難聴者の聞えない社会の音（４）

テレビを見て「えびちゃん」って誰と聞いたら、連れが「エビちゃん」（「え」にアクセント）は若い娘に人気のあるモデルと説明した。
それを聞いていた二男が、「海老ちゃん」ではない、「えびちゃん」だと訂正した（「び」にアクセントがある）。
雑誌や広告で有名な「蛯原友里」のことだった。

先週の日曜日まで、有名な評論家の姜尚中東大教授をなんと読むのか知らなかった。カンサンジュンとは、中年の女性に教えてもらったが何故かその声が人気があるのだそうだ。

ラビット　記

コミュニケーション支援事業はどうなる？

障害者自立支援法が施行され、今後は10月からの地域生活支援事業の施行準備が本格化する。

10日は、各視聴覚障害者団体が受けている福祉医療機構からの助成事業の報告書の提出締め切り日だ。全難聴は要約筆記者養成カリキュラム作成を、全日本ろうあ連盟は手話通訳事業再構築の検討を、聴覚障害者情報提供施設協議会は通訳派遣事業コーディネート事業を、日本盲人会連合会は視覚障害者向け解説放送に関する事業をそれぞれ、実施してきた。これらの報告を受けて、厚生労働省はコミュニケーション支援事業の実施要項の具体案の検討に入るだろう。

福祉医療機構の助成事業は、主に視聴覚障害者関係だと思われるが、国が施策を形成する際の重要な課題の整理を調査研究事業として、実施されている。
要約筆記奉仕員養成事業のカリキュラム作成は、厚生労働省のもとで検討されたが、今は他の団体と同じように当事者団体が中心になって、関係団体とともに要約筆記事業の施策形成に関わっているということだ。

障害者自立支援法でコミュニケーション支援事業が大きく変わることは、3年前の全要研新潟集会で厚生労働省の挨拶やその後の話の端々に明確に指摘されてきた。全難聴は、それらを的確に受け止めて、全要研や全日本ろうあ連盟も加わった形で、先行的に2004年度の要約筆記通訳者への事業転換、2005年度の通訳としての要約筆記者養成カリキュラム作成と進めてきた。それだけに、この事業の意味は大きい。

ラビット　記
4/6と4/7の通勤路の桜

難聴者の聴いたミュージカル映画

ブロードウェイ・ミュージカル「プロデューサー」の映画を観てきた。
音楽は、補聴器で聞くより補聴システムと合わせて聞くともう少し音域に幅があるように感じる。
補聴システムは、指向性のマイクをアダプターを介して、補聴器に接続している。ある方向の音を集める指向性マイクと広角的に音を拾う補聴器のマイクの両方の音をミックスして聞いている。
指向性マイクは、人間の声の300から3000ヘルツの周波数の音を強調し、デジタル補聴器はその外側の周波数を拾っているからではないか。指向性マイクは、望遠鏡のようにある方向の音だけを増幅する。
もうなくなってしまったが、指向性マイクに日本ビクターの「望遠マイク」というのがあった。
「デジタル補聴器の環境適応型指向性マイクロホンによる雑音抑制効果の検討」（岩崎紀子，白石君男　日本聴覚医学会第28回補聴研究会 9.24 2005）という研究成果も発表されている。環境適応型というのが良く分からないが、指向性マイクは役に立つ。

最近の映画館には、補聴システムのあるところも増えているが、ダイヤルで聞きたい音が自分で自由にズーム出来たらもっと音楽や会話が楽しめるのではないか。
難聴者は、いかに文化生活が狭められているかと感じるこの頃だ。

ラビット　記

要約筆記事業を本格化させるコミュニケーション支援事業委員会

東京聴覚障害者自立支援センターは、区市との要約筆記者派遣事業の契約事務を早急に進めるために機構改革を行った。
自立支援センターのコミュニケーション支援事業委員会は、運営委員会の下におかれ、東京都の委託事業（要約筆記者養成、派遣事業、読話講習会事業からなる中途失聴・難聴者コミュニケーション事業とコミュニケーション機器貸し出し事業）と要約筆記者有料派遣事業を総合的に実施している。
平成17年度の派遣回数は1730件、平成18年度の登録者は218名、うちＡ登録は71名だ。
「コミュニケーション支援事業委員会」は運営委員2名、難聴者協会3名、ろう団体2名、要約筆記者団体3名で構成されており、総務部と要約筆記事業部があったが、新たに事業事務局（仮称）の専従職員（非常勤）を設置することにしたものだ。この事業事務局長が東京都や区市との交渉を本格化させる。

要約筆記者派遣事業が区市に義務付けられることによって、昨年末から東京都中途失聴・難聴者協会は区市への働きかけを本格化させた。一つ一つの区市に対して、要約筆記派遣事業と中途失聴・難聴者コミュニケーション事業を始めて欲しいこと、障害福祉計画に中途失聴・難聴者の意見を取り入れて欲しいことを説明して回っている。
要約筆記事業については、東京都の要約筆記者派遣事業を担当している東京聴覚障害者自立支援センターに派遣業務を委託する東京方式を提案している。
こうした中で、国や東京都からコミュニケーション支援事業の詳細がまだ示されていないこともあり、区市によっては訪問を歓迎するところもある。
今週も幾つかの区市を訪問すると同時に、15日には中途失聴・難聴者協会が地域の難聴者の会を一緒に合同学習会を開いて、今後の運動の進め方を協議する。

ラビット　記

難聴の元日劇ダンサー

難聴の元日劇ダンサーの紹介記事を読んだ
彼女の今年二月の「日劇2006」で昔の仲間に難聴であることを打ち明けたことやいまは日本ろう者劇団で活動していること、今年5月にろう者劇団と「地獄変」を公演することが紹介されていた
しかし、記事が「まるで難聴を感じさせない話しぶり」とか「自身をろうと健聴の間に置く」とあるのは難聴についての理解に疑問がわく

難聴者はみなうまく話せない？
難聴はろうと健聴の中間だろうか？難聴はろうと同じ聴覚の機能障害だが、社会的にはろうと難聴は違う障害であることが理解されていないのではないか
日劇時代も仲間にも知らせず指揮の棒や照明、風を頼りに踊っていたと紹介されている
小学校時代に難聴であることがわかって、25年間も自分を難聴者としては意識せずに（難聴を隠して）過ごさざるを得なかったことは衝撃的だがこれこそろうと違う障害である理由だ

テレビにも出るような文化人でも難聴であることを言わない(言えない)こうした人は多い
社会に正しい理解としっかりした支援策があれば多くの人が手をあげるに違いないし、そうした社会を一日も早く作るのが私たち難聴者組織の使命だ

渚香織さんのＨＰ
http://nagisakaori.fc2web.com/

ラビット　記

電車事故に遭遇 難聴者の交通バリアフリー

勤務先から帰宅途中、電車事故に遭遇した。
乗車駅で、電車が来ないなと思っていたら、何度か案内の放送があったが何のことか分からなかった。他の人もどうするわけでもないのでたいしたことはないと思い、そのまま待機していた。
しばらくして来た電車に乗ったが途中で止まって1時間以上も経った。同じく帰宅途中の連れも止まっているとメールがあった。
誰かに聞かなければと思っていると、車内に電光掲示板に、踏み切り障害が発生していると表示された。

車内の電光表示はあらかじめ決まったものしか表示されないと思っていたので、「午後9時32分ごろ代田橋と明大前の踏切障害が発生し・・・」と表示されたのは驚いた。駅の電光表示部にも同じ表示が出ていたが、車内の方が早かった。これができるなら、もっと早い段階で表示すべきだ。
電光表示は聞こえない人だけが見るだけではなく、後からその場に来た人も電光表示で同じ情報が得られる。

実は、事故のあった本日（５日）午後、国会で新交通法バリアフリー法の審議に先立って、超党派国会議員によるシンポジウムがあったそうだ。
これは、2月28日の閣議でこの法改正が決議され、２週間後から参議院、衆議院で審議が始まることになっていたが、いろいろあって、遅れていた。

交通バリアフリー法を巡っては、これまでいろいろな動きがある。
国土交通省は、「ユニバーサルデザインの考え方に基づくバリアフリーのあり方を考える懇談会」（平成１７年度）を開催してきた。報告書も出されている。
http://www.mlit.go.jp/sogoseisaku/udbf/udbfindex.html
交通エコロジー・モビリティ財団は、2006年2月に国際セミナー「交通のバリアフリー化に向けたアジアの取り組み」を開いた。
http://www.ecomo.or.jp/barier_free/h17seminar/060227-28seminar/060227-28kaigaiseminer.htm
ＤＰＩ日本会議はシンポジウムや集会を開いている。
http://dpi.cocolog-nifty.com/vooo/2006/02/post_0c24.html

聴覚障害者関係では、（株）ワールドパイオニア代表取締役中園秀喜氏が、精力的に１５年も前からシンポジウムで意見発表したり、新聞等に投稿している。
http://www.deaf.or.jp/news/200509/mainichi20050925.jpg
http://www6.plala.or.jp/haken/houdou21.html
中園氏は、DPI日本会議を含む各方面に聴覚障害者問題を働きかけ続けてきた。これを受けて、ＤＰＩ日本会議は聴覚障害者の要望を含む要望書を北側国土交通大臣に提出した。
●聴覚障害者への情報保障として、すべての音声情報に対応した文字情報を提供すること。
●すべての窓口に筆談用具を備えること。
●光や音増幅、振動や文字などによる情報提供設備を設置すること。
●特に「緊急情報受信テレビ」や「緊急電光文字表示機」などの設置は緊要。
●財源確保として、導入した交通業者にも助成制度を活用できるようにすること

ラビット　記

コミュニケーション支援事業に自治体の質問が！

４月１日より、障害者自立支援法が施行された。
多くの障害者が施設から退所したり、これからの負担に不安を感じている。

１０月から、地域生活支援事業も施行されるが、コミュケーション支援事業の問題の一つが、有料化だ。
昨日の地方対策会議で出た自治体から言われると想定される質問がこういうものだ。

●なぜ、手話通訳だけ、無料にしなければならないのですか。
●なぜ、手話は言語だから無料なんですか。
●手話通訳がいなければコミュニケーションが出来ないのですか。紙に書いてやり取りすればよいのでは。
●聴覚障害者の多くは、仕事をして年金をもらっている。負担できるのではないか。
●命に関わるような重度の障害者も定率負担していますよ。
●定率負担をしないなら、回数を減らしたり、登録制をしたいが良いですか。
●健常者も障害者も多少の負担を我慢しなくてはならないのではないですか。
●手話通訳の専門性って何ですか。
●簡単な手話通訳は手話サークルなどに頼めばいいではないですか。
●学校や病院の通訳は、それぞれの機関の問題ですから、行政は関係ないですね。
●手話通訳の資格ごとに、謝金額を変えたいですがかまいませんね。
●養成は県の仕事ですから、市町村は養成をしません。

要約筆記事業にも同様の質問が想定される。
これの対応を考えよう。

ラビット　記

日本耳鼻咽喉科学会補聴器相談医制度の発足

日本医師会の1月20日のニュースに「日本耳鼻咽喉科学会補聴器相談医制度の発足」とある。
http://www.med.or.jp/nichinews/n180220h.html

「難聴者が身近な耳鼻咽喉科医に相談できるよう」、「日本耳鼻咽喉科学会補聴器相談医」を日本耳鼻咽喉科学会理事長が今年四月に委嘱するとある。

日本耳鼻咽喉科学会は、1月20日の第14回理事会で「小児人工内耳適用基準」の改定を承認した。
http://www.jibika.or.jp/
http://www.jibika.or.jp/admission/kijyunminaoshi.html

コメントは後刻

ラビット　記