《本記事のポイント》
・羨望されてきた「ものづくりの精神」が崩れつつある!?
・江戸時代から続いてきた日本人の「経済倫理」
・不祥事を「メイド・イン・ジャパン」を立て直すチャンスに
「メイド・イン・ジャパン」に、何が起きているのだろうか。
2017年は、神戸製鋼グループ、日産、スバル、三菱マテリアルや東レの子会社など、日本の製造業を代表する大手メーカーの不祥事が相次いだ。
「シェアや収益を優先して、品質を軽視していた」
三菱マテリアルの子会社が、製品の検査データを改ざんした問題について、28日に公開された調査報告書はそう指摘している。
（続きは以下のURLより）
https://the-liberty.com/article.php?item_id=13970
《本記事のポイント》
・ 金を盗んでばらまいた鼠小僧の逸話
・ 日本の税制に流れる鼠小僧的な発想
・「異常性を意識すること」で日本が変わる
とある夜、江戸某所のボロ長屋で、親子が質素に食事をしていた。すると表戸から「チャリン」という音がする。家の者が戸を開けると、なんと目の前に小判が落ちていた。
驚いて上を見る。すると、屋根の上を、全身黒づくめで、手ぬぐいを頭に被った小柄な男が、千両箱を担いで走り去っていくのが見えた。
同じく小判を得た町屋の人たちが、次々に表に出てきてこう叫ぶ。
「ありゃ、鼠小僧にちげぇねえ! 武家の屋敷から盗んできたんだ。ありがてぇ!」
貧しい町屋は、一気に湧いた――。
時代劇などにおける、「鼠小僧次郎吉」のお馴染みシーンだ。
（続きは以下のURLより）
https://the-liberty.com/article.php?item_id=13968
《本記事のポイント》
・米リベラルメディアの「アンチ・トランプ」の偏向姿勢が次々と明かされている
・隠し撮り動画で暴露「すべては視聴率のため」「ロシア疑惑の証拠は何もない」
・民主主義を守るためにはメディアの公平性や国民の本質を見極める姿勢が必要
新聞やテレビ、雑誌など、媒体を問わず偏向報道が問題視されている。不公平な報道や、事実の黙殺などをするマスコミは、「社会全体・公の利益に適うべし」という「社会的公器」としての役割を失いつつある。
アメリカでも、トランプ米大統領がマスコミを公然と批判したことにより、「フェイクニュース」が問題になった。実際に2017年、米メディアの偏向が次々と明らかになっている。
（続きは以下のURLより）
https://the-liberty.com/article.php?item_id=13965
《本記事のポイント》
・日本の空母保有は、アメリカの「再軍備」要請の具体化
・空母を持てば、防衛力強化だけでなく、日本外交の発言力が高まる
・一国平和主義を脱却し、アジアの平和と安全を守る決意を
政府は、2020年代初頭の運用を目指し、海上自衛隊の護衛艦「いずも」を戦闘機の離発着ができる「空母」へ改修する案を検討している。
北朝鮮と中国の脅威に備え、調達予定である米軍の「F35B戦闘機」から発されるジェットエンジンの熱に耐えられるよう、甲板を改修するとしている。改修できれば、約10機を搭載できると見られる。
これについて、中日新聞などは「自衛のための必要最小限度を超えるため、攻撃型空母の保有は認められない」としてきた政府見解との整合性が問われるとして、批判的に報じた。
（続きは以下のURLより）
https://the-liberty.com/article.php?item_id=13959
トランプ政権が、北朝鮮への軍事行動に出た際、「非核化で終わらせるか、体制崩壊・民主化まで持って行くか」というのは、一つの大きな論点だ。
もちろん、「さすがに体制崩壊させるのはやり過ぎだ」という声は多い。金正恩氏や政府上層部にとっては「侵略」と映るだろう。
しかし、北朝鮮に住む人々はどうだろうか――。
本欄では、2017年7月号に掲載された、脱北者の「非核化で終わらせず、民主化まで踏み込んでほしい」という声を紹介する。
(再掲元 http://the-liberty.com/article.php?item_id=13030 )
（続きは以下のURLより）
https://the-liberty.com/article.php?item_id=13956
《本記事のポイント》
・現代の働き方は戦後の「常識」にすぎない
・戦前は決して暗黒時代ではない
・戦前の日本は、自由で自助努力を肯定するアメリカのような国だった
皇居でこのほど行われた天皇誕生日の一般参賀には、間もなく退位する今上陛下を見るために、平成の時代では過去最多の人々が訪れた。
しばらくすれば、平成が終わる。陛下は先の大戦への向き合い方について常に思いをめぐらせ、平和な世の中をつくろうとされてきたという印象がある。
戦前の日本と言えば、「暗い」「自由がない」「軍国主義一色」などの負の印象がつきまとう。漠然としたマイナスイメージが定着し、あらゆる戦後の価値観が肯定されている感がある。そんな時代を生きられた陛下がまもなく身を引かれる。
（続きは以下のURLより）
https://the-liberty.com/article.php?item_id=13954
《本記事のポイント》
・「創造論」を信じる人は、ダーウィンの「進化論」に異論を唱える
・「音楽」による実験で「魂」の証明に挑戦
・ スピリチュアルな力が「育成促進」「品種改良」の鍵!?
ヒトは猿から進化したと考える、ダーウィンの進化論。この学説は、現代科学の基礎となっている。
一方、万物は神に創造されたとする「創造論」を信じるキリスト教徒やイスラム教徒には、この学論に異論を唱える人もいる。
千葉県長生村にあるハッピー・サイエンス・ユニバーシティ(HSU)・未来産業学部のアソシテイト・プロフェッサーの木村貴好氏も、その一人だ。
（続きは以下のURLより）
https://the-liberty.com/article.php?item_id=13951
《本記事のポイント》
・金次郎は資本主義の精神を体現し、600以上の藩や村を再建した
・金次郎の行動を支えたのは、「恩返ししたい」という思い
・覇権を拡大する社会主義国家・中国を抑え込むためにも金次郎の思想が必要
中国が、国家プロジェクトである現代版シルクロード経済圏構想「一帯一路」を推進し、世界中に中国の覇権を拡大しようとしている。このほど北京市内で行われた日中有識者による合同フォーラムでも、中国の蒋建国・新聞弁公室主任(閣僚級)は「一帯一路という中日協力の新しい畑を開墾し、開放型の世界経済をともに建設しよう」と呼びかけた。
国民の自由を抑制する全体主義・社会主義国家である中国の暴走を抑え込むためには、アメリカや日本をはじめとした資本主義国家が協力する必要がある。しかし、そうした国々が基盤とする「資本主義」とは、そもそもどのような考え方なのだろうか。
（続きは以下のURLより）
https://the-liberty.com/article.php?item_id=13949
《本記事のポイント》
・徹夜続きの中、スタンスは大手紙に合わせるのがラク
・朝日にあわせるのは「ニュースステーション」以来
・マスコミが変わる「鍵」は新聞にある
今年も、日本の政治は、つくづくワイドショーに振り回された。
お茶の間に届けられる政治話は、「加計・森友問題」ばかりだった。その"国民的関心"を反映し、国会での議論も、野党による「加計・森友」の追及で占められた。
衆院選の報道も、「希望の党」や「立憲民主党」などをめぐる「劇場政治」の解説が大半だった。憲法や国防政策、社会保障、消費税のあり方など、様々な課題が噴き出したが、公平で多角的な意見が紹介されたようには見えなかった。
（続きは以下のURLより）
https://the-liberty.com/article.php?item_id=13946
《本記事のポイント》
・24カ国での意識調査で宇宙の生命体の存在を信じる人が61%
・宇宙人の存在を信じる人には、科学に関心が高いなどの価値観を持っている人が多い
・今や宇宙人の存在を信じる人が地球の主流
今や、宇宙人の存在を信じている人が地球レベルで多数派となった。
オランダのグローカリティーズが、2015年12月から2016 年2月にかけて、宇宙人の存在について意識調査をし、映画「スターウォーズ 最後のジェダイ」封切り前に発表した。ロイター通信が伝えた。
（続きは以下のURLより）
https://the-liberty.com/article.php?item_id=13943
※2018年2月号記事（先行公開）
トランプ米大統領は11月に来日した際、安倍晋三首相に、「憲法9条改正」「核装備」「空母保有」の3つを要請していたことが分かった。トランプ氏に近い米政権関係者が明らかにした。
トランプ氏は大統領選中から、「北朝鮮が核兵器を持つ以上、日本や韓国も持った方がいいのでは」と発言するなど、もともと「各国が自主防衛すべき」という考えを示している。
来日前には、日本について、「自国の上空をミサイルが通過しているのに、なぜ撃ち落とさないのか」「武士の国なのに理解できない」と首脳会談などで語ったことからも、日本が普通の国レベルの軍事力を持つことは当然と考えていることがうかがえる。
（続きは以下のURLより）
https://the-liberty.com/article.php?item_id=13934
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《本記事のポイント》
・ 新国家安保戦略でトランプ氏が中国を「戦略的な競争相手」と位置づけた
・「トゥキディデスの罠」は、日米の繁栄によって中国に応戦すれば乗り越えられる
・ メインストリームメディアが報じない、トランプ氏による「奇跡」とも言える功績
トランプ米大統領の側近で、8月まで首席戦略官 兼 上級顧問を務め、現在、ブライトバート・ニュースの会長を務めるスティーブン・バノン氏が来日。16日から17日にかけて東京都内で行われた、アメリカの保守系政治イベント、CPAC(シーパック)の日本版「J-CPAC」で、他のゲストとともに講演やパネルディスカッションを行った。
日本ではあまり報道されない、「神」の観点からの政治や、トランプ政権に対する肯定的な分析が披露された。
J-CPACには、バノン氏のほかにも、マット・シュラップACU(アメリカ保守連合)議長やFOXニュースのコメンテーターを務めるゴードン・チャン氏らが登壇。講演の冒頭でシュラップ氏は、「保守とは何か」についてこう述べた。
（続きは以下のURLより）
https://the-liberty.com/article.php?item_id=13940
ニューヨークタイムスと政治系サイトのポリティコが、米国防総省(ペンタゴン)がUFOを極秘調査していたという記事を掲載し、ワシントンポスト他、米メディアだけでなく全世界の大手から各国の地方紙までが伝える騒ぎとなっている。
このUFOプログラムは、ネバダ州出身の民主党上院議員、ハリー・リード氏が上院多数派の代表を務めていたとき、彼の発案で2200万ドルの予算が計上されて始まったものだ。といっても、これは"ブラックマネー"(闇の資金)による"シャドウプロジェクト"(隠されたプロジェクト)だった。
ペンタゴン内でUFO調査をしていたのは、元軍情報部のルイス・エリゾンド氏。このUFOプログラムは、2007年から2012年まで運営され、予算がカットされた後も、軍から上がってくる情報をもとにUFO調査は密かに続けられた。
（続きは以下のURLより）
https://the-liberty.com/article.php?item_id=13937
《本記事のポイント》
・ロシア疑惑について、反トランプメディアの誤報が相次ぐ
・ロシア疑惑を捜査している情報機関の公平性も疑問視されている
・トランプの改革を推し進めるためにも、ロシア疑惑を早々に解くべき
いわゆる「ロシア疑惑」について、米メディアの誤報が相次いでいる。
ここ1週間ほどで、ABCテレビ、CNN、ロイター、ブルームバーグなどの大手マスコミの誤報が相次いで発覚している。特にABCの誤報は、トランプ大統領の訴追の可能性を書いた内容で、米株式市場が一時急落するなど著しい影響を出した。
そのニュースとは、マイケル・フリン元大統領補佐官についてのものだ。フリン氏が12月1日、ロシア関係者との接触をめぐって、連邦捜査局(FBI)に虚偽の証言をしたことを認めた。これについて、ABCニュースのベテラン記者であるブライアン・ロス氏は、フリン氏が「大統領選挙中」に、トランプ氏本人からロシア側との接触を指示されたと証言する見通しだと伝えた。
（続きは以下のURLより）
https://the-liberty.com/article.php?item_id=13905
《本記事のポイント》
・国連安保理の場で、アメリカと北朝鮮が激しい応酬
・北朝鮮が核実験を行った場合、アメリカが武力行使に踏み切る可能性は70%
・金体制の崩壊を中国民主化につなげる
北朝鮮の核・ミサイル開発をめぐり、国連安全保障理事会が15日、議長国の日本の呼びかけで開かれた。極めて緊迫した雰囲気の中、アメリカと北朝鮮の激しい応酬が繰り広げられた。
ティラーソン米国務長官は、「我々の、核武装した北朝鮮を受け入れないという決意は揺るがない」「北朝鮮と対話を始める前に、北朝鮮は挑発行為をやめる必要がある」と演説した。ティラーソン氏は12日に、「前提条件なしで北朝鮮と対話する用意がある」と発言していたが、それを修正した形だ。
（続きは以下のURLより）
https://the-liberty.com/article.php?item_id=13903
THE FACT
及川幸久ニコ生
U2
及川幸久 Ｘ
