笑)

(キンメル氏が再度確認するも……)

B: 「君には何も言わないぞ」

 

K: (それでもダメ押しで)「国民に公表できないようなスゴイ秘密が本当にあるのですね?」

B: 「そうだ」

 

K: 「それを後に本に書きませんか?」

B: 「ノー」

 

以前、同番組でオバマ元大統領が同様の質問をされたときには冗談ではぐらかしたし、クリントン元大統領のときなどは「UFOファイルを探したがなかった」と答えた。それと比較しても、ブッシュ氏は、真面目に語っているように見える。UFOファイルの存在を認めたわけだ。 

キンメル氏の軽妙な語り口調とゲストの巧みなサービス精神で、毎回、会場は沸きに沸く。国家のUFO機密情報という大きなテーマを、元大統領が軽いノリで口にできる、またとない機会である。 

キンメル氏は、「アメリカに、決して公表できないUFOの国家機密があるのか」という、世界が聞きたいタブーを破り、元大統領に真正面から"尋問"する貴重な司会者だ。ただ、毎回、ユーモラスな雰囲気の中で行われ、とことん深く切り込んでいくわけではない。そういうお約束なのかもしれないが、そのうちトランプ大統領にも突っ込んでほしい。トランプ氏がどのように切り返すのか、楽しみだ。(純)

 

【関連記事】

2016年4月25日付本欄 ヒラリー・クリントン氏の"UFO機密開示公約"http://the-liberty.com/article.php?item_id=11259 

2015年5月22日付本欄 今覚えておきたいUFOについて「公然」と語る世界の政府関係者【UFO後進国日本の目を覚まそう!】http://the-liberty.com/article.php?item_id=9677

21世紀、日本の宇宙計画【３】――月と火星に植民都市を

[HRPニュースファイル1775]http://hrp-newsfile.jp/2017/3079/

幸福実現党・茨城県本部代表／茨城第1選挙区支部長／経済部会　川辺賢一

◆新しい宇宙輸送手段の確立を

前回はフロンティアが消失した地球において、人類は生き残りを図るためにも、多惑星間をまたいで活躍できるようにならなければならないこと、また、そのためには現状のロケットには限界があり、プラズマ推進を始め、次世代ロケットの開発を進めていく必要があることを述べました。

（参照: http://hrp-newsfile.jp/2017/3069/）

しかし、果たして今の延長線上に、人類の宇宙進出のための橋頭堡として、今世紀中に月や火星に植民都市建設を進め、100万人規模の移住や自立的な文明を建設することは可能なのでしょうか。

現在、私たちが宇宙に行く手段はロケット打ち上げに限られておりますが、ロケットに頼り続ける限り、人や物資の大量輸送は困難で、高コストで、例えば小惑星に希少物質や鉱物資源があっても採って返って来るだけの費用が経済性に見合いません。

「常識は疑うためにある」と過去の哲人が語ったように、私たちはロケットを使わずに、宇宙に行く方法も考えなければなりません。

ロケット以外に宇宙に行く方法としては反重力推進装置や地上からのビーミング推進等、様々なアイディアがあり、どれも研究は進めるべきですが、現在の技術の延長線上に実現可能なアイデアは、宇宙エレベーターです。

◆日本で始まった宇宙エレベーターの宇宙実験

宇宙エレベーターとは、地表（海面）と宇宙をケーブルでつなぎ、そのケーブルに沿ってクライマーといわれる乗り物を上下させ、地上から宇宙空間に人や物資の大量輸送を、しかもロケットに対して95%以上も割安の費用で、可能にするシステムです。

なおクライマーを昇降させる際に要するエネルギーについては、パワービーム、つまり電波やレーザーによって電力を送ります。

大手建設の大林組の計画では、宇宙エレベーターのケーブルは全長10万ｋｍ。

ケーブルに対しては、高度3万6千ｋｍの静止軌道を基点として、それより地球側は地球の引力で内側に引っ張られ、それより宇宙側は遠心力で外側に引っ張られる力が働きます。

この潮汐力に耐えられる強くて軽い素材が今までなかったために、宇宙エレベーターは長い間SFの域を出ない壮大なフィクションでしたが、1990年代に入り、次世代炭素素材としてカーボンナノチューブが日本人の手で発見されると、俄かに宇宙エレベーターの可能性がNASAを始め、先進国で議論されるようになりました。

日本においても、昨年12月9日に打ち上げられたH2-Bロケットに積載された輸送機のなかには、宇宙エレベーター実験用の人工衛星が積まれ、宇宙空間で初となる本格的な実験が始まろうとしており、実は水面下で先進各国は開発を進めています。

ロケットに対する宇宙エレベーターの最大の利点は徹底的なコスト低減と宇宙空間に運搬可能な積載トン数の大幅な増加です。

ロケットの場合、宇宙に運ぶための積載物は全重量のたった1割しかなく、多くの場合、一度使ったロケットは使い捨てです。

もしも一度乗ったら使い捨て、そんな飛行機があったら、あまりにも不経済だと感じると思いますが、そうした前近代的な状況に宇宙ロケットの現状は置かれております。

また現在、ロケットによる宇宙探査に必要な費用の大部分は地球から脱出することに費やされておりますが、宇宙エレベーターが実現されれば、例えば月面探査費用は今より98%も削減できます。

宇宙エレベーターのケーブルは地球の自転に同期して回転しており、ケーブルの先端に行けば行くほど、高速で移動しております。

そのため地表から物体を打ち上げた場合、地球の引力の影響を受けないところまで脱出するためには、秒速11ｋｍの速度が必要ですが、宇宙エレベーターを使って高度4万7000ｋｍ地点まで行った場合、ただそこで宇宙船を切り離すだけで地球の引力から脱出できてしまいますし、同じ要領でもう1万ｋｍ程先に行けば、火星の公転軌道まで到達できます。

宇宙エレベーター経由で月面基地を行き来することで、大量輸送も可能となり、ほどなくして大規模なコロニー建設や月資源の輸送、観光客の来訪が始められます。

つまり宇宙エレベーターを軌道カタパルトとして使い、宇宙空間で軌道変更用に一部ロケットの噴射を利用することで、私たちは太陽系中の惑星を周遊できるようになり、さらなる遠宇宙に向けた航行が僅かなエネルギーで可能になるのです。

◆未来を創る挑戦を

そして日本や世界では今、宇宙エレベーター技術を競う大会が開催され、様々な大学の研究室や企業がチームを作り、数百から千ｍ？上空からケーブルを降ろし、そこを各々のチームが独自に開発したクライマーを昇降させ、速度や安定性を競っております。

筆者自身、後援会活動の一環として、クライマーを開発し、宇宙エレベーター競技への参加を通じて、人類の宇宙進出に向けて国民を鼓舞する啓蒙運動を展開する段取りを組んでいます。

未来を創る挑戦者として、筆者と共にチームを組んでクライマーを開発し、大会に参加する熱い仲間を随時、募集しておりますので、技術面、資金面に限らず、ご協力可能な方のご連絡をお待ちしております。

確かに、実際、宇宙エレベーターを実現するためには、技術的な問題のみならず、政治的問題、安全保障上の問題も多々あります。

しかし、宇宙エレベーターの建設をマイルストーンに、技術開発を進めていくなかで、未来の自動車や航空機、その他様々な構造物の素材となりうる軽くて強い新素材の開発が進みますし、クライマーに電力を送るパワービームの技術は今後、バッテリーを搭載せずとも飛行可能な無人輸送機が飛び交う未来社会においては必須の技術となるでしょう。

だから日本は宇宙エレベーターの開発を始め、宇宙開発への大型投資を進めるべきなのです。

このように幸福実現党は人類の未来を創るべく、飽くなき挑戦を続けていきますので、その一員として、一人でも多くの方に党員になって頂きたく思います。

トランプ革命の行方と日本の外交戦略【１】　トランプ政権と「マスコミ世論」の戦い
http://hrp-newsfile.jp/2017/3081/

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UFOマターに取り組む、勇気ある研究者たち

http://the-liberty.com/article.php?item_id=12589

《本記事のポイント》

• カナダ名門大学がUFOの歴史などについての学習コースを開設
• 米アリゾナ州では世界UFO会議が開催される
• 異端視に負けず謎を解明しようとする学者魂に敬意を払いたい

 

世界の学者や研究者の中にも少数派ながらUFOマターに取り組む人たちがいて、たびたび地域のメディアで話題となる。 

カナダの地方紙モントリオール・ガゼット紙は1月14日、地元の世界的名門校マギル大学で心理学専門の元教授ドン・ドンデリ氏が、生涯学習コースとして「UFOs:歴史と現実」を同大学で教えていると伝えた。 

ドンデリ氏は同紙のインタビューに対し、10歳のころからUFOに関心を持ち、様々な記事や本を読んできたといい、他の惑星の知的生命体が地球に飛来していることを100%確信していると答えている。 

ドンデリ氏の講座では米政府がUFO事情を隠し続ける理由などがテーマとなっている。ドンデリ氏は、「地球は高度な技術を持つ他の惑星の宇宙人から監視されているものの、地球人の側は何をされるか分からないという、極めて差し迫った状況」であるという。 

ドンデリ氏はUFO懐疑論については寛容な態度であるとしつつ、自身の著書『UFOs, ETs and alien abductions:A scientist looks at the evidence』では、「科学者らしく証拠を重視している」としている。 

2月5日の英エクスプレス紙の記事では、イギリスの研究者エロル・ファルーク博士が、1971年にアメリカのカンザス州で起きた「デルフォスUFO事件」を40年研究していることが紹介されている。ファルーク氏は自身の著書で、目撃されたUFOは、知的生命体の活動によるものというのが、唯一可能な説明であると結論付けている。 

「デルフォスUFO事件」とは、1971年11月2日、米カンザス州で親子3人がUFOの着陸を目撃した事件。UFOが飛び立った跡に、輪っか状で水をはじく、結晶のような光る物質が残っており、博士はリングの内側の土壌成分を化学的に調査してきた。研究論文をあらゆる科学ジャーナルに送るも、すべて「不適切なマター」として掲載拒否され、結局は自費出版することになった。この土壌成分の化合物は未だ解明できていない。 

ノルウェーのエーストフォール単科大学でコンピュータ-科学を専門とするアーリン・ストランド准教授は、ヘスダーレンという村で80年代から続く、謎の発光現象を研究している。学生たちと1週間のフィールドワークを行うなど観測を続けており、イタリア、フランス、ギリシャの研究者も協力している。 

発光現象はまだ未解決で、自然現象から地球外知的生命体の可能性も視野に入れて大学で研究を続けており、15、16日に米アリゾナ州で開催される世界UFO会議にて成果を発表する。 

UFOマターは、"主流"科学からは異端視されるが、完全に反証されてはいないことも事実だ。大きな発見であるほど、主流になる前の時代には誰も見向きもしなかったことが多いし、迫害を受けるなど反発も大きいのは歴史の常である。嘲笑をものともせず謎を解明したいという、純粋で勇気ある学者魂にこそ敬意を払いたいものだ。(純)

 

 

【関連記事】

2014年11月10日付本欄 カナダの大学シンポジウムで"宇宙人はいるか?"対決 どっちを信じる?http://the-liberty.com/article.php?item_id=8709 

2013年7月29日付本欄 主流科学者たちが米国「UFOシンポ」で講演 「科学とは偏見を排除して問うもの」http://the-liberty.com/article.php?item_id=6421