語られる言葉の河へ

2010年1月29日開設
大岡昇平、佐藤優、読書

【詩歌】中村真生子「メルヘンの木」

2015年06月12日 | 詩歌
 同じ風に震え
 同じ光に喜び
 同じ雨に泣く。

 けれど
 触れあうことなく
 互いが互いの傍らに
 ただ佇む。

 そして
 梢を凍てつかせる
 同じ雪の、
 温かさを知る。

 *

 『メルヘンの木』の序詩。
 中村真生子さんは、米子在住の現役詩人。公刊された詩集に、『GRADUATION(グラヂュエイション)』、『ROUNDABOUT(ラウンダバウト)』、『なんでもない午後に』のほか、詩と物語を組み合わせた『五縁玉(ごえんだま)』がある。冊子になっていない詩は、ブログ「今、ここでby中村真生子」に掲載中。
 なお、肢体不自由児施設「鳥取県立総合療育センター」で、週1回および年中行事のボランティアを1997年から続けている(スタッフとして組織化されたのは翌98年)。
 2014年1月13日には、山陰柴犬の「かれん」(2013年11月14日生)が家族に加わった。

□中村真生子「メルヘンの木」(『メルヘンの木』(祐園、2005))
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 【参考】
【本】中村真生子『メルヘンの木』

      中村真生子『メルヘンの木』
    
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【NHK】をまたもや呼びつけた自民党 ~メディア規制~

2015年06月12日 | 社会
 (1)「クローズアップ現代 追跡“出家詐欺”~狙われる宗教法人~」(2014年5月14日放送)をやらせと報道したのが「週刊文春」2015年3月26日号。
 4月1日、告発した男性がNHKに放送で訂正するよう求めた。
 4月3日、NHKは調査委員会(委員長:堂元光・副会長)を設置。
 4月9日、調査委員会は中間報告を発表した。
 4月21日、告発した男性が親戚・知人に特定され、名誉を毀損されたとして「放送倫理・番組向上機構」(BPO)【注1】に申し立てを行い、5月19日に審議入りとなった。
 4月28日、NHKは最終報告書を発表。間髪を入れずに総務省が厳重注意(一旦、NHKは文書受け取り拒否と報道)し、同日の番組で国谷裕子キャスターが涙の謝罪を行った。
 この間、自民党はテレビ朝日を「報道ステーション」における古賀発言問題【注2】で呼びつけ、NHKをもクロ現問題で呼びつけた。
 5月21日、自民党は再度NHKを呼びつけた。

 (2)クロ現問題自体は、事実の捏造につながる所謂「やらせ」はないが、「過剰な演出」があった【最終報告書】。
 しかし、「やらせ」と「過剰な演出」との区分を明確にしていない。だから、はじめに結論ありき(「やらせはなかった」)の疑念がぬぐえない。
 ただ、それをもとに総務省が行政指導したり、政権与党の自民党が呼び出すのは問題だ。

 (3)放送法3条は、「放送番組編集の自由」を謳い、「放送番組は、法律に定める権限に基づく場合でなければ、何人からも干渉され、又は規律されることがない」と定めている。
 他の条文も含め、憲法21条の表現の自由をベースとした「自主自律」が法の趣旨だ。
 総務省は、行政指導について、次の2点をあげる。
   (a)放送法の報道は事実をまげないこと(4条1項3号)、番組基準の策定とそれに沿った編集(5条1項)への抵触
   (b)最終報告書における再発防止策の不十分さの指摘とその実施

 (4)行政指導に加えて、自民党が5月21日に呼びつけたことは、それだけNHKにプレッシャーをかけることを意識している。
 放送法は、「放送の不偏不党、真実及び自律を保障することによって、放送による表現の自由を確保すること」を目的として定める(1条2項)。この確保の主体は、行政と解すべきだという意見が学界の主流だ。
 つまり、放送局を個別に呼びつけ、番組編集に介入する政権与党・自民党こそ、行政指導の対象となる。

 (5)ところが、総務省に(4)の発想がない。
 安倍政権のメディア規制は止むことがない。
 迷惑をこうむるのは国民である。

 【注1】「【テレビ】に対する政権の圧力(1) ~テレ朝問題(8)~
 【注2】
【テレビ】に対する政権の圧力(2) ~テレ朝問題(9)~
【テレビ】に対する政権の圧力(1) ~テレ朝問題(8)~
【古賀茂明】テレビコメンテーターの種類 ~テレ朝問題(7)~
【報道】古賀氏ら降板の裏に新事実 ~テレ朝問題(6)~
【報道】ジャーナリズムの役目と現状 ~テレ朝問題(5)~
【古賀茂明】氏を視聴者の7割が支持 ~テレ朝問題(4)~
【古賀茂明】氏、何があったかを全部話す ~テレ朝「報ステ」問題(3)~
【古賀茂明】氏に係る官邸の圧力 ~テレ朝「報道ステーション」(2)~
【古賀茂明】氏に対するバッシング ~テレ朝「報道ステーション」問題~

□砂川浩慶(立教大学准教授)「再度NHKを呼びつけ! 総務省は自民党にこそ行政指導を」(「週刊金曜日」2015年5月29日号)
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