アメリカのTVで、中国ウィルスの感染発生源が報じられたことを知った。
報道では、中国ウィルスの発生源は｢中国科学院武漢ウィルス研究所｣とされ、研究動物の蝙蝠から感染した同所職員が武漢市内に外出して感染が始まったとしている。また、ワシントンポスト紙が伝えるところでは、2018年に駐中国アメリカ大使館が｢同研究所の安全対策が不十分である｣とする公電を2回に亘り本国に打電しているそうである。現在のところアメリカ政府の公式見解ではないが、本年の2月には同研究所が｢新型コロナは蝙蝠由来｣とする研究結果を世界で初めて発表していることもあって、感染当初から中国は発生源を把握していたのかも知れないとの疑念が拭えない。近代の戦争では通常兵器による戦闘に加えてN(核兵器)、B(生物兵器)、C(化学兵器)、C(電脳)によるNBCC戦が考えられている。核兵器開発には巨額の軽費と実験設備が必要であることや国際的な監視から逃れることは出来ないため、開発可能な技術と資金を持つ国も保有していない。半面BCC兵器は大規模な設備を要しないことから｢貧者の核兵器｣とも呼ばれ、禁止・制限条約下にあっても密かに研究・生産貯蔵が行われているともされている。また、BCC攻撃に対処するためには攻撃兵器の性能・特性を知ることも必要なため防御のために研究している国も多く、日本の国立感染症研究所などもこの範疇に含められると思う。中国ウィルスが兵器としても優れているのは、致死率は低いながら潜伏期間が10～14日間と長く、飛沫感染であることから発生源・感染経路の特定・感染拡大阻止が困難であることは現在進行形で示されている。トム・クランシーが合衆国崩壊で描いたエボラ出血熱は、致死率が80％近いものの潜伏期間が最短2日と短く、かつ接触感染であるため先進国でパンデミックを起こさせることは不可能で兵器としては中国ウィルスに劣っている。
ハーヴァード大学からは、現在のソーシャルディスタンスが継続されるならば、中国ウィルス禍の終息は2022年と予測する悲観的な報告もあり、期間中に失われる人命・社会的荒廃・経済損失は計り知れないと思われる。各国で中国に賠償請求する世論が沸き上がっているが、当の本人は中国も被害者の一人ながら克服できた善人として外交・宣伝を展開している。中国の意図的な生物兵器攻撃とは云わぬまでも、責任の一端を認めて謙虚に振舞うことを願うものである。将来的には各国が中国を世界の工場とする経済活動を再考する必要があると思うが、それにもまして習近平主席の国賓招待はあってはならないと思う。